# トリドリ（9337） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9337/disclosure/20250213572883
種別: 決算
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/9337

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が前年同期比32.6％増の4,273百万円、営業利益が同267.5％増の454百万円となり、大幅な増収増益となった。2025年12月期も売上高5,600百万円、営業利益750百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

インフルエンサーマーケティング市場の拡大に加え、「toridori base」の顧客獲得が好調に推移したこと、株式会社niks・株式会社トリドリISの設立および株式会社blendsの株式取得による連結子会社化、プロダクト領域とマーケティングパートナー領域の拡大を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":4273,"unit":"百万円","yoy_pct":32.6}
- 営業利益: {"value":454,"unit":"百万円","yoy_pct":267.5}
- 経常利益: {"value":437,"unit":"百万円","yoy_pct":279}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":258,"unit":"百万円","yoy_pct":93.5}
- １株当たり当期純利益: 81.63円
- 売上高営業利益率: {"当期":10.6,"前期":3.8,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"29.3%","前期末":"36.1%"}
- 総資産: {"value":4841,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1490,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":97,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-911,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":720,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1578,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5600,"unit":"百万円","yoy_pct":31},"営業利益":{"value":750,"unit":"百万円","yoy_pct":65},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":59.9},"純利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":54.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":19793,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":3,"社名":["株式会社niks","株式会社トリドリIS","株式会社blends"]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 2025年2月13日開催の取締役会で、取締役・監査役・従業員に対する有償新株予約権1,300個、交付株式数130,000株の発行を決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 3,276,520株
- 期末自己株式数: 24株
- 業績の増減要因: インターネット広告市場およびインフルエンサーマーケティング市場の拡大、「toridori base」の顧客獲得好調、3社の連結子会社化、プロダクト領域・マーケティングパートナー領域の拡大。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比＋32.6％」、営業利益は「同＋267.5％」、経常利益は「同＋279.0％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「同＋93.5％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高4,273百万円・前年同期比32.6％増、営業利益454百万円・前年同期比267.5％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益454百万円、経常利益437百万円、親会社株主に帰属する当期純利益258百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は454百万円、2025年12月期の営業利益予想は750百万円（前年同期比65.0％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金は「0.00」、2024年12月期は「0.00」、2025年12月期予想も「0.00」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはインフルエンス・プラットフォーム事業の単一セグメント」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年12月期「10.6％」、2023年12月期「3.8％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年12月期「29.3％」、2023年12月期「36.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期「97百万円」、2023年12月期「△11百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「株式会社niksを設立し、連結子会社化」「株式会社トリドリISを設立し、連結子会社化」「株式会社blendsの株式を取得し、連結子会社化」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績全体について「売上高は4,273,709千円」「営業利益は454,579千円」と記載され、要因として事業拡大や子会社化が説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇」「円安基調」「インターネット広告市場」、自社施策として「株式会社blendsの株式を取得し、連結子会社化」「中期経営計画を策定」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の取扱高は…となりました」と記載する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年12月期の連結業績」として、売上高4,273百万円、営業利益454百万円、前年同期比増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇やエネルギー価格の不安定さ、円安基調の長期化」「競争激化への対応が課題」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年2月13日開催の当社取締役会において…新株予約権を発行することを決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度の取扱高は8,441,711千円（前年同期比＋23.2％）」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループは新たに中期経営計画を策定いたしました」「中期経営計画の基本方針は次のとおりです。」」）