# トリドリ（9337） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9337/disclosure/20240213534101
種別: 決算
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/9337

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が大きく伸び、営業利益・経常利益・最終利益がいずれも黒字に転換した。2024年12月期は、売上高4,500百万円、営業利益450百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

「toridori base」を通じて、マイクロインフルエンサー及び顧客企業への支援に積極的に取り組んだ。その結果、特に「toridori base」における顧客獲得が好調に推移した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":3222,"unit":"百万円","yoy_pct":56.8}
- 営業利益: {"value":123,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":115,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":133,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 43.18円
- 売上高営業利益率: 3.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"36.1%","前期末":"47.0%"}
- 総資産: {"value":3289,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1189,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-110,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":612,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1671,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4500,"unit":"百万円","yoy_pct":39.7},"営業利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":263.8},"経常利益":{"value":430,"unit":"百万円","yoy_pct":272.2},"純利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":109.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":13987,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当期は計上なし
- 特別損益の内訳: 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 3,096,400株
- 期末自己株式数: 24株
- 業績の増減要因: インフルエンサーと顧客をつなげる「toridori base」を通じたマイクロインフルエンサー及び顧客企業への支援に取り組み、同サービスでの顧客獲得が好調に推移した結果、売上高が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2023年12月期 決算短信」であり、対象期間は「2023年１月１日～2023年12月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は3,222,096千円（同＋56.8％）」、営業利益は「前年同期は営業損失370,842千円」から123,697千円、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失565,223千円」から133,700千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2022年2,054百万円から2023年3,222百万円、営業利益は△370百万円から123百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益123百万円、経常利益115百万円、親会社株主に帰属する当期純利益133百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年12月期の営業利益は123百万円、2024年12月期の営業利益予想は450百万円（前年同期比＋263.8％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金は0.00円、2024年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の「特別損失」は「－」、特別損失合計も「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の「減損損失」は前連結会計年度178,195千円、当連結会計年度「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはインフルエンス・プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載は行っておりません」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期3.8％、2022年12月期△18.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年12月期36.1％、2022年12月期47.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2023年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは△11百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「2023年12月期の売上高については『toridori base』における顧客獲得が好調に推移した結果」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「顧客獲得が好調に推移した結果」と記載されている一方、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「マイクロインフルエンサー及び顧客企業への支援に積極的に取り組んで参りました。その結果」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2024年12月期の見通しにつきましては…増加を見込んでおり」、また「実際の業績は、今後様々な要因によって予想値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期の連結業績」および「2024年12月期の連結業績予想」に、売上高・利益の金額と前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化に伴う世界的な原材料や資源価格の高騰、円安の進行などが物価上昇を引き起こし」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結経営成績に2023年12月期と2022年12月期の数値および対前期増減率が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度の取扱高は6,852,158千円（前年同期比＋19.4％）」。」）