# 大型物流施設の供給継続と物流コスト削減意識による賃料値上げ困難｜杉村倉庫（9307）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「物流不動産においては、需要を牽引するeコマース関連が堅調で、低い空室率で推移しておりますが、大規模施設の供給が継続していることや荷主企業の物流コスト削減の意識も根強いことから、当社物件での賃料の値上げは今後も困難な見通しとなっております。」 — eコマース関連需要や低い空室率がある一方、大規模施設の供給継続と荷主企業のコスト削減意識により、当社物件の賃料値上げが困難になる見通しを新たなリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/9307/filing/2021-fy)
- FY2024 悪化 「また、物流不動産においては、近年大型物流施設の新規供給が急増したことから当連結会計年度においては空室率が上昇しております。それらの状況や荷主企業の物流コスト削減の意識も根強いことから、当社物件での賃料値上げは困難な背景となっております。」 — 大型物流施設の供給継続が空室率上昇として現れ、賃料値上げが困難というリスクの説明が具体化している。 (https://komori.app/company/9307/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「また、物流不動産においては、近年、大型物流施設の新規供給が急増したことから、当連結会計年度では首都圏、関西圏での空室率は上昇しております。当社グループの不動産事業では、物流業務を用途とするテナント顧客が多く、荷主企業の物流コスト削減の意識も根強いことから、当社物件での賃料値上げは困難な背景となっております。」 — 大型物流施設の供給増加による空室率上昇と、荷主企業のコスト削減意識による賃料値上げ困難を再確認している。 (https://komori.app/company/9307/filing/2024-fy)
- FY2026 再掲 「物流不動産市場においては、個人向け配送需要の拡大や物流効率化ニーズを背景に、大都市圏を中心として大型賃貸物流施設の供給が引き続き高水準で推移しております。」 — 大型賃貸物流施設の供給が高水準で推移する市場環境と、物流不動産の空室率・賃料改定への慎重な対応が必要な状況を再確認している。 (https://komori.app/company/9307/filing/2025-fy)