# 和心（9271） 2024年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9271/disclosure/20250213574000
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 89
企業ページ: https://komori.app/company/9271

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年から大きく改善しました。併せて、2025年12月期は売上高2,800百万円、営業利益300百万円などの通期予想を新たに示しています。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期は、個人消費・国内観光の回復、訪日外客数の増加による来店客数の増加、催事の実施や店舗出店により増収となり、店舗関連費用の削減にも取り組みました。2025年12月期については、インバウンド需要などの一方で、エネルギー価格・原材料仕入価格・人件費の高騰など、厳しい状況が続くと見込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":289,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":250,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":38.98,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高2,094百万円、営業利益416百万円、経常利益389百万円、親会社株主に帰属する当期純利益398百万円、１株当たり当期純利益62.67円
- 修正の理由: 2024年12月期は、個人消費・国内観光の回復、訪日外客数の増加、来店客数の増加、催事25回の実施、7店舗の出店などにより増収となり、店舗関連費用の削減にも取り組んだ。2025年12月期は、エネルギー価格・原材料仕入価格・人件費の高騰などが懸念される一方、催事強化、出店、周辺領域への新規展開、経費削減を進めるとしている。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損1,132千円。減損損失は計上されていない。
- 配当予想の修正: 2025年12月期の配当予想は未定。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」／「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「2025年12月期予想は、売上高33.6％増、営業利益27.9％減、経常利益25.7％減、親会社株主に帰属する当期純利益37.1％減。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2025年12月期の連結業績予想」／「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益250百万円、対前期増減率△37.1％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「売上高2,800百万円、対前期増減率33.6％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年12月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益250百万円／2024年12月期実績398百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損 1,132千円」「特別損失合計 1,132千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「個人消費や国内観光の回復や訪日外客数が増加していることから来店客数も増加（前年同期比52.3％増）」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「モノ事業」「北斎グラフィック」「箸や万作」「株式会社WALA」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「来店客数が前年同期比52.3％と増加」「催事を25回」「出店は７店舗」「店舗関連費用の削減」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「個人消費や国内観光の回復や訪日外客数が増加」／「催事を25回」／「出店は７店舗」／「人件費の削減」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月～12月の訪日外客数は約3,686万人」／「来店客数も増加（前年同期比52.3％増）」／「催事を25回」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後も厳しい状況が続くものと予想しております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「来店客数が前年同期比52.3％と増加したため増収」／「店舗関連費用の削減」／「エネルギー価格や原材料の仕入価格高騰及び円安による物価上昇、人件費の高騰」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「2025年12月期は引き続き積極的な出店を予定」／「催事の強化」／「周辺領域への新規展開」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「本社機能の縮小などを行ってまいりました」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年２月13日」／対象期間「2025年１月１日～2025年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「連結業績予想は…を見込んでおります」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）