# プロジェクトホールディングス（9246） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9246/disclosure/20260212556763
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/9246

## 何が変わったか

2025年12月期は、売上高が小幅に増加し、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも赤字から黒字に転換した。2026年12月期は、増収と大幅な営業増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

社内コンサルタントの稼働適正化、外注比率の低減、プロジェクト品質・生産性の向上により収益性改善を進めた。DX×テクノロジー事業では採用好調によるエンジニア数の増加、DX×HR事業ではサービス提供体制の安定化による事業拡大に注力した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":5485,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}
- 営業利益: {"value":155,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":144,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":126,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 23.73円
- 売上高営業利益率: 2.8％
- 自己資本比率: {"当期末":"48.6％","前期末":"40.5％"}
- 総資産: {"value":4632,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2260,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":569,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":35,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1133,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2095,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6600,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":221.2},"経常利益":{"value":490,"unit":"百万円","yoy_pct":238.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":340,"unit":"百万円","yoy_pct":168.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":118643,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":293,"unit":"千円","対象資産":"DX×テクノロジー事業の固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":452,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1781,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1031,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":293,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":4344,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"-"}
- 重要な後発事象: 従業員向け譲渡制限付株式報酬として自己株式16,378株を処分することを決議。また、第6回新株予約権962個、目的株式96,200株を発行することを決議。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者の記載なし）
- 期末発行済株式数: 5487450
- 期末自己株式数: 166827
- 業績の増減要因: 社内コンサルタントの稼働適正化、外注比率の低減、プロジェクト品質・生産性の向上により収益性が改善した。DX×テクノロジー事業では採用好調によるエンジニア数の増加、DX×HR事業ではサービス提供体制の安定化に注力した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で、対象期間は「2025年1月1日～2025年12月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2025年12月期の連結業績」は通期実績として記載され、「2026年12月期の連結業績予想」は通期予想として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比3.9％増」、営業利益は「前年同期は187,748千円の損失」から155,681千円、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期は393,640千円の損失」から126,639千円となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は5,279,803千円から5,485,518千円、営業利益又は営業損失は△187,748千円から155,681千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益155百万円、経常利益144百万円、親会社株主に帰属する当期純利益126百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年12月期の営業利益予想は「500百万円、前期比221.2％増」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金は「0.00」、2026年12月期（予想）も「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況における「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は、2024年12月期、2025年12月期、2026年12月期予想のいずれも「－」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益合計は452千円、特別損失合計は7,451千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 293」、セグメント情報にも「DX×テクノロジー事業 293千円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「DX事業のセグメント利益は前年同期比75.3％増、DX×テクノロジー事業は前年の86,888千円の損失から45,600千円の利益、DX×HR事業は前年同期比94.7％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2025年12月期 2.8％」「2024年12月期 △3.6％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年12月期 48.6％」「2024年12月期 40.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年12月期「569百万円」、2024年12月期「△131百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「社内コンサルタントの稼働適正化、外注比率の低減、及びプロジェクト品質・生産性の向上等により、利益体質への転換を図りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「稼働適正化」「外注比率の低減」「品質・生産性の向上」などの説明はあるが、これらの要因別金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「収益性改善を重視した取り組みを推進」「社内コンサルタントの稼働適正化、外注比率の低減」「採用活動が好調に進捗」などと記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益500,000千円…を見込んでおります」「その達成を当社グループとして約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年12月31日」の実績と、「2026年1月1日～2026年12月31日」の予想に具体的な金額が記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「当社グループの成長は…コンサルタント数及び人月単価・稼働率との連動性が高い」「順調な採用を維持」「足元の離職率低下傾向を維持」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「株式会社DCXforceの全株式を譲渡し当社の連結の範囲から除外された影響」「株式会社プロジェクトHRソリューションズの全株式を譲渡し、当社の連結の範囲から除外されたこと」が減少要因と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」として「譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分」および「募集新株予約権（中長期業績連動型新株予約権）の発行」を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）