# プロジェクトホールディングス（9246） 2025年12月期 通期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9246/disclosure/20260212556757
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/9246

## 何が変わったか

2025年12月期は、グループ離脱による減収要因があったものの、既存事業の増収と内製化・稼働率改善で営業黒字に転換した。2026年12月期は、売上高の20.3%成長と営業利益の大幅な拡大を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、離職率の低下、社内コンサルタントの育成・アサインによる内製比率の向上、稼働率・単価の改善、DX×テクノロジー事業およびDX×HR事業の増収を理由として挙げている。また、グループ離脱による減収影響を既存事業の成長と収益性改善で吸収したとしている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2025年12月期 通期
- 売上高: {"value":5485,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}
- 営業利益: {"value":155,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":144,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":126,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":"42.3%（2025年12月期実績）","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 営業利益率: 2.8%
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1452,"unit":"百万円","yoy_pct":7.1},"営業利益":{"value":89,"unit":"百万円","yoy_pct":584.6},"EBITDA":{"value":135,"unit":"百万円","yoy_pct":95.7},"EBITDAマージン":{"value":9.3,"unit":"%","前年同期比増減":"+4.2pt"}}
- 通期業績予想: {"対象期":"2026年12月期","売上高":{"value":6600,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":3070,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":650,"unit":"百万円"},"デジタルトランスフォーメーション事業売上高":{"value":4840,"unit":"百万円"},"DX×テクノロジー事業売上高":{"value":1520,"unit":"百万円"},"DX×HR事業売上高":{"value":240,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"連結売上高":"101.6%（2025年11月14日公表予想比）","デジタルトランスフォーメーション事業売上高":"101.5%","DX×テクノロジー事業＋DX×HR事業売上高":"101.9%","連結営業利益":"129.2%","連結経常利益":"130.9%","親会社株主に帰属する当期純利益":"180.0%"}
- 計画に対する自己評価: 業績予想を上回って着地／超過達成
- セグメント別実績: {"デジタルトランスフォーメーション事業":{"売上高":{"value":3987,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":1788,"unit":"百万円"},"前年同期比":"not_disclosed"},"DX×テクノロジー事業":{"売上高":{"value":1284,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":335,"unit":"百万円"},"前年同期比":"not_disclosed"},"DX×HR事業":{"売上高":{"value":213,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":193,"unit":"百万円"},"前年同期比":"not_disclosed"}}
- 増減要因の内訳: {"営業利益前年差":{"2024年度実績":-187,"デジタルトランスフォーメーション事業粗利増加":434,"DX×テクノロジー事業粗利増加":88,"DX×HR事業粗利増加":42,"グループ離脱による粗利減少":-255,"人件費・採用費増加":-131,"償却費等減少":81,"その他販管費減少":84,"2025年度実績":155},"単位":"百万円"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":183,"単位":"名","期中の増減":"前四半期比▲2.1%","採用計画":"採用・育成を継続"}
- 業績見通しの前提: 適正稼働・適正単価、人員増加による売上成長、低位な外注比率の維持、上期に採用費・新卒社員の人件費などのコストが集中し、下期に収益性向上効果が強まる想定
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"FY2026からFY2028":"売上高CAGR20%程度","FY2030":"EBITDA 1,500～3,000百万円、3,000百万円に近い水準を狙う想定","実績との対比":"2025年12月期実績売上高5,485百万円、2026年12月期予想売上高6,600百万円"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 人事評価制度の修正・報酬テーブルの改定、インナーコミュニケーションの強化、オンボーディング・育成の標準化・高速化、AI推進の会社横断プロジェクト、保健師サービスを起点としたクロスセル・アップセルおよびHR領域の新規事業開発

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「連結売上高は101.6%達成」「デジタルトランスフォーメーション事業 101.5%」「DX×テクノロジー事業 + DX×HR事業 101.9%」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「連結売上高は101.6%達成で着地」「営業利益・経常利益が業績予想を超過達成」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2025 Q4の売上高は…1,452百万円」「営業利益 89百万円」「EBITDA 135百万円」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中の業績説明に「過去最高」「過去最高益」などの記載なし」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2024年12月期通期決算発表時に公表した3か年業績見通しを上方修正」「FY2030時点のEBITDA目標は前回公表時から据え置いた」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因（前年度比較）」の図に、粗利増加434百万円、グループ離脱による粗利減少▲255百万円などを記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「稼働率・単価の改善」「外注比率低減による売上総利益率の改善」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別の業績推移－売上高・売上総利益」および2026年12月期見通し表」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販管費内訳の推移」に各費目の金額と「業績連動報酬の増加」「一時的な採用抑制によるエージェント費用減少」などを記載」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「グループ離脱影響…FY2024実績 売上高537百万円、売上総利益255百万円」「グループ離脱による粗利減少 ▲255」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「適正稼働・適正単価を前提に」「上期に採用費や新卒社員の人件費などのコストが集中」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスクとして織り込んだ金額の記載なし」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「営業利益は下期に大きく偏重する見通し」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「FY2026からFY2028にかけて…CAGR20%程度」「FY2030の長期EBITDA目標 1,500～3,000」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「人事評価制度の修正・報酬テーブルの改定」「AI推進の会社横断プロジェクト」「HR領域での新規事業開発を進めている」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「コンサルタント単価 1.65百万円／月」「稼働率95%」「期末エンジニア数112名」「産業医派遣提供件数507件」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「コンサルタント単価…前年同期比+7.0%」「エンジニア数…前四半期比+2.8%」「産業医派遣提供件数…前四半期比+7.9%」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「KPI推移で「稼働対象人月・単価・稼働率」、DX×HR事業で「提供件数」「取引単価」を記載」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「期末従業員数183名」「期末エンジニア数112名」「入社／退職人数」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合との数値比較の記載なし」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2025年12月期 通期 決算説明資料」で、業績グラフや事業別KPIを掲載」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に「Appendix1. 会社概要」「Appendix2. AI推進」「Appendix3. コーポレート・ガバナンス」を掲載する一方、本文の中心は業績説明」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「成長を加速させ…再成長軌道へ」「営業利益は下期に大きく偏重する見通し」「3,000百万円に近い水準を狙える想定」」）