# プロジェクトホールディングス（9246） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9246/disclosure/20250814542216
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-08-14
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/9246

## 何が変わったか

2025年12月期の通期売上高予想は5,400百万円で据え置きます。一方、コスト削減などを背景に、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の予想を上方修正し、最終利益は赤字予想から黒字予想に転じました。

## 会社が挙げた理由

第1四半期の案件受注が好調で、第3四半期以降は新入社員の戦力化により増収基調への転換を見込んでいること、DX×テクノロジー事業およびDX×HR事業の売上高が好調に進捗していることから、通期売上高は据え置きました。利益については、各事業の進捗とコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回ったことを理由に上方修正しています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":5400,"revised_forecast":5400,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":50,"change":40,"change_rate":400,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":40,"change":40,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":-20,"revised_forecast":20,"change":40,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":-3.75,"revised_forecast":3.75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2025年２月14日
- 前期実績: 売上高 5,279百万円、営業利益 △187百万円、経常利益 △229百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 △393百万円、１株当たり当期純利益 △72.59円銭（2024年12月期）
- 修正の理由: 第1四半期の案件受注は好調だったが、第2四半期は季節性要因の剥落と新入社員の戦力化に時間を要したことを主因に減収となった。第3四半期以降は新入社員の戦力化に伴う増収基調への転換を見込み、DX×テクノロジー事業およびDX×HR事業の売上高も好調に進捗している。また、各事業の進捗とコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回った。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2025年12月期（2025年1月1日～2025年12月31日）の業績予想を以下の通り修正しました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．当期の連結業績予想の修正（2025年1月1日～2025年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 利益のみ（原文: 「売上高は「5,400」から「5,400」、営業利益は「10」から「50」、経常利益は「0」から「40」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△20」から「20」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益の増減率は「400.0」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△20」から「20」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「増減率は売上高「0.0」、営業利益「400.0」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「当期の連結業績予想」「（参考）前期連結実績」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の増減率は「400.0％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は「0.0」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「前期連結実績は営業利益「△187」、経常利益「△229」、親会社株主に帰属する当期純利益「△393」。今回修正予想はそれぞれ「50」「40」「20」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「通期の連結売上高は前回発表の業績予想通りを見込んでおります」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は「本社費用が期初計画を下回ったこと」などと説明されており、減損損失・特別損失・引当金への言及はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「各事業の進捗及びコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回った」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「デジタルトランスフォーメーション事業」「DX×テクノロジー事業、DX×HR事業」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「第１四半期の案件受注が好調」「季節性要因の剥落」「新入社員の戦力化に時間を要する」「DX×テクノロジー事業、DX×HR事業の売上高も好調」「本社費用が期初計画を下回った」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「各事業の進捗及びコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回った」と記載されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「季節性要因の剥落及び新卒社員を始めとする新入社員の戦力化」、会社側の要因として「コストの見直し」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「第１四半期」「第２四半期」「第３四半期以降」と記載されている一方、要因別の金額・比率は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「第３四半期以降は新入社員の戦力化に伴い増収基調への転換を見込んでいる」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「各事業の進捗及びコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回った」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由には「デジタルトランスフォーメーション事業」「DX×テクノロジー事業、DX×HR事業」「本社費用」などが記載されているが、連結範囲の変更への言及はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「本社費用が期初計画を下回った」と記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由には事業進捗、新入社員の戦力化、本社費用への言及があるが、工場再編・撤退・拠点整理への言及はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2025年8月14日」、対象期間は「2025年1月1日～2025年12月31日」で、理由に「第２四半期まで」「第３四半期以降」とある。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2025年2月14日の2024年12月期通期決算発表時に公表した2025年12月期」の業績予想。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「通期の連結売上高は前回発表の業績予想通りを見込んでおります」および「通期の利益は前回発表の業績予想を上方修正」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「修正表の項目は「売上高」「営業利益」「経常利益」「親会社株主に帰属する当期純利益」「１株当たり当期純利益」で、配当予想の記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増収基調への転換を見込んでいること」「通期の利益は…見通しております」「実際の業績については、今後さまざま要因により予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）