# プロジェクトホールディングス（9246） 2024年12月期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9246/disclosure/20250214576659
種別: 決算説明資料
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/9246

## 何が変わったか

2024年12月期は、デジタルトランスフォーメーション事業の減収や子会社の連結除外、費用増加により、通期で減収・営業赤字となった。一方、第4四半期は人員稼働率の改善などにより営業黒字へ転換した。

## 会社が挙げた理由

デジタルトランスフォーメーション事業での離職率上昇、新卒社員の立ち上げを優先したことによる粗利減少、プロジェクトHRソリューションズ社の連結除外、オフィス移転に伴う地代家賃などの費用増加が主な理由。第4四半期の黒字化は、社内人員の稼働率向上による粗利率改善などによるもの。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期 通期
- 売上高: {"value":5279,"unit":"百万円","yoy_pct":-16}
- 営業利益: {"value":-187,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-229,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-393,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":"38.0%","前年同期比の増減ポイント":null}
- 営業利益率: {"率":"-3.5%","前年同期比の増減ポイント":null}
- 販管費: {"value":542,"unit":"百万円","売上高販管費率":"40.0%","対象":"2024年度第4四半期"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1356,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.1},"営業利益":{"value":13,"unit":"百万円","yoy_pct":-93},"EBITDA":{"value":84,"unit":"百万円","yoy_pct":-64.3},"EBITDAマージン":"6.2%","営業利益率":"1.0%"}
- 通期業績予想: {"対象":"2025年12月期","売上高":{"value":5400,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":10,"unit":"百万円"},"EBITDA":{"value":160,"unit":"百万円"},"セグメント売上高":{"デジタルトランスフォーメーション事業":{"value":4090,"unit":"百万円"},"DX×テクノロジー事業":{"value":1120,"unit":"百万円"},"DX×HR事業":{"value":190,"unit":"百万円"}},"売上総利益":{"value":2240,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"連結売上高":"91.8%","デジタルトランスフォーメーション事業売上高":"90.3%","その他事業売上高":"96.8%","連結営業利益":"101.6%","連結経常利益":"96.1%","親会社株主に帰属する当期純利益":"-"}
- 計画に対する自己評価: 連結売上高は未達、営業利益・経常利益は概ね業績予想を達成、当期純利益は大幅に未達
- セグメント別実績: {"デジタルトランスフォーメーション事業":{"売上高":{"value":3963,"unit":"百万円"},"前年同期比":null},"DX×テクノロジー事業":{"売上高":{"value":1007,"unit":"百万円"},"前年同期比":null},"DX×HR事業":{"売上高":{"value":309,"unit":"百万円"},"前年同期比":null}}
- 増減要因の内訳: {"営業利益前年差":{"デジタルトランスフォーメーション事業":"▲425百万円","DX×テクノロジー事業":"▲30百万円","DX×HR事業":"▲93百万円","販管費の人件費減少":"+7百万円","採用費減少":"+46百万円","地代家賃増加":"▲373百万円","償却費等増加":"▲61百万円","その他販管費増加":"▲112百万円"},"特別損失":"減損損失423百万円"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"クライアント当たり売上高":"35.4百万円／年、前年同期比+2.6%","クライアント数":"112社","従業員1名当たり売上高":"2.07百万円／月","エンジニア単価":"616千円／月","チャージ率":"100%"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":271,"単位":"人","対象":"2024年12月末","前年同期比増減":"+32名"}
- 業績見通しの前提: {"新卒社員の人件費":"上期のコストとなる","採用費":"上期のコストとなる","利益発生時期":"営業利益は下期に偏重する見通し"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: AIコンサルティングなどの新たな価値提供、保健師派遣サービスの展開、大手人材系企業との協業による従業員エンゲージメント向上サービスの実証試験、プロパーエンジニアの採用・アサインの優先

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「連結売上高は91.8%達成」「デジタルトランスフォーメーション事業の達成率が90.3%」「その他事業は96.8%」「連結営業利益101.6%」「連結経常利益96.1%」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「連結売上高は91.8%達成で着地」「営業利益・経常利益段階ではQ4に黒字化したことで概ね業績予想を達成」「当期純利益は未達」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「FY2024 Q4の売上高は…1,356百万円」「営業利益は黒字に転換」「Q4：13百万円の営業黒字」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」または同趣旨の記載なし」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因（前年度比較）」として、各項目に「▲425」「▲30」「▲93」「46」「▲373」などの金額を記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「プロジェクトHRソリューションズ社の連結除外」「DCXforce社の連結除外」「新卒社員の立ち上げを優先」「離職率が高まった」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「通期業績推移および2025年予想で、各セグメントの売上高が掲載されている」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販管費の内訳」で人件費108百万円、外注費57百万円、採用費46百万円、地代家賃167百万円、償却費等70百万円などを記載」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「売上高はYonY -16.0%の5,279百万円」「営業利益は-187百万円」「減損損失423百万円」「営業利益の増減要因」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「4月入社の新卒社員の人件費や採用費が上期のコストとなるため、営業利益は下期に偏重する見通し」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「見通しのリスク額に関する記載なし」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「営業利益は下期に偏重する見通し」「組織の立て直し…に注力」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「中期経営計画に関する記載なし」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「AIコンサルティングなどの新たな価値提供」「保健師派遣サービス」「大手人材系企業との協業による従業員エンゲージメント向上サービス（実証試験中）」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「クライアント数」「クライアント当たり売上高」「期末従業員数」「離職率」「チャージ率」「エンジニア単価」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「クライアント数は軟調」「クライアント当たり売上高は増加」「期末従業員数は増加」「12月末時点で100%のチャージ率」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「クライアント数・顧客単価」「従業員数・1人当たり売上高」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「グループ全体の従業員数はYonY+32名となる271名」「入社/退職人数・離職率」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「直近半年のプロジェクトカンパニーの離職率は19.2%（業界平均19.4%）」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2024年12月期 決算説明資料」で、業績推移、セグメント状況、業績見通しを図表中心に掲載」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次に「会社概要」がある一方、「第4四半期・通期の業績」「事業の状況」「業績見通し」が資料の中心」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「増収・増益となる見込み」「通期営業利益黒字化を目指す」「営業利益は下期に偏重する見通し」」）