# 上場による調達資金のシステム・人材・本社投資への活用｜メディア総研（9242）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「新たな投資への資金需要については、株式上場時の新株発行による調達資金の活用及び金融機関からの調達を予定しております。」 — 公募増資等の資金使途としてシステム投資、情報システム投資、人材投資、本社移転投資を掲げ、設備計画では新規システム開発16,700千円、17,750千円等を予定している。 (https://komori.app/company/9242/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「2021年９月２日付での東京証券取引所マザーズ市場及び福岡証券取引所Q-Boardへの上場に伴い普通株式100,000株の公募増資を実施し、当該公募増資に伴うオーバーアロットメントによる株式売出しに関連して普通株式28,900株の第三者割当増資を実施したことにより現金及び預金が244,769千円増加したほか売掛金も34,717千円増加したことなどによるものであります。」 — 上場に伴う公募増資及び第三者割当増資が実施され、現金及び預金が244,769千円増加した。計画されていた上場による資金調達が実行段階に進んだ。 (https://komori.app/company/9242/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「主な増加要因は、2021年９月２日付での東京証券取引所マザーズ市場及び福岡証券取引所Q-Boardへの上場に伴い普通株式100,000株の公募増資を実施し、当該公募増資に伴うオーバーアロットメントによる株式売出しに関連して普通株式28,900株の第三者割当増資を実施したことにより現金及び預金が405,566千円増加したほか売掛金も124,948千円増加したことなどによるものであります。」 — 上場に伴う公募増資及び第三者割当増資による資金調達について、実施済みの内容が再確認され、現金及び預金の増加額が405,566千円と示された。 (https://komori.app/company/9242/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「主な増加要因は、2021年９月２日付での東京証券取引所マザーズ市場（現 東京証券取引所グロース市場）及び福岡証券取引所Q-Boardへの上場に伴い普通株式100,000株の公募増資を実施し、加えて当該公募増資に伴うオーバーアロットメントによる株式売出しに関連して普通株式28,900株の第三者割当増資を実施したことなどにより現金及び預金が487,772千円増加したほか、売掛金が54,979千円増加したことなどによるものであります。」 — 上場に伴う公募増資100,000株及び第三者割当増資28,900株が実施済みであることを再確認し、現金及び預金の増加額を487,772千円と示した。 (https://komori.app/company/9242/filing/2022-q1)
- FY2022 前進 「当事業年度の設備投資の総額は、41,619千円であります。その主なものは、高専生向け就職・進学情報サイト「高専プラス」、高専学内用進路支援システム「キャリアサポートシステム」等に係るソフトウエア開発、35,298千円によるものであります。」 — 上場時の調達資金を背景に、システム開発等へ35,298千円を投資し、計画されていたシステム・事業基盤への資金活用が進んだ。 (https://komori.app/company/9242/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「当第２四半期会計期間末における固定資産は前事業年度末より12,297千円増加し、122,379千円となりました。主な増加要因は、事業拡大に伴う本社事務所の増床及び大阪事業所の開設により、有形固定資産が15,240千円増加したことなどによるものであります。」 — 事業拡大に伴う本社事務所の増床及び大阪事業所の開設により、有形固定資産が15,240千円増加し、事業基盤への投資が進んだ。 (https://komori.app/company/9242/filing/2022-q3)
- FY2024 前進 「これは主に、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が117,553千円あったこと等によるものであります。」 — 新たな投資としてアドウィルの子会社株式取得を実行し、取得に伴う投資支出117,553千円が発生した。上場後の資金を事業基盤・新規投資に活用する流れが進んだ。 (https://komori.app/company/9242/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「経常運転資金は、自己資金で賄うことを考えておりますが、新たな投資への資金需要については、金融機関からの調達等を予定しております。」 — 上場時の新株発行による調達資金の活用を中心とした従来の説明から、経常運転資金は自己資金、新たな投資は金融機関からの調達等で賄う方針へ記載が変化した。 (https://komori.app/company/9242/filing/2024-fy)