# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2025年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20260213561817
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2025年12月期は増収増益となり、営業利益は598百万円まで拡大して黒字化し、年間配当10円を開始しました。2026年12月期は、3月31日予定のインクルード株式会社の子会社化の影響を精査中のため、業績予想を未定としています。

## 会社が挙げた理由

本来のストック型収益構造に回帰したことに加え、前年に計上した株式会社タスクフォースの買収関連経費、のれん償却費、第11回新株予約権の株式報酬費用が今期の黒字化に影響しました。また、顧客サービス体制の強化、大手企業向け提案営業、既存顧客へのサービス追加提案などを進めました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":6435,"unit":"百万円","yoy_pct":25.3}
- 営業利益: {"value":598,"unit":"百万円","yoy_pct":445.6}
- 経常利益: {"value":438,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":254,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 24.56円
- 売上高営業利益率: 9.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"25.5%","前期末":"23.6%"}
- 総資産: {"value":5368,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1566,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":631,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-324,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":67,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1492,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"10.00","revised_forecast":"10.00","change":"0.00","change_rate":"0%","unit":"円"}
- 配当性向: 40.7%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":44501,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":13613,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":1004,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":13613,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1387,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: インクルード株式会社の株式100％取得による子会社化を決議し、2026年3月31日に取得予定です。取得対価は590,016千円です。また、2026年1月23日付で第14回新株予約権を発行しました。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"投資家向けオンライン説明会"}
- 期末発行済株式数: 10,447,300株
- 期末自己株式数: 64株
- 業績の増減要因: 本来のストック型収益構造への回帰、前年のタスクフォース買収関連経費・のれん償却費・第11回新株予約権の株式報酬費用の計上、顧客サービス体制の強化、大手企業向けコンサルティング提案営業、既存顧客へのサービス追加提案など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2025年12月期決算短信」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年12月期の連結業績予想につきましては未定とさせていただいており」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は6,435,361千円（前連結会計年度比25.3％増）、営業利益は598,776千円（同445.6％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失29,779千円」から254,901千円となっています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比25.3％増、営業利益は同445.6％増です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益598,776千円、経常利益438,418千円、親会社株主に帰属する当期純利益254,901千円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中です。そのため、2026年12月期の連結業績予想につきましては未定」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期は年間10.00円、2026年12月期予想も年間10.00円です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「配当性向（連結）40.7％」および「株主優待制度を導入し、配当開始の方針を決定しております」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として減損損失13,613千円、固定資産除却損1,387千円、合計15,000千円が記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書およびセグメント情報に「減損損失13,613千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メンタルヘルスソリューション事業のセグメント利益は35.4％増、その他事業は99.7％減です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2025年12月期の売上高営業利益率は9.3％、2024年12月期は2.1％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2025年12月期25.5％、2024年12月期23.6％と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2025年12月期631百万円、2024年12月期270百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前連結会計年度は株式会社タスクフォース買収関連の経費及びのれんの償却費、及び2022年5月に付与した第11回新株予約権の株式報酬費用を計上したため赤字となりました」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「営業キャッシュ・フローの増加要因として株主優待引当金119,083千円、のれん償却額94,944千円などが記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「顧客サービス体制の強化、大手企業向けコンサルティング提案営業の推進」「既存顧客へのサービス追加による増額提案活動」などと記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中」「業績予想につきましては未定」「実際の業績等は今後の様々な要因により予想数値と大きく異なる場合があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年1月1日～2025年12月31日」とされ、売上高6,435百万円、営業利益598百万円などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「トランプ米大統領による高関税政策に不確定要因が残った」および「インクルード株式会社の普通株式の100％を取得する予定」「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前年同期の数値を変更後の報告区分に組み替えた数値で比較分析」と記載され、また「前期比較が困難なため、前年同期比較は記載しておりません」とされています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」として、インクルード株式会社の株式100％取得および「2026年1月23日付で発行」した第14回新株予約権が記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」、さらに「投資家向けオンライン説明会」を開催予定と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注制作に関して既存顧客の保守案件を安定的に受注」と記載されていますが、受注高・受注残高の金額は記載されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「支援先を拡大しております」などの定性的な記載はありますが、拠点数や支援先数の数値は記載されていません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年12月期において連結売上高100億円、営業利益20-25億円を達成目標とする『中期経営計画ＭＨＴ100/20-25』の実現に向け」と記載されています。」）