# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20250214576327
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

タスクフォースの連結子会社化などで売上高は前年比96.8％増の51.3億円に拡大した一方、買収関連費用や償却費、株式報酬費用などで営業利益は78.1％減り、最終赤字に転じた。

## 会社が挙げた理由

タスクフォースの連結子会社化で売上高が増加した一方、産業保健事業の大口商談に時間を要したこと、医師転職市場が働き方改革の影響を受けたこと、買収関連の一時経費・のれん等の償却・株式報酬費用を計上したことが挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年１月１日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":5134,"unit":"百万円","yoy_pct":96.8}
- 営業利益: {"value":109,"unit":"百万円","yoy_pct":-78.1}
- 経常利益: {"value":39,"unit":"百万円","yoy_pct":-92}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-29,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △2.92円
- 売上高営業利益率: 2.1
- 自己資本比率: {"当期末":"23.7%","前期末":"64.3%"}
- 総資産: {"value":4625,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1294,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":270,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2146,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2079,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1116,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"7,189～7,256","unit":"百万円","yoy_pct":"40.0～41.3"},"営業利益":{"value":"900～1,000","unit":"百万円","yoy_pct":"720.5～911.7"},"経常利益":{"value":"859～959","unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"580～647","unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客に対する売上高なし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":38377,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":447,"unit":"千円"},{"項目":"受取損害賠償金","value":8563,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":170,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1668,"unit":"千円"},{"項目":"リース解約損","value":904,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"1社：株式会社タスクフォース","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: 10,329,300株
- 期末自己株式数: 64株
- 業績の増減要因: タスクフォースの連結子会社化で売上高が増加した一方、大口商談に時間を要したことや医師転職市場の低迷で売上の伸びが抑制された。買収関連の一時経費、のれん等の償却、株式報酬費用を計上し利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年12月期 決算短信」と記載され、業績期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」とされている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期決算短信であり、2024年12月期の通期実績が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比96.8％増」、営業利益は「同78.1％減」、経常利益は「同92.0％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△29百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年12月期の売上高は5,134百万円で前年同期比96.8％増、営業利益は109百万円で同78.1％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益109百万円、経常利益39百万円、親会社株主に帰属する当期純損失29百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は109百万円、2025年12月期の営業利益予想は「900百万円～1,000百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金は「0.00」、2025年12月期（予想）も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は9,010千円、特別損失合計は2,743千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メンタルヘルスソリューション事業のセグメント利益は前年比24.9％増、メディカルキャリア支援事業は同89.3％減、デジタルマーケティング事業は同71.6％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年12月期2.1％、2023年12月期19.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年12月期23.7％、2023年12月期64.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期270百万円、2023年12月期177百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「2024年２月29日に（株）タスクフォースの全株式を取得し子会社化」「同社買収関連の一時経費及びのれん等の償却」「同社連結による売上高の増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローの要因として「株式報酬費用が191,927千円、のれんの償却額が77,037千円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「医師の働き方改革の影響による市場の低迷」「価格競争」、自社施策として「顧客サービス体制の強化」「大手企業向けコンサルティング提案営業」「マーケティングを内製化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「現時点で予想しにくい状況」「可能性があります」「大きく異なる場合があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」の期間と、売上高5,134百万円、営業利益109百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「産業医クラウドの解約率」「（株）ヘルスケアＤＸの新規クリニック運営支援案件の開始時期」「小規模企業の人員削減や倒産」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前年同期は同社を子会社化しておりませんので、前年同期比較は記載しておりません」「前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有　新規1社（社名）株式会社タスクフォース」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年12月期において連結売上高100億、営業利益20-25億円を達成目標とする『中期経営計画ＭＨＴ100/20-25』」「メンタルヘルスソリューション事業とメディカルワークシフト事業を２つの成長エンジン」と記載されている。」）