# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2024年12月期業績予想に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20240327560602
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-03-27
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

未定としていた2024年12月期の連結業績予想を初めて公表し、第2四半期累計と通期の売上高・利益・1株当たり利益を示した。タスクフォース社の子会社化で売上高は大幅増を見込む一方、株式報酬費用などにより利益は前年実績を下回る見通し。

## 会社が挙げた理由

タスクフォース社の株式100％取得により連結業績の算定に時間を要し、業績予想を未定としていたが、同社の2024年1月期および2月の実績をもとに合理的な算定が可能となったため。売上高は既存のメンタルヘルスソリューション事業の成長と、タスクフォース社の2024年3月から12月までの10か月分の寄与を見込み、営業利益は株式報酬費用192百万円、株式取得関連の一時費用129百万円、のれん償却88百万円を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"第２四半期累計":2495,"通期":5816},"change":{"第２四半期累計":1191,"通期":3207},"change_rate":{"第２四半期累計":91.3,"通期":123},"unit":"百万円","change_basis":"前期実績（Ａ）"}
- 営業利益: {"previous_forecast":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"第２四半期累計":-13,"通期":400},"change":{"第２四半期累計":-229,"通期":-101},"change_rate":{"第２四半期累計":-106.1,"通期":-20.2},"unit":"百万円","change_basis":"前期実績（Ａ）"}
- 経常利益: {"previous_forecast":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"第２四半期累計":-59,"通期":338},"change":{"第２四半期累計":-272,"通期":-157},"change_rate":{"第２四半期累計":-127.7,"通期":-31.8},"unit":"百万円","change_basis":"前期実績（Ａ）"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"第２四半期累計":-131,"通期":163},"change":{"第２四半期累計":-289,"通期":-278},"change_rate":{"第２四半期累計":-183.3,"通期":-63.1},"unit":"百万円","change_basis":"前期実績（Ａ）"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"revised_forecast":{"第２四半期累計":-13.21,"通期":16.36},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"change_rate":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: 2024年２月14日
- 前期実績: 第２四半期累計：売上高1,304百万円、営業利益216百万円、経常利益212百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益158百万円、１株当たり四半期純利益16.00円。通期：売上高2,608百万円、営業利益501百万円、経常利益495百万円、親会社株主に帰属する当期純利益441百万円、１株当たり当期純利益44.29円。
- 修正の理由: タスクフォース社の株式100％取得により連結業績の算定に時間を要したため未定としていたが、同社の2024年１月期及び２月の実績をもとに合理的な算定が可能となった。売上高は既存事業の成長とタスクフォース社の子会社化による寄与、営業利益は株式報酬費用192百万円、株式取得関連の一時費用129百万円、のれん償却88百万円の計上見込みを反映している。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「１．2024年12月期 第２四半期業績予想数値」「２．2024年12月期 通期業績予想数値」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高について「増加要因」、営業利益について「減少要因」と記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「通期の増減率は、売上高「123.0」、営業利益「△20.2」、経常利益「△31.8」、親会社株主に帰属する当期純利益「△63.1」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「通期の売上高増減率は「123.0％」、営業利益増減率は「△20.2％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想」「連結売上高」「連結営業利益」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の通期増減率「△63.1％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「通期売上高の増減率「123.0％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は前期実績501百万円に対し今回予想400百万円、経常利益は495百万円に対し338百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は441百万円に対し163百万円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 連結範囲の変更（原文: 「「タスクフォース社の株式100％取得により、連結業績の算定に時間を要するため未定としておりました」」「タスクフォース社の子会社化に伴い…10ヶ月分の売上高（2,546百万円）が当期業績に寄与」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「株式会社タスクフォース」「東海エリア」「大規模急性期病院」「メディカルワークシフト事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「メンタルヘルスソリューション事業の恒常的な成長」「株式報酬費用として192百万円」「株式取得に関連する一時費用として129百万円」「のれん償却で88百万円」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「タスクフォース社の売上高寄与「2,546百万円」、株式報酬費用「192百万円」、一時費用「129百万円」、のれん償却「88百万円」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「タスクフォース社の株式100％取得」「当該新株予約権の行使条件」「株式取得に関連する一時費用」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「3月から12月までの10ヶ月分の売上高（2,546百万円）」「株式報酬費用として192百万円」「2025年12月期については…一時費用は見込んでおりません」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「一時的に発生する…株式報酬費用及び…株式取得に関連する費用及びのれん償却費」「2025年12月期についてはのれん償却費を除く一時費用は見込んでおりません」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「見出し「（２）営業利益予想数値の減少要因について」および「連結営業利益400百万円」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更が主因（原文: 「「株式100％取得」「タスクフォース社の子会社化」「新たな事業セグメントとしてメディカルワークシフト事業を展開」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年３月27日」、対象期間「2024年１月１日から2024年12月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2024年２月14日に開示しました『2023年12月期 決算短信』において、未定としておりました」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「寄与することを見込んでおります」「400百万円…と予想しております」「実際の業績等は今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」。」）