# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2023年12月期  決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20240214536506
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が前期比14.0％増、営業利益が35.5％増となり、増収増益が続いた。2024年12月期は、タスクフォース社の子会社化の影響を精査中のため、連結業績予想を未定とした。

## 会社が挙げた理由

「ELPIS」のサービス強化や顧客サポート体制の向上、大手上場企業向けの提案営業、既存顧客への追加サービス提案、新規顧客獲得のマーケティング施策、子会社の業績伸長などが寄与した。また、デジタルマーケティング業務の内製化により利益率が向上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年１月１日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":2608,"unit":"百万円","yoy_pct":14}
- 営業利益: {"value":501,"unit":"百万円","yoy_pct":35.5}
- 経常利益: {"value":495,"unit":"百万円","yoy_pct":43.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":441,"unit":"百万円","yoy_pct":66.5}
- １株当たり当期純利益: 44.29円
- 売上高営業利益率: 19.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"64.3%","前期末":"50.5%"}
- 総資産: {"value":1733,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1115,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":177,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-90,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":167,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":913,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客に対する売上高はなし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":24480,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":88,"unit":"千円"},{"項目":"受取損害賠償金","value":26889,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な新規・除外の異動なし。社名・会社数の詳細は記載なし
- 重要な後発事象: 株式会社タスクフォースの株式100％取得による子会社化、および取得資金のためのみずほ銀行1,600百万円・りそな銀行600百万円の借入
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 10107300
- 期末自己株式数: 64
- 業績の増減要因: ELPISのサービス強化、顧客サポート体制の向上、追加サービス提案や追加事業場獲得、新規顧客向けマーケティング、子会社の業績伸長がメンタルヘルスソリューション事業の増収に寄与した。メディカルキャリア支援事業はワクチン接種関連の医師紹介等が減少した一方、常勤医師の紹介は予想を上回った。デジタルマーケティング事業は保守案件への注力とマーケティング内製化を行った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2023年12月期 決算短信」「2023年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想につきましては未定とさせていただいており」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高14.0％増、営業利益35.5％増、経常利益43.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益66.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は2,608,600千円（前連結会計年度比14.0％増）、営業利益は501,093千円（同35.5％増）」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益501,093千円、経常利益495,854千円、親会社株主に帰属する当期純利益441,371千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想につきましては未定とさせていただいており」と記載されている。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2023年12月期」「2024年12月期（予想）」の年間配当金合計はいずれも0.00円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中」「2024年12月期の連結業績予想につきましては未定」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金合計は0.00円、2024年12月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向（連結）は「－」であり、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益として新株予約権戻入益88千円、受取損害賠償金26,889千円、特別利益合計26,977千円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はそれぞれ233.2％増、46.4％減、343.9％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期19.2％、2022年12月期16.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は2023年12月期64.3％、2022年12月期50.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は前連結会計年度末に比べ199,948千円減少し、177,541千円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「『ELPIS』のサービス強化」「株式会社ヘルスケアＤＸ」「株式会社明照会労働衛生コンサルタント事務所」も業績を伸ばし寄与したと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減要因として各種施策や市場環境は説明されているが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「サービス強化」「顧客サポート体制の向上」「提案営業の体制を整備」「追加のマーケティング施策を実施」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中」「業績予想につきましては未定」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期（2023年１月１日～2023年12月31日）」および各業績金額・前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安進行、中国経済の減速、東欧や中東の地政学リスクの高まり」「本件が当社の業績に与える影響については現在精査中」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績について各項目の「前連結会計年度比」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「株式会社タスクフォースの株式を100％取得し、子会社化することを決議」「多額な資金の借入」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「Webサイト制作受注市場での個人事業主との価格競争」と記載されているが、受注高・受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文およびセグメント情報に、数値化された事業指標の記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文に中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）