# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2023年12月期第２四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20230814542258
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2023年12月期上期は売上高が前年同期比で増えた一方、営業利益と純利益は減少した。通常案件の受注ずれや一時費用により計画未達となったが、通期予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

MCS事業で通常案件の受注タイミングが後ずれし、MHS事業で採用紹介手数料・マーケティング費用・顧客維持等に関する一時費用が発生したため。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年12月期 第2四半期
- 売上高: {"value":1304,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6}
- 営業利益: {"value":216,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.2}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: {"value":158,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.9}
- 売上総利益率: {"率":"not_disclosed","前年同期比の増減ポイント":"MHS事業は産業医以外のサービス浸透に伴い上昇傾向。企業規模別ではENT 52.5%、SMB 51.9%。"}
- 営業利益率: {"率":16.6,"前年同期比の増減ポイント":"前年同期26.7%から16.6%へ低下"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2775,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":351,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"47.0%","営業利益":"43.3%","親会社株主に帰属する四半期純利益":"45.0%","MHS事業売上高":"44.7%","MCS事業売上高":"約58%","MCS事業通常案件売上高":"約63%"}
- 計画に対する自己評価: 営業利益は計画比94.2%の達成率。売上高は99.4%の達成率。通期予想は据え置き。
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"ENT":{"契約単価":{"value":688,"unit":"千円"},"一時費用調整後契約単価":{"value":732,"unit":"千円"},"契約グループ数":{"value":118,"unit":"グループ"}},"SMB":{"契約単価":{"value":50,"unit":"千円"},"一時費用調整後契約単価":{"value":51,"unit":"千円"},"契約社数":{"value":1433,"unit":"社"}}}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":100,"単位":"名","期中の増減":"前年同期比+31名、前四半期比+9名","採用計画":"成長加速に資する採用活動を継続"}
- 業績見通しの前提: 新型コロナ関連案件が第3四半期以降に発生し得る可能性と、完全に剥落するリスクを考慮。その他の数値前提はnot_disclosed。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"国内の精神疾患総患者数":615,"単位":"万人","補足":"2020年。総人口の約5%。人的資本開示義務化の対象となる東証上場会社数は約4,000社。"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 第一生命保険の法人営業担当者によるサービス紹介を開始、第一生命のヘルスケアアプリQOLismとクラウドサービスELPISの連携を検討、神戸市教育委員会の教職員向けメンタルヘルス対策を支援、オペレーション効率化に向けたシステム投資を実施する方針

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高47.0%、営業利益43.3%、MHS事業44.7%、MCS事業約58%（進捗率）」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「営業利益は計画比94.2%の達成率」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「2023年12月期第2四半期実績として売上高1,304百万円、営業利益216百万円を掲載」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「2023年12月期通期予想は据え置き」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「通常案件の受注後ずれ約20百万円、採用紹介手数料約10-15百万円、マーケティング費用約25-30百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「通常案件の受注タイミングが後ずれしたことでMCS事業売上は6月単月計画比約20百万円のビハインド」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「セグメント別売上高推移」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「採用に係る紹介手数料約10-15百万円、マーケティング費用約25-30百万円」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「MCS通常案件の計画比約20百万円のビハインド、MHS事業の一時費用約20百万円」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「第3四半期以降に新型コロナ案件が発生し得るものの、完全に剥落するリスクも勘案」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「完全に剥落するリスクも考慮」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「通常案件は通期計画に比して約63%の進捗率。受注の後ずれは第3四半期以降に計上されるものと見込む」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「中期経営計画に関する記載なし」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「神戸市教育委員会に対しICTを活用した包括的メンタルヘルス対策の支援が決定」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「MRR、契約グループ/社数、契約単価、月次平均解約率、NRRを掲載」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「ENT契約グループ数は前年同期比+15グループ、SMB契約社数は+281社、商談数は約3.3倍」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「SMB契約社数1,433社・契約単価50千円、ENT契約グループ数118・契約単価688千円」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「第2四半期末時点の従業員数は100名、前年同期比31名増、前四半期比9名増」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「国内の精神疾患総患者数615万人、人的資本開示義務化の対象となる東証上場会社数約4,000社」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載なし」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する記載なし」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「オペレーションの効率化に向けたシステム投資などを行っていく方針」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「2023年12月期第2四半期決算説明資料」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「当社グループの掲げるビジョン、企業情報、経営メンバーのページを掲載」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「第3四半期以降の計上を見込む、案件が発生し得る、行っていく方針」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「企業情報、経営メンバー、サービス説明を掲載し、その後に決算概要を掲載」）