# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 事業計画及び成長可能性に関する事項

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20230214511514
種別: 経営計画
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 35
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2022年12月期の実績と2023年12月期の業績予想を更新し、売上高・営業利益・当期純利益が増加する見通しを示した。一方、新型コロナウイルスワクチン関連売上の減少を見込み、メンタルヘルスソリューション事業を軸とする成長投資やM&Aを進める方針を示している。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は新型コロナウイルスワクチン関連売上高の減少を見込む一方で、成長投資の効果が徐々に発現することで、メンタルヘルスソリューション事業を基盤とした底堅い利益創出モデルにシフトし、着実な成長を実現すると予想しているため。

## 開示の要点

- 計画の名称: 事業計画及び成長可能性に関する事項
- 計画期間: not_disclosed
- 計画に対する動き: 年次の再掲
- 売上高目標: {"previous_forecast":"2,288百万円（2022年12月期通期実績）","revised_forecast":"2,775百万円（2023年12月期通期業績予想）","change":"2022年12月期比 +21.3%","change_rate":"+21.3%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"369百万円（2022年12月期通期実績）","revised_forecast":"500百万円（2023年12月期通期業績予想）","change":"2022年12月期比 +35.2%","change_rate":"+35.2%","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"16.2%（2022年12月期通期実績）","revised_forecast":"18.0%（2023年12月期通期業績予想）","change":"16.2%から18.0%","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"265百万円（2022年12月期通期実績）","revised_forecast":"351百万円（2023年12月期通期業績予想）","change":"2022年12月期比 +32.6%","change_rate":"+32.6%","unit":"百万円"}
- ROE目標: not_disclosed
- ROIC目標: not_disclosed
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: 新型コロナウイルスワクチン関連売上高の減少を見込む、成長投資の効果が徐々に発現することを見込む、2023年12月期はこれらの一時的な費用が見込まれないことから売上高販管費率は改善を見込む
- 重点施策: 契約グループ数の拡大、契約グループ数当たりの売上拡大、契約社数の拡大、契約社当たりの売上拡大、産業医の独自評価運用の厳格化によるサービス品質の向上、他社クラウドサービスとのAPI連携（機能間連携）による利便性向上、クラウドサービスの低価格化によるクロスセル（追加購入）の促進、健診クラウド、株主構成の再構築、戦略的M&A、戦略的な業務提携、民間から公共セクターへの拡大、教職員のメンタルヘルスプロジェクトへの参画、M&Aを活用した非連続な成長戦略
- 前計画の実績: {"previous_forecast":{"売上高":"2,027百万円","営業利益":"347百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"256百万円","MHS事業売上高":"1,640百万円"},"revised_forecast":{"売上高":"2,288百万円","営業利益":"369百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"265百万円","MHS事業売上高":"1,519百万円"},"change":{"売上高":"達成率112.9%","営業利益":"達成率106.3%","親会社株主に帰属する当期純利益":"達成率103.5%","MHS事業売上高":"達成率92.6%"},"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: {"市場規模":"約5,000億円以上","内訳":{"形式運用市場":"約2,000億円","課題解決型運用市場":"約3,500億円"},"成長率":"not_disclosed","出典":"not_disclosed"}
- 認識するリスク: 市場環境や事業の進展などの不確実な要因、不安定なマクロ環境、新型コロナウイルスの影響、企業活動の停滞による受注スピードの低減、商談・受注活動の後ずれ
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2023年2月14日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 年次の再掲（原文: 「「『事業計画及び成長可能性に関する事項』は、今後 決算発表の時期を目途として開示を行う予定」「次回の更新は2023年12月期の決算発表後…を予定」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 期間の記載なし（原文: 「「2023年12月期通期業績予想サマリー」はあるが、計画期間の開始年度・最終年度を示す記載は確認できない。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2022年12月期通期実績」「2023年12月期通期業績予想」の記載はあるが、計画期間の明示はない。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「資料は2022年実績と2023年業績予想を掲載しているが、既存計画の見直し・取り下げを示す記載はない。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「見出しは「2023年12月期通期業績予想サマリー」であり、「業績予想の修正」とする記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 進捗・確定報告（原文: 「「2022年12月期通期連結決算サマリー」「2023年12月期通期業績予想サマリー」「成長戦略の進捗」の各項目が掲載されている。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「2023年12月期予想として「売上高 2,775百万円」「営業利益 500百万円（利益率18.0%）」「親会社株主に帰属する当期純利益 351百万円」が示されている。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「2022年12月期通期実績」「2023年12月期通期業績予想」「2022年12月期比 予想成長率」を並べた表がある。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「売上高「+21.3%」、営業利益「+35.2%」、当期純利益「+32.6%」の予想成長率が示されている。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「セグメント別連結売上高推移」は2020年から2022年の実績・予想比較であり、将来のセグメント別目標ではない。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2022年12月末時点」の契約社数・導入社数などはあるが、目標値としての記載はない。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「新型コロナウイルスワクチン関連売上高の減少を見込む」「成長投資の効果が徐々に発現」と記載されているが、数値前提はない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 進捗の対比のみ（原文: 「全社の達成率は売上高112.9%、営業利益106.3%、純利益103.5%。一方、MHS事業は「通期予想に対して若干ショート」「約93%の達成率」と記載されている。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「2022年12月期の「通期実績」「通期業績予想」「達成率」が売上高、営業利益、純利益ごとに示されている。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「2023年12月期の業績予想は示されているが、従前の最終年度目標との比較や変更方針は記載されていない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 未達の事実のみ（原文: 「「MHS事業も着実に成長し、通期予想に対して若干ショートしたものの約93%の達成率で着地」と記載されている。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「財務情報には売上高、営業利益、純利益、利益率等が示されているが、資本コストに関する記載はない。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資料中に配当性向、DOE、総還元性向または自己株式取得の方針を示す記載はない。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「「追加プロモーション施策や株式会社明照会労働衛生コンサルタント事務所のM&Aなど成長投資を前倒しで実施」「戦略的M&A」と記載されている。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務情報には損益指標が掲載されているが、財務体質に関する数値目標は確認できない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「資料中にPBRまたは株価水準に関する記載はない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 新規事業の立ち上げ（原文: 「「株式会社ヘルスケアDXを通じて展開を進めているメンタルクリニック運営支援サービス事業等、ヘルスケア・メディカル分野での新規事業開発等の加速を見込む」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名あり（原文: 「「企業向けヘルスケアデータ管理プラットフォーム：健診クラウド」「教職員のメンタルヘルスプロジェクト」「戦略的M&A」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模あり（原文: 「「国内における潜在市場規模は5,000億円以上を見込む」「形式運用市場 約2,000億円」「課題解決型運用市場 約3,500億円」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「M&Aを活用した非連続な成長戦略も並行して強力に推進」「当社グループの推進するM&A戦略について」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 記載なし（原文: 「「今後も成長が見込まれる」「本格展開を開始」「加速を見込む」といった記載はあるが、施策別の工程表はない。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「これらの記述は…予想値です」「将来の結果を保証するものではなく」「実際の結果は…大きく異なる可能性があります」「着実な成長実現を予想」」）