# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20230214511475
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が前期比57.4％増、営業利益が167.5％増となる大幅な増収増益だった。2023年12月期も、売上高21.3％増、営業利益35.2％増を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

メンタルヘルスソリューション事業では「ELPIS」のサービス強化、顧客サポート体制の向上、既存顧客への追加提案、追加事業場の獲得、マーケティング施策を実施した。メディカルキャリア支援事業では、自治体や職場のワクチン接種体制構築に係る医師紹介等が売上向上に大きく寄与した。また、子会社の設立や株式会社明照会労働衛生コンサルタント事務所の連結子会社化も行った。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":2288,"unit":"百万円","yoy_pct":57.4}
- 営業利益: {"value":369,"unit":"百万円","yoy_pct":167.5}
- 経常利益: {"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":154.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":265,"unit":"百万円","yoy_pct":63.8}
- １株当たり当期純利益: 27.19円
- 売上高営業利益率: 16.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"50.5％","前期末":"37.3％"}
- 総資産: {"value":1296,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":655,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":377,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-260,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":118,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":659,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2775,"unit":"百万円","yoy_pct":21.3},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":35.2},"経常利益":{"value":472,"unit":"百万円","yoy_pct":36.7},"純利益":{"value":351,"unit":"百万円","yoy_pct":32.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":26964,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取損害賠償金","value":52037,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記および重要事象等について、該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["株式会社明照会労働衛生コンサルタント事務所"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 2023年1月31日に従業員等向け第12回新株予約権を発行した。また、成長投資資金・運転資金・納税資金のため、みずほ銀行からの借入れを決議し、成長資金200百万円および運転資金100百万円を2023年1月31日に実行した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9835300
- 期末自己株式数: 23
- 業績の増減要因: メンタルヘルスソリューション事業ではサービス強化、顧客サポート向上、既存顧客への追加提案、追加事業場の獲得、マーケティング施策が寄与した。メディカルキャリア支援事業ではワクチン接種体制構築に係る医師紹介等が売上向上に大きく寄与した一方、常勤医師の紹介は予想を下回った。デジタルマーケティング事業ではWebサイト制作受注市場の価格競争により粗利が低下した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年12月期 決算短信」「１．2022年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績は2022年12月期通期、予想は2023年12月期通期として示されており、当期の四半期累計実績は記載されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前期比57.4％増、営業利益は167.5％増、経常利益は154.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益は63.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高2,288百万円（57.4％増）、営業利益369百万円（167.5％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益369百万円、経常利益345百万円、親会社株主に帰属する当期純利益265百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年12月期営業利益369百万円、2023年12月期通期営業利益予想500百万円（前期比35.2％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当は0.00円、2023年12月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況における配当性向および純資産配当率は「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として「受取損害賠償金52,037千円」、特別利益合計52,037千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報」「該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メンタルヘルスソリューション事業のセグメント利益は18.3％減、メディカルキャリア支援事業は418.7％増、デジタルマーケティング事業は31.2％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2022年12月期16.2％、2021年12月期9.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年12月期50.5％、2021年12月期37.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年12月期377百万円、2021年12月期202百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自治体や職場におけるワクチン接種の体制構築に係る医師紹介等が売上向上に大きく寄与しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントの売上高・セグメント利益の前年同期比は記載されているが、施策別の寄与額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス」「世界的なインフレ」「円安」等、自社施策として「ELPISのサービス強化」「顧客サポート体制の向上」「追加のマーケティング施策」等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「減少を見込んでおります」「営業利益率の向上を目指します」「変動する可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」の実績と、「2023年１月１日～2023年12月31日」の予想について、売上高・利益・増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「メディカルキャリア支援事業における新型コロナウイルスワクチン関連売上高の減少を見込んでおります」「感染拡大の推移によって変動する可能性があります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2021年１月１日より、ITソリューション事業をデジタルマーケティング事業へと改称」と記載されているが、比較不能との説明はない。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年１月31日に発行いたしました」とする第12回新株予約権の発行、および「多額な資金の借入」の記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「決算短信の業績、セグメント情報、財務諸表等に受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業の説明はあるが、店舗数、会員数、契約数、販売数量等の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「経営成績、今後の見通し等に中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）