# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2022年12月期  第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20220809516438
種別: 決算
開示日: 2022-08-12
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2022年12月期第2四半期累計は、売上高1,179百万円、営業利益315百万円などの黒字となった。通期予想は売上高2,027百万円、営業利益347百万円を据え置いているが、前年同期は連結財務諸表を作成しておらず単純比較はできない。

## 会社が挙げた理由

メディカルキャリア支援事業で新型コロナワクチン関連の医療従事者紹介手数料が売上向上に寄与した。一方、メンタルヘルスソリューション事業では新型コロナウイルス感染症による経済回復の遅れ、新規商談・受注活動の抑制、既存顧客のサービス休止・解約が生じ、デジタルマーケティング事業では競争激化と大口取引の契約終了が影響した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":1179,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":315,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":294,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":225,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 23.34円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":52.1,"前期末":37.3}
- 総資産: {"value":1181,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":615,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":284830,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-24844,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":145817,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":829302,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2027,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":347,"unit":"百万円","yoy_pct":151.4},"経常利益":{"value":303,"unit":"百万円","yoy_pct":122.8},"純利益":{"value":256,"unit":"百万円","yoy_pct":59}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12250,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取損害賠償金","value":49135,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社（社名－）、除外0社（社名－）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,833,300株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: メディカルキャリア支援事業では新型コロナワクチン関連売上が好調に推移し、医療従事者紹介手数料が売上向上に寄与した。メンタルヘルスソリューション事業では新型コロナウイルス感染症の影響による経済回復の遅れ、新規商談・受注活動の抑制、既存顧客のサービス休止・解約が影響した。デジタルマーケティング事業ではフリーランス等との競争激化による受注数低迷と大口取引の契約終了が影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第2四半期累計売上高は1,179百万円、通期予想は2,027百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計営業利益は315百万円、通期営業利益予想は347百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2021年12月期第2四半期の売上高および営業利益は「－」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益315百万円、経常利益294百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益225百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「当第2四半期連結累計期間の営業利益は315,180千円、通期営業利益予想は347百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期の年間配当金は0.00円、2022年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として「受取損害賠償金49,135千円」を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「セグメント情報の「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報」は「該当事項はありません」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高と営業利益の金額・増減率はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2022年12月期第2四半期52.1%、2021年12月期37.3%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「メディカルキャリア支援事業の新型コロナワクチン関連売上が好調に推移」「医療従事者紹介手数料は、継続して売上向上に寄与」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントの売上高・利益は記載されている一方、増減理由は「受注数が低迷」「契約終了」などの定性的説明にとどまる。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ウクライナ情勢の緊迫化や急激な円安による資源及び原材料価格の高騰」、自社施策として「クラウドサービス『ELPIS』のサービス強化や顧客サポート体制向上」「内部管理体制を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「予想数値を算出しております」「今後の行政によるワクチン接種事業の継続は未確定」「見直す必要が生じた場合には速やかに開示」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年1月1日～2022年6月30日」、売上高1,179百万円、営業利益315百万円、通期予想と対前期増減率を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「今後の行政によるワクチン接種事業の継続は未確定」「ウクライナ情勢の緊迫化や急激な円安による資源及び原材料価格の高騰」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は、2021年12月期第2四半期については四半期連結財務諸表を作成していないため…対前年同四半期増減率については記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）