# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 2022年12月期  第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20220513547804
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2022年12月期第1四半期は、売上高573百万円、営業利益167百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益122百万円となった。通期の業績予想と年間配当予想は、直近公表値から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

クラウドサービス「ELPIS」の強化、顧客サポート体制の向上、大手企業向けのコンサルティング提案営業、ワクチン接種体制構築に係る医師紹介、マーケティング支援の広告運用案件などが売上に寄与した。一方、新型コロナウイルスの影響によるサービスの一時休止・解約、医療機関の求人減少、制作受注開発の受注単価低迷も生じた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":573,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":167,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":149,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":122,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 12.78円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":43.4,"前期末":37.3}
- 総資産: {"value":919,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":398,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2027,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":347,"unit":"百万円","yoy_pct":151.4},"経常利益":{"value":303,"unit":"百万円","yoy_pct":122.8},"純利益":{"value":256,"unit":"百万円","yoy_pct":59}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取損害賠償金","value":33960,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 9,616,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: ELPISのサービス強化、顧客サポート体制の強化、大手企業向けコンサルティング提案営業、ワクチン接種体制構築に係る医師紹介、広告運用案件の売上増加が寄与した。一方、新型コロナウイルスの影響によるサービス休止・解約、求人減少、制作受注開発の受注単価低迷があった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第1四半期売上高は573百万円、通期予想は2,027百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益167百万円、通期予想347百万円。売上高は573百万円、通期予想2,027百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2021年12月期第1四半期の売上高、営業利益はいずれも「－」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益167,299千円、経常利益149,378千円、親会社株主に帰属する四半期純利益122,312千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期の年間配当合計0.00円、2022年12月期予想の年間配当合計0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「特別利益 受取損害賠償金 33,960千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「前年同期の売上高・営業利益はいずれも「－」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2022年12月期第1四半期43.4%、2021年12月期37.3%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「契約件数・売上高を着実に伸ばしております」「医師紹介等は、前年度末から継続して売上向上に寄与しました」「広告運用案件の売上高は増加しております」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業についてサービス強化、求人減少、広告運用案件の増加などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染拡大防止のためのまん延防止等重点措置」「ロシアによるウクライナ侵攻」と、「ELPISのサービス強化」「大手企業向けのコンサルティング提案営業の推進」の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「予想数値を算出しております」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年1月1日～2022年3月31日」と、売上高573,903千円、営業利益167,299千円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの影響は続くと仮定」「ロシアによるウクライナ侵攻の影響による経済の混乱」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2021年12月期第1四半期については四半期連結財務諸表を作成していない」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）