# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 事業計画及び成長可能性に関する事項の開示

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20220322508520
種別: 経営計画
開示日: 2022-03-28
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2022年12月期から2024年12月期までの中期経営計画を示し、2022年12月期に売上高2,027百万円、営業利益率17％を目指す計画を公表した。2021年12月期見込と比べ、売上高は1,453百万円から増加し、営業利益率も10％から17％へ改善する計画である。

## 会社が挙げた理由

メンタルヘルスケアの深刻化、行政による規制強化、COVID-19によるテレワーク普及を事業機会と捉え、課題解決型運用へのニーズが強い大企業向けサービスの売上拡大を成長の柱としている。

## 開示の要点

- 計画の名称: 中期経営計画
- 計画期間: 2022年12月期～2024年12月期
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":1453,"revised_forecast":2027,"change":574,"change_rate":"39.5%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":17,"change":"7ポイント","change_rate":"70%","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: not_disclosed
- 非財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 計画の前提: 形式運用市場は従業員50人以上の事業場約16.2万拠点を対象とし、メンタルヘルスケアサービスへの支出額を月額10万円と仮定、課題解決型運用市場は従業員50人以上の事業場の労働者2,200万人の5％を2ヶ月に1回、単価5万円でフォローする前提
- 重点施策: 契約社数の拡大、契約社当たりの売上拡大、産業医の独自評価運用の厳格化によるサービス品質の向上、他社クラウドサービスとのAPI連携（機能間連携）による利便性向上、クラウドサービスの低価格化によるクロスセル（追加購入）の促進
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: 国内の企業向けメンタルヘルスケアの潜在市場規模は計5,000億円以上（形式運用市場約2,000億円、課題解決型運用市場約3,500億円）。出典の記載なし
- 認識するリスク: 事業拡大に伴うシステム及びサービス開発について、競合について、業界の成長性について、継続的な投資について
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: not_disclosed

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 新計画の策定（原文: 「「中期経営計画」「2022年12月期に売上高2,027百万円／営業利益率17%の達成を計画する」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「2019年12月期」「2020年12月期」「2021年12月期」「2022年12月期」「2023年12月期」「2024年12月期」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年12月期」「2023年12月期」「2024年12月期」（計画）」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2021年12月期見込」「2022年12月期（計画）」」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「「中期経営計画」「2022年12月期」「2023年12月期」「2024年12月期」（計画）」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「「売上高2,027百万円／営業利益率17%の達成を計画する」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「全社 売上高／営業利益率推移」および「2019年12月期（実績）」「2020年12月期（実績）」「2021年12月期（見込）」「2022年12月期（計画）」」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 緩やかな伸び（原文: 「「2021年12月期見込 1,453」「2022年12月期（計画）2,027」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「セグメント別連結売上高推移（百万円）」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「契約社数 96グループ」「1,000社」「リード獲得件数（2021年12月期平均）101件/月」」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「従業員50人以上の事業場 約16.2万拠点」「支出額を月額10万円と仮定」「労働者2,200万人の5%を2ヶ月に1回／単価5万円でフォローする前提」」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 記載なし（原文: 「「2019年12月期（実績）」「2020年12月期（実績）」「2021年12月期（見込）」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 主要指標のみ対比（原文: 「「全社 売上高／営業利益率推移」「2021年12月期（見込）」「2022年12月期（計画）」」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 従前の目標なし（原文: 「「中期経営計画」「2022年12月期（計画）」「2024年12月期（計画）」」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「「2019年12月期（実績）」「2020年12月期（実績）」「2021年12月期（見込）」」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「財務情報では「売上高／営業利益率推移」が示されている。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「「中期経営計画」では売上高と営業利益率の計画が示されている。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「「さらなる成長に向けた投資強化」「産業医の独自評価運用の厳格化」「他社クラウドサービスとのAPI連携」」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「売上高／営業利益率推移」」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「中期経営計画」「売上高2,027百万円／営業利益率17%」」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「課題解決型運用に対するニーズがより強いENT向けを中心に、価格だけでなく産業医の質の高さや差別化商材の訴求により開拓を強化」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名あり（原文: 「「契約社数の拡大」「他社クラウドサービスとのAPI連携（機能間連携）による利便性向上」「クラウドサービスの低価格化によるクロスセル（追加購入）の促進」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模あり（原文: 「「国内における潜在市場規模は5,000億円以上を見込む」「形式運用市場 約2,000億円」「課題解決型運用市場 約3,500億円」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「他社クラウドサービスとのAPI連携（機能間連携）」「クロスセル（追加購入）の促進」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「「2022年12月期（計画）」「2023年12月期（計画）」「2024年12月期（計画）」」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「記載されたいかなる情報も、当社株式の購入や売却を勧誘するものではありません」「将来の結果を保証するものではなく、市場環境や事業の進展などの不確実な要因の影響を受けます」「2021年12月期見込」」）