# メンタルヘルステクノロジーズ（9218） 東京証券取引所マザーズへの上場に伴う当社決算情報等のお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9218/disclosure/20220322508510
種別: 決算
開示日: 2022-03-28
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/9218

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が大きく伸び、営業・経常・最終損益が黒字に転換しました。2022年12月期は、売上高2,027百万円、営業利益347百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

会社は、ELPISのサービス強化や顧客サポート体制の向上、コンサルティング提案営業による大手企業の契約件数増加、ワクチン接種に係る医師紹介、大手企業向けマーケティング支援案件の増加を業績要因として挙げています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":1453,"unit":"百万円","yoy_pct":53.5}
- 営業利益: {"value":138,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":136,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":161,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 18 円 12 銭
- 売上高営業利益率: 9.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"37.3％","前期末":"－"}
- 総資産: {"value":663,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":247,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":202,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-20,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":53,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":423,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2027,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":347,"unit":"百万円","yoy_pct":151.4},"経常利益":{"value":303,"unit":"百万円","yoy_pct":122.8},"純利益":{"value":256,"unit":"百万円","yoy_pct":59}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0 円 00 銭","revised_forecast":"0 円 00 銭","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円・銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客に対する売上高なし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23924,"unit":"千円"}
- 減損損失: 2021年12月期は該当事項なし
- 特別損益の内訳: 2021年12月期実績は該当事項なし。2022年12月期予想では、法人税に係る損害賠償金収入による特別利益73百万円を見込む。
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（社名なし）
- 重要な後発事象: 東京証券取引所マザーズへの上場に伴い、普通株式50,000株の一般募集を実施し、さらにオーバーアロットメントに関連して普通株式187,300株の第三者割当を決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 9,566,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: ELPISのサービス強化、顧客サポート体制の向上、コンサルティング提案営業による大手上場企業等の契約件数増加、ワクチン接種体制に係る医師紹介、大手企業のマーケティング支援案件の増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2021 年 12 月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「1,453 百万円、53.5％増」、営業利益「前期は営業損失 145,435 千円」、経常利益「前期は経常損失 147,621 千円」、親会社株主に帰属する当期純利益「前期は当期純損失 149,056 千円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は947,040千円から1,453,508千円、営業利益は営業損失△145,435千円から138,281千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益138,281千円、経常利益136,051千円、親会社株主に帰属する当期純利益161,833千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「営業利益「2022 年 12 月期（予想）347 百万円、151.4％」「2021 年 12 月期138 百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期「0 円 00 銭」、2022年12月期（予想）「0 円 00 銭」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「2021年12月期の損益計算書では経常利益136,051千円の次に税金等調整前当期純利益136,051千円が記載されています。予想については「特別利益として73百万円を見込んでおります」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2021 年１月１日 至 2021 年 12 月 31 日）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「売上高はメンタルヘルスソリューション47.6％増、メディカルキャリア支援104.5％増、デジタルマーケティング32.4％増。セグメント利益は102,276千円、63,958千円、18,089千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2021年12月期「9.5％」、2020年12月期「△15.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率は2021年12月期「37.3％」、2020年12月期「－」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は202,144千円（前連結会計年度は119,724千円の使用）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大手上場企業等の契約件数を着実に伸ばしております」「ワクチン接種の体制構築に係る医師紹介等が売上向上に寄与」「大手企業のマーケティング支援の案件が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントについて契約件数増加、医師紹介、案件増加などの説明はありますが、各要因への寄与額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ELPISのサービス強化や顧客サポート体制向上に取り組む」「コンサルティング提案営業を推進」「大手企業のマーケティング支援の案件が増加」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「2022 年 12 月期の連結業績見通しにつきましては…予想しております」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021 年 12 月期の連結業績（2021 年１月１日～2021 年 12 月 31 日）」および「2022 年 12 月期…売上高2,027百万円、営業利益347百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルスの感染拡大によりリモートワークが推奨され」「面談機会の減少や…意思決定の先送りなどによって…影響が及ぶ可能性があります」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「（一般募集による新株式の発行）」「（第三者割当による新株式の発行）」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「大型案件が96グループ／556千円、中小型案件が1,000社／52千円」「月次経常収益（MRR）を重要な経営指標」「契約社数」「企業規模別契約単価」。」）