# オンザページ（9160） 2024年12月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9160/disclosure/20250214575459
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/9160

## 何が変わったか

2024年12月期は売上収益が前年同期比5.7％増となった一方、営業利益は13.1％減、当期利益は29.5％減となりました。2025年12月期は新規出店や集客・受注強化などを前提に、増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

売上収益は参列者数の増加や婚礼施設における宴会・一般飲食の売上増加により増加しました。利益面では、新店にかかる人件費・減価償却費、広告費の増加、一部店舗の収益性悪化に伴う減損損失380百万円などにより販売費及び一般管理費が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":19299,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":1337,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.1}
- 経常利益: {"value":975,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":663,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.5}
- １株当たり当期純利益: 26.56円
- 売上高営業利益率: 6.9
- 自己資本比率: {"当期末":25.5,"前期末":25.3}
- 総資産: {"value":34732,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8846,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3891,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1450,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-621,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3548,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":20505,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"営業利益":{"value":1878,"unit":"百万円","yoy_pct":40.4},"経常利益":{"value":1504,"unit":"百万円","yoy_pct":54.2},"純利益":{"value":1008,"unit":"百万円","yoy_pct":51.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2481,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":380751,"unit":"千円","対象資産":"一部店舗"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 無
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 25,000,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 参列者数の増加、婚礼施設における宴会・一般飲食の売上増加により売上収益が増加した一方、新店にかかる人件費・減価償却費、広告費の増加、一部店舗の収益性悪化による減損損失380百万円などにより利益が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題:「2024年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益「19,299百万円（前年同期比5.7％増）」、営業利益「1,337百万円（前年同期比13.1％減）」、当期利益「663百万円（前年同期比29.5％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年12月期の売上収益は前年同期比5.7％増、営業利益は前年同期比13.1％減」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,337百万円、税引前利益975百万円、当期利益663百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年12月期通期営業利益予想「1,878百万円、前年同期比40.4％増」、2024年12月期営業利益「1,337百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期「年間配当金合計0.00円」、2025年12月期予想「年間配当金合計0.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の表示項目は「その他の収益」「その他の費用」「金融収益」「金融費用」等で、特別利益・特別損失の記載はない」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「一部店舗の収益性の悪化により減損損失を380百万円計上」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブライダル事業のセグメント利益「2,594百万円（前年同期比5.9％減）」、レストラン特化型事業「43百万円（前年同期比1.5％増）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上収益営業利益率は2024年12月期「6.9％」、2023年12月期「8.4％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2024年12月期「25.5％」、2023年12月期「25.3％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期「3,891百万円」、2023年12月期「2,996百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「参列者数の増加や婚礼施設における宴会・一般飲食にかかる売上の増加」、「新規来館数の回復および受注率の改善により好調」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「減損損失を380百万円計上」、「受注組数は4,660組」、「受注残組数は3,052組」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規出店」、「レストランイベントを強化」、「受注体制を強化」、「採用費やアルバイト人件費をコントロール」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「翌連結会計年度の売上収益は20,505百万円、営業利益は1,878百万円…を見込んでおります」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」、売上収益19,299百万円、営業利益1,337百万円、前年同期比5.7％増等」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「欧米における高い金利水準の継続や中国における不動産市場の停滞」、「年間婚姻組数は50万組程度となる見込み」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、『基本的１株当たり当期利益』を算定」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注組数は4,660組」、「受注残組数は3,052組」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注組数は4,660組」、「受注残組数は3,052組」、「当連結会計年度末における当社グループの店舗数」」）