# オンザページ（9160） 2023年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9160/disclosure/20240214536202
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/9160

## 何が変わったか

2023年12月期は売上収益が増えた一方、助成金の減少や人件費・新店固定費の増加により営業利益と最終利益は大幅に減少しました。2024年12月期は増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

参列者数の増加や婚礼施設での宴会・一般飲食の売上増加により増収となりました。一方、営業時間短縮に係る助成金268百万円と雇用調整助成金292百万円がなくなったこと、新卒採用の再開による人件費の増加、新店に係る固定費の増加などにより販売費及び一般管理費が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":18265,"unit":"百万円","yoy_pct":6.1}
- 営業利益: {"value":1539,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.5}
- 経常利益: {"value":1230,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":942,"unit":"百万円","yoy_pct":-43.1}
- １株当たり当期純利益: 37.69円
- 売上高営業利益率: 8.4
- 自己資本比率: {"当期末":25.3,"前期末":22.6}
- 総資産: {"value":32301,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8177,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2996,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2034,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2044,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1719,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":19576,"unit":"百万円","yoy_pct":7.2},"営業利益":{"value":1710,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"経常利益":{"value":1361,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"純利益":{"value":943,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2344,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":16314,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed（ブライダル事業で計上）"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし","記載":"期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 25,000,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 参列者数の増加、婚礼施設における宴会・一般飲食の売上増加により増収。助成金の消失、新卒採用の再開等による人件費の増加、新店に係る固定費の増加により減益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：『2023年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）』」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益18,265百万円（前年同期比6.1％増）、営業利益1,539百万円（前年同期比44.5％減）、税引前利益1,230百万円（前年同期比50.5％減）、当期利益942百万円（前年同期比43.1％減）」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上収益は『前年同期比6.1％増』、営業利益は『前年同期比44.5％減』」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,539百万円、税引前利益1,230百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益942百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年12月期通期の営業利益1,710百万円、対前期増減率11.1％」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金合計0.00円、2024年12月期予想の年間配当金合計0.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の『配当性向（連結）』は『－』で、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「セグメント情報の当連結会計年度欄に『減損損失（注）３　16,314』と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ブライダル事業のセグメント利益は2,756百万円（前年同期比28.3％減）、レストラン特化型事業は42百万円（前年同期は13百万円の損失）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上収益営業利益率は2023年12月期8.4％、2022年12月期16.1％」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2023年12月期25.3％、2022年12月期22.6％」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期2,996百万円、2022年12月期4,620百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「『営業時間短縮に係る助成金268百万円が発生しなかったことおよび、雇用調整助成金292百万円がなくなったこと』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『営業時間短縮に係る助成金268百万円』『雇用調整助成金292百万円』および『人件費の増加』『新店にかかる固定費の増加』」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『新規出店』『新卒採用の再開』『新店にかかる固定費の増加』『既存店においては…改装や、積極的な広告宣伝活動』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『当期利益942百万円となりました』、『翌連結会計年度の…営業利益は1,710百万円…を見込んでおります』、『その達成を当社として約束する趣旨のものではありません』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2023年１月１日～2023年12月31日』および『2024年１月１日～2024年12月31日』、各期間の売上収益・営業利益等の数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『海外景気の下振れや物価上昇、金融資本市場の変動等の影響』、『年間婚姻組数は50万組程度となる見込み』」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『（％表示は対前期増減率）』として2023年12月期と2022年12月期の数値を比較表示している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無』」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）』」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「『受注組数は、4,323組』『受注残組数は2,853組』」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『受注組数は、4,323組』『受注残組数は、2,853組』および国内・海外の店舗数表」）