# Ｗ　ＴＯＫＹＯ（9159） 2026年６月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9159/disclosure/20260814520824
種別: 決算
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 35
企業ページ: https://komori.app/company/9159

## 何が変わったか

2026年6月期は、TGCプロデュース領域などの伸長により、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益が前期を上回った。2027年6月期は、売上高の減少を見込む一方、利益は増加する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

TGCの協賛枠・来場者チケットの完売、比較的大型のブランディング案件などにより増収となった。一方、人件費・物価の上昇や賃金ベースアップ、中途採用の拡大によりコストも増加したが、増収効果により利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":4375,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}
- 営業利益: {"value":398,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4}
- 経常利益: {"value":394,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":251,"unit":"百万円","yoy_pct":45.5}
- １株当たり当期純利益: 96.64円
- 売上高営業利益率: 9.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"58.9%","前期末":"60.8%"}
- 総資産: {"value":3102,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1826,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":343,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-33,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-109,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2044,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4009,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.4},"営業利益":{"value":410,"unit":"百万円","yoy_pct":3},"経常利益":{"value":407,"unit":"百万円","yoy_pct":3.3},"純利益":{"value":268,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"日本":{"value":3932.355,"unit":"百万円"},"韓国":{"value":393.804,"unit":"百万円"},"その他":{"value":49.573,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":20695,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":26,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2026年8月14日開催の取締役会で、普通株式53,000株を上限、取得価額総額1億円を上限として、2026年9月1日から11月30日まで市場買付により自己株式を取得することを決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者の記載なし）
- 期末発行済株式数: 2756100
- 期末自己株式数: 147940
- 業績の増減要因: TGCプロデュース領域では協賛枠・来場者チケットの完売などにより売上高が増加し、コンテンツプロデュース・ブランディング領域ではTGCのブランド力を活用したロイヤリティ案件や比較的大型のブランディング案件により増加した。デジタル広告領域は減少した。人件費・物価の上昇や人的資本投資によりコストは増加したが、増収効果により営業利益・経常利益・当期純利益は増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年６月期 決算短信」であり、業績欄も「2026年６月期の業績」として通期実績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年６月期の業績」は通期実績であり、「2027年６月期の業績予想」は通期予想として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は11.5％増、営業利益は13.4％増、経常利益は15.5％増、当期純利益は45.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「4,375百万円（前事業年度比11.5％増）」、営業利益は「398百万円（同13.4％増）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益398百万円、経常利益394百万円、当期純利益251百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「３．2027年６月期の業績予想」に通期予想が記載されているが、修正を「有」とする記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2025年6月期の年間配当は「0.00」、2026年6月期は「0.00」、2027年6月期予想も「0.00」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年6月期の営業利益は398百万円、2027年6月期予想は410百万円（同3.0％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年6月期の年間配当は0.00円、2027年6月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向および純資産配当率は「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 投資有価証券評価損 26千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、ブランディングプラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載はしておりません」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年6月期は9.1％、2025年6月期は9.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年6月期58.9％、2025年6月期60.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期343百万円、前期568百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「協賛枠及び来場者チケットの完売等により」「比較的大型契約のサービス提供開始があった影響により、堅調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「TGCプロデュース領域は443百万円増、コンテンツプロデュース・ブランディング領域は36百万円増、デジタル広告領域は30百万円減。また、地方開催は「計４都市」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「TGC地方及び海外開催とシティプロモーションへの横展開」「既存事業の深耕と収益基盤の多角化に注力」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「開催を予定しております」「継続的な受注も見込んでおります」「実際の業績は予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年７月１日～2026年６月30日」、2027年6月期予想も「2026年７月１日～2027年６月30日」とされ、各利益の金額・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人件費や制作原価などのコストの上昇が続くことが想定されます」「物価の高騰を踏まえた価格設定」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年の2025年6月期と当期の2026年6月期について、売上高・利益の前年同期比が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙は「〔日本基準〕（非連結）」であり、連結範囲の重要な変更を「有」とする記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年8月14日開催の取締役会において…自己株式を取得することを決議いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「財務数値およびサービス領域別売上高は記載されているが、受注高・受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「計４都市でTGCを開催」「東京近郊で『東京ガールズコレクション』を２回実施する計画」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の成長戦略として4項目を掲げているが、「中期経営計画」の目標進捗に関する記載はない。」）