# Ｗ　ＴＯＫＹＯ（9159） 2023年６月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9159/disclosure/20230810541302
種別: 決算
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/9159

## 何が変わったか

2023年6月期は、売上高が前年同期比75.1％増、営業利益が同587.0％増となり、大幅な増収増益となった。2024年6月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

行動制限の緩和による人流・経済活動の回復に加え、「TOKYO GIRLS COLLECTION」を有観客で開催し、協賛企業数の増加や来場チケットの完売が収益性の向上に貢献した。また、地方創生プロジェクトの活性化、ブランディング・コンテンツプロデュース案件やロイヤリティ収入により収益基盤が多層化した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年7月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":3616,"unit":"百万円","yoy_pct":75.1}
- 営業利益: {"value":645,"unit":"百万円","yoy_pct":587}
- 経常利益: {"value":620,"unit":"百万円","yoy_pct":605.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":406,"unit":"百万円","yoy_pct":215.1}
- １株当たり当期純利益: 165.59円
- 売上高営業利益率: 17.8％
- 自己資本比率: {"当期末":"40.7％","前期末":"20.9％"}
- 総資産: {"value":3122,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1270,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":864,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":46,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":55,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1971,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3901,"unit":"百万円","yoy_pct":7.9},"営業利益":{"value":670,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"経常利益":{"value":662,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8},"純利益":{"value":436,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":21400,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"特別利益合計","value":0,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","value":1028,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":2588000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 有観客でのTOKYO GIRLS COLLECTION開催、協賛企業数の増加、来場チケットの完売、地方創生プロジェクトの活性化、ブランディング・コンテンツプロデュース案件およびロイヤリティ収入による収益基盤の多層化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年６月期　決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績欄は「2023年６月期」の通期実績で、予想欄も「通期」のみ記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比75.1％増、営業利益は587.0％増、経常利益は605.8％増、当期純利益は215.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「3,616百万円、75.1％」、営業利益「645百万円、587.0％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益645百万円、経常利益620百万円、当期純利益406百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年6月期営業利益645百万円、2024年6月期予想670百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年6月期の年間配当金は0.00円、2024年6月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の配当性向欄は「－」であり、配当性向やDOE等の方針目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別損失として「投資有価証券評価損1,028千円」が計上されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、ブランディングプラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載はしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2023年6月期17.8％、2022年6月期4.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年6月期40.7％、2022年6月期20.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは864百万円、前年同期は281百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「協賛企業数の増加や来場チケットの完売等により収益性の向上に貢献いたしました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「TGCプロデュース領域2,650百万円、前年同期比87.1％増、コンテンツプロデュース・ブランディング領域869百万円、同66.8％増などの記載がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「TOKYO GIRLS COLLECTIONを有観客で開催」「地方創生プロジェクトが活性化」「ブランディング・コンテンツプロデュース案件」などの記載がある。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「開催を予定しております」「継続的な受注も見込んでおります」「実際の業績は各事業の進捗等に応じて予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年６月期（2022年７月１日～2023年６月30日）」の実績数値と、「2024年６月期」の通期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「急激な為替変動、エネルギーや原材料の価格高騰に起因する物価上昇等により、企業業績や個人消費の動向は不透明」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「『収益認識に関する会計基準』等を2022年６月期の期首から適用しており…対前期増減率は記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2022年９月と2023年３月に『TOKYO GIRLS COLLECTION』を有観客で開催」および複数の地方イベントの開催時期が記載されている。」）