# 玉井商船（9127） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9127/disclosure/20260514532523
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/9127

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を下回った。2027年3月期は売上高の増加を見込む一方、各利益は2026年3月期実績を下回る予想で、次期から中間配当も開始する。

## 会社が挙げた理由

当期は、外航海運業で貨物輸送から短期貸船への比率が高まり運賃が減少したこと、新造船に係る船費が増加したことなどが影響した。次期は、海運市況や重油価格が中東情勢などにより不透明であるものの、年間では当期並みの収支を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2600,"通期":5600},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":478},"change_rate":{"第２四半期累計":"5.1%","通期":"9.3%"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":160,"通期":560},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":-97},"change_rate":{"第２四半期累計":"196.3%","通期":"-14.8%"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":160,"通期":560},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":-82},"change_rate":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"-12.8%"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":60,"通期":330},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":-444},"change_rate":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"-57.4%"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":39.22,"通期":215.69},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"change_rate":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":"not_disclosed"},"unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高5,122百万円、営業利益657百万円、経常利益642百万円、親会社株主に帰属する当期純利益774百万円（2026年３月期実績）
- 修正の理由: 海運市況及び重油価格は中東情勢の影響などにより先行き不透明だが、年間で均すと2026年３月期並みの収支を見込む。予想前提は平均為替レート1ドル＝150円、予想平均燃料油価格1トン＝700ドル。
- 特別損失の内容と金額: アドバイザリー費用82,970千円、投資有価証券売却損131千円、ゴルフ会員権売却損61千円、特別損失合計83,163千円
- 配当予想の修正: 2027年３月期から中間配当を行い、年間配当金は80円（中間40円、期末40円）を予想。今回の書類は配当予想の修正ではなく、次期配当予想を示している。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」および「第２四半期（累計）」「通期」。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2027年3月期予想は売上高5,600百万円、営業利益560百万円、経常利益560百万円、親会社株主に帰属する当期純利益330百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「通期予想の増減率は、売上高9.3％、営業利益△14.8％、経常利益△12.8％、親会社株主に帰属する当期純利益△57.4％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「9.3」、営業利益「△14.8」、経常利益「△12.8」、親会社株主に帰属する当期純利益「△57.4」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「2027年３月期の連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「通期の親会社株主に帰属する当期純利益の増減率「△57.4」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「通期売上高の増減率「9.3」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2026年3月期実績は営業利益657百万円、経常利益642百万円、親会社株主に帰属する当期純利益774百万円、次期予想はそれぞれ560百万円、560百万円、330百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失としてアドバイザリー費用等83百万円」、連結損益計算書の「特別損失合計83,163千円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「貨物輸送から短期貸船への運航比率が高まったことに伴い、運賃が減少し貸船料が増加」「中国向けの米国大豆…1,200万トン」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「北米からの輸入穀物や南米からの水酸化アルミ」「中国向けの米国大豆」「輸出先もアフリカが伸び」「イラン情勢」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「運賃が減少し貸船料が増加」「2025年６月に竣工した新造船に係る船費の増加」「中国からセメント、スラグなど建設関連の原料の輸出が増加」「中東情勢」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「外航海運業や内航海運業の営業収益・営業利益は記載されているが、各要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「ロシア・ウクライナ戦争の長期化」「イラン情勢」および「航路選定・バラスト航海短縮による効率的配船」「一部支配船舶の短期貸船」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年11月の米中首脳会談」「1,200万トン」「2026年１～３月期に集中」「平均為替レート１ドル＝150円、予想平均燃料油価格１トン＝700ドル」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「海運市況及び重油価格は…先行きが不透明」「前連結会計年度に計上した固定資産売却益の反動等」「特別損失としてアドバイザリー費用等83百万円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「運賃が減少」「新造船に係る船費の増加」「前連結会計年度に計上した固定資産売却益の反動等」「特別利益として投資有価証券売却益553百万円」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「先行きが不透明な状況ではありますが、年間で均すと当期並みの収支を次期に見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）