# 業務品質の維持・向上に向けた業務効率化｜タカセ（9087）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組んだほか、」 — 品質維持・向上を業務効率化によって進める施策として記載されている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「新規顧客の導入と既存顧客の業務拡大に注力しつつ、業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組んだほか、不採算取引の見直しをおこなってまいりましたが、当第２四半期連結累計期間は、これらの取組みにおいて苦戦を強いられた状況となりました。」 — 業務品質の維持・向上に向けた業務効率化を継続しているが、取組み全体について苦戦したと説明している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「こうした状況の中で、当社グループは昨年見直した「中期経営計画」にもとづき、グループ各社がそれぞれの事業分野や地域において競争力を高め、収益力の向上と期待利益の確保を図るため、新規顧客の導入と既存顧客の業務拡大に注力しつつ、業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組んだほか、不採算取引の見直しをおこなってまいりましたが、当第３四半期連結累計期間は、総じて、これらの取組みにおいて苦戦を強いられる状況となりました。」 — 業務品質の維持・向上に向けた業務効率化を継続したが、取組み全体で苦戦したと記載している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取り組んだほか、」 — 業務品質の維持・向上に向けた効率化を継続している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組みました。」 — 業務品質の維持・向上に向けた効率化を継続して実施している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組みました。」 — 業務品質の維持・向上に向けた業務効率化を継続して実施している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「業務品質の維持・向上にかかる業務の効率化に取組みました。」 — 業務品質の維持・向上に向けた業務効率化を継続して実施している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「顧客の事業特性に適応した業務の集約化と人材配置」 — 業務品質向上に向け、業務効率化に加えて業務集約と人材配置を進める施策を掲げている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 前進 「営業総利益は、業務改善による作業の効率化を含め、構造改善施策による営業原価の削減効果が見られたことから、前年同期間と比較して33.8％増の２億43百万円となりました。」 — 作業効率化と構造改善施策による原価削減効果が、総合物流事業の営業総利益前年同期比33.8％増として具体化している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 前進 「また、営業総利益は、営業収益の増加効果に加え、業務改善による作業の効率化を含め、構造改善施策による営業原価の削減効果が見られたことから、前年同期間と比較して28.8％増の５億23百万円となりました。」 — 業務改善による作業効率化と構造改善施策による原価削減効果が、総合物流事業の営業総利益前年同期比28.8％増として表れている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「利益面につきましては、東名川崎倉庫取得による一過性の費用が発生したほか、運賃仕入コストや労務コストの継続した上昇が見られる中、業務改善による作業の効率化を含め、構造改善施策による営業原価の削減効果が大きく寄与し、営業原価率も2.0％改善したことから、」 — 業務改善による作業効率化と構造改善施策による営業原価削減効果が、営業原価率2.0％改善として具体化している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 前進 「利益面につきましては、運賃仕入コストや労務コストの継続した上昇が見られる中、業務改善による作業の効率化等により営業原価の削減が図られ、営業収益減少による影響を補えたことから、営業利益は前年同期間と比較して、99.7％増の78百万円となりました。」 — 業務改善による作業効率化等が営業原価削減につながり、営業収益減少を補って営業利益が前年同期比99.7％増となった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「また、営業総利益は、海外連結子会社４社が堅調に利益を積上げたことに加え、営業収益が減少する中、営業原価率の改善に努めたことから、前年同期間と比較して1.4％増の５億30百万円となりました。」 — 営業収益が減少する中でも営業原価率の改善に努め、総合物流事業の営業総利益が前年同期比1.4％増となった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 その他 「これまで取組んでおりました業務態勢の再構築による改善効果もあり、当第３四半期の経営成績は、営業収益および利益面ともに若干の回復基調が見られました。」 — 業務態勢の再構築による改善効果が現れた一方、総合物流事業では再構築に時間を要したことが営業総利益に影響したと記載している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「同時に、各営業所における業務に合わせた適正な人員配置などにより作業の効率化をおこない、原価率改善のための施策を３ヵ年中期経営計画にもとづき、具体的に実行してまいります。」 — 各営業所の適正な人員配置による作業効率化と原価率改善を、中期経営計画に基づく具体的な施策として継続している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「同時に、各営業所においては業務に合わせた適正な人員配置などにより作業の効率化に取り組み、原価率改善のための施策を具体的に実行してまいりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大による物流停滞の影響が大きく、急激な業務取扱量の減少が、車両の積載効率や作業効率の低下を招き、」 — 適正な人員配置や原価率改善を進めたものの、取扱量急減により車両の積載効率・作業効率が低下した。 (https://komori.app/company/9087/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「同時に、各営業所においては、業務取扱量の減少に合わせた適正な人員配置などにより作業の効率化に取組みましたが、これらの取組が不十分であったことなどから、期初策定の業績計画を下回る結果を余儀なくされました。」 — 取扱量減少に合わせた人員配置・作業効率化を進めたものの、取組みが不十分で業績計画を下回った。 (https://komori.app/company/9087/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「利益面につきましては、各営業所において取組んできた原価率改善のための施策が徐々にその効果が見え始めてきたことにより、営業利益は、前年同期間と比較して、6.9％増の１億49百万円となりました。」 — 各営業所の原価率改善策について効果が徐々に現れ、連結営業利益が前年同期比6.9％増の1億49百万円となった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「また、各営業所においては適正な人員配置や既存業務の見直しによる効率化など、原価率改善のための諸施策を継続して実施してまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の営業収益は、通信販売関連業務の増加、一部に制限はあるものの映画館の営業が再開するなどメディア関連業務の回復に加え、前年同期間に停滞していた輸出入業務についても回復が見られたことにより、全般的に業務取扱量が増加したことから、前年同期間と比較して、18.1％増の20億46百万円となりました。利益面につきましては、営業収益増加の影響に加え、引続き取組んでいるコスト削減施策の効果により、営業原価率の改善が見られたことから、営業利益は、前年同期間と比較して、約17倍の52百万円となりました。」 — 適正な人員配置、既存業務の見直し、コスト削減施策を継続し、営業原価率の改善と営業利益52百万円への回復につながった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「こうした中、当社グループは、これまでお客様からいただいてきた、当社グループが提供する業務サービスへの信頼を基盤としながら、伸長し続けている個人向け通信販売関連業務への対応など社会の変化に対応すべく、当第２四半期連結累計期間を通して、業務改善および効率化に取組んでまいりました。また、各営業所においては適正な人員配置やシステム導入等、既存業務の業務フロー見直しなどの諸施策を実施し、原価率抑制に積極的に努めてまいりました。」 — 業務改善・効率化に加え、適正な人員配置、システム導入、業務フロー見直しを具体的に実施し、原価率抑制に取り組んでいる。 (https://komori.app/company/9087/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「また、各営業所においても業務量の波動に合わせた適正な人員配置をおこなうなど、人件費を抑制したことに加え、既存業務の業務フロー見直し等の諸施策を実施し、原価率改善に向けて積極的に努めてまいりました。」 — 業務量に応じた人員配置、人件費抑制、既存業務フローの見直しを通じた原価率改善策を継続している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「海上運賃および軽油価格の高騰、最低賃金の改定など運賃仕入コストや労務コストの上昇等の影響は大きかったものの、各営業所において取組んできたコスト削減施策の効果が顕在化したこともあり、営業原価率は微増に抑えられる結果となりました。販売費及び一般管理費は、前年同期間と比較して49百万円増加したものの、業務の効率化は継続して実行しており、販管費率においては、0.9％の改善が見られました。」 — コスト削減施策と業務効率化の効果が顕在化し、コスト上昇下で営業原価率の上昇を抑え、販管費率を0.9％改善した。 (https://komori.app/company/9087/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「また、各営業所においては適正な人員配置や既存業務の見直しによる効率化など、原価率改善のための諸施策についても継続してまいりました。」 — 適正な人員配置や既存業務の見直しによる効率化を継続し、全体では営業原価率の改善と営業利益の増加につながった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「また、営業利益は、営業収益増加および営業原価率改善施策に対する取組の効果が顕在化したことから、前年同期間と比較して48.3％増の１億29百万円となりました。」 — 営業原価率改善施策の効果が顕在化し、総合物流事業の営業利益が前年同期比48.3％増となった。 (https://komori.app/company/9087/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「前述のとおり、コスト負担が増加している状況の中、本社および各営業所において、既存業務の効率化や作業スタッフの人員数および作業時間管理を行い、業務の繁閑に合わせて人員配置の見直しを行うなど、社内におけるコスト削減に向けた取組を継続しております。」 — 既存業務の効率化、作業スタッフの人数・作業時間管理、繁閑に応じた人員配置の見直しを具体的に進めている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「また、コスト上昇への対策として、かねてより継続してきた作業人員数の見直しや適正な配置等による人件費圧縮の施策に加えて、既存業務効率化のための物流機器の導入検討を進め、電力料金削減に向けた節電設備を導入するなど、これまで以上に積極的にコスト削減に取組んでまいりました。」 — 人員数の見直し・適正配置に加え、物流機器の導入検討と節電設備の導入を進め、コスト削減策を拡張している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「加えて、業務効率化に向けた物流機器導入の検討を進め、2023年10月より本格稼働できる運びとなりました。」 — 従来の人員配置等による効率化に加え、物流機器の導入について本格稼働時期を示す段階まで進めている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「また、業務効率化を目的として導入した物流機器も2023年10月より本格稼働しております。今後、導入効果を最大化すべく、機器導入後の業務に適した業務フローおよび人員配置の見直しを行い、更なる改善に向けた取組を引続き強化してまいります。」 — 導入を検討していた物流機器が2023年10月から本格稼働し、導入後の業務フロー・人員配置の見直しによる追加改善へ進んでいる。 (https://komori.app/company/9087/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「また、営業収益の拡大に取組む一方で、コスト上昇への対策として、高いサービスレベルを維持することを前提としながら、主として流通加工に係る作業人員数の見直しや適正な配置、作業費に占める固定費圧縮にも引続き取組みました。同時に、新たに主要営業所において物流機器を導入し、省人化と効率化に向けた取組も開始いたしました。」 — 人員数・配置・固定費の見直しに加え、主要営業所への物流機器導入を開始し、省人化・効率化の施策を拡張した。 (https://komori.app/company/9087/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 その他 「また、期初に事業構造改革に向けたプロジェクトを発足し、基幹営業所の業績改善に取組んだことに加え、各営業所において当社グループの強みである流通加工業務にかかる業務効率化についても取組んでまいりました。当中間連結会計期間においては、いずれも効果は顕在化しておりませんが、2024年10月度以降に顕在化させなくてはならないと考えております。」 — 流通加工業務の効率化や基幹営業所の改善に取り組んだが、中間期時点では効果が顕在化しておらず、2024年10月以降の効果発現を課題としている。 (https://komori.app/company/9087/filing/2024-h1)
- FY2025 その他 「しかしながら、「社会貢献度の高い分野への物流サービス提供」、「新規顧客の獲得」、「流通加工業務にかかるコスト削減」については、満足できる結果は得られておらず、営業活動をさらに強化するとともに、営業所における作業コスト削減に対しては、全社を挙げて、これまで以上に取組む必要があると認識するものであります。」 — 流通加工業務のコスト削減について、当初計画どおりに進まず、満足できる結果が得られていないと記載している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「流通加工業務において、これまで同様に作業コストの削減に取組んだことに加え、サービスレベルを維持した上で、作業人員数並びに人員配置の見直しによる適正化等を行い、営業所におけるそれぞれの業務間の人員融通を積極的に進めるなど、これまで以上に業務効率化に取組んでまいりました。」 — 作業人員数・配置の適正化、営業所間・業務間の人員融通など、効率化施策を具体化した。営業利益率は前年同期の0.9％から2.1％に改善している。 (https://komori.app/company/9087/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 前進 「利益率改善へ向けて、新たに事業推進担当部長および首都圏営業所のメンバーを中心に、作業コスト削減に向けた手作業に機械およびシステムを組み合わせた業務効率化のための施策にも取組んでまいりました。」 — 手作業に機械・システムを組み合わせる施策を新たに具体化し、営業利益率は前連結会計年度の1.0％から2.5％へ改善した。 (https://komori.app/company/9087/disclosure/20260512524486)
- 2026-05-30 前進 「利益率改善へ向けて、新たに事業推進担当部長および首都圏営業所のメンバーを中心に、作業コスト削減に向けた手作業に機械およびシステムを組み合わせた業務効率化のための施策にも取組んでまいりました。」 — 手作業に機械・システムを組み合わせる効率化施策の担当体制と対象が具体化され、営業利益率は前連結会計年度から1.6％改善した。 (https://komori.app/company/9087/disclosure/20260529554658)
- FY2026 前進 「2025年度の課題であった「足元の業績立て直し」については、利益率改善へ向けて、新たに事業推進担当部長および首都圏営業所のメンバーを中心に、作業コスト削減に向けた手作業に機械およびシステムを組み合わせた業務効率化のための施策にも取組んでまいりました。」 — 事業推進担当部長と首都圏営業所を中心とした体制で、手作業への機械・システム導入による業務効率化を進めた。営業利益率は2.5％となり、前年度から1.5ポイント改善した。 (https://komori.app/company/9087/filing/2025-fy)