# 原油相場の変動リスク｜神姫バス（9083）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「バスの動力源として、原油に大きく依存しており、その価格の動向は業績に影響を及ぼします。」 — バス運行コストが原油価格に左右される外部リスク。 (https://komori.app/company/9083/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原油相場の変動リスクについて、重要な変更はないと会社が総括している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原油相場の変動リスクについて、重要な変更はないと会社が総括している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原油相場の変動リスクについて、重要な変更はないと会社が総括している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「バスの動力源として、原油に大きく依存しており、その価格の動向は業績に影響を及ぼします。」 — 原油価格の動向がバス運行コスト及び業績に影響するリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比２百万円(0.1％)増の4,695百万円となりましたが、営業損益は燃料費の増加等により前年同期に比べ89百万円悪化し、187百万円の営業損失となりました。」 — 燃料費の増加が自動車運送部門の営業損益を89百万円悪化させ、187百万円の営業損失につながったと記載している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 顕在化 「タクシー部門は乗務員不足による稼働率の低下により減収となりました。以上の結果、売上高は前年同期比151百万円(1.6％)増の9,448百万円となりましたが、営業損益は人件費及び燃料費の増加等により前年同期に比べ85百万円悪化し、255百万円の営業損失となりました。」 — 人件費及び燃料費の増加等により自動車運送部門の営業損益が85百万円悪化し、255百万円の営業損失となった。 (https://komori.app/company/9083/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比126百万円(0.9％)増の14,298百万円となりましたが、営業損益は人件費及び燃料費の増加等により前年同期に比べ232百万円悪化し、434百万円の営業損失となりました。」 — 人件費及び燃料費の増加等により、自動車運送の営業損益が前年同期比232百万円悪化し、434百万円の営業損失となった。燃料費増加による影響が引き続き実績として現れている。 (https://komori.app/company/9083/filing/2017-q3)
- FY2018 顕在化 「乗合バス部門におきましては、一般路線バスでは沿線商業施設へのアクセス強化や三宮を基点とする路線の増便に加え、通勤需要の増加による定期券やICカード利用の増加等により増収となりました。高速乗合バスは明石市・神戸市西区～三宮線や関空リムジン線が好調に推移したこと等により増収となりました。タクシー部門は乗務員不足による稼働率の低下により減収となりました。以上の結果、売上高は前年同期比223百万円(1.1％)増の20,346百万円となりましたが、営業利益は人件費及び燃料費の増加等により前年同期比269百万円（△29.3％）減の651百万円となりました。」 — 人件費及び燃料費の増加が自動車運送事業の営業利益を前年同期比269百万円押し下げ、燃料価格・燃料費のリスクが通期実績に現れた。 (https://komori.app/company/9083/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比83百万円(1.8％)増の4,778百万円となりましたが、営業損益は人件費及び燃料費の増加等により前年同期に比べ104百万円悪化し、291百万円の営業損失となりました。」 — 人件費及び燃料費の増加等により、自動車運送の営業損益が前年同期比104百万円悪化し、291百万円の営業損失となった。 (https://komori.app/company/9083/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比38百万円(0.4％)増の9,487百万円となりましたが、営業損益は償却費及び燃料費の増加等により前年同期に比べ247百万円悪化し、503百万円の営業損失となりました。」 — 燃料費の増加等により自動車運送の営業損益が前年同期比247百万円悪化し、503百万円の営業損失となった。リスクの影響が当四半期実績に現れている。 (https://komori.app/company/9083/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比307百万円(2.2％)増の14,606百万円となりましたが、営業損益は人件費及び燃料費の増加等により前年同期に比べ284百万円悪化し、719百万円の営業損失となりました。」 — 燃料費の増加等により、自動車運送の営業損益が前年同期比284百万円悪化し、719百万円の営業損失となった。原油価格・燃料費リスクの影響が引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/9083/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「以上の結果、売上高は前年同期比407百万円(2.0％)増の20,754百万円となりましたが、営業利益は事業拡大に伴う諸経費の増加、乗務員確保のための人件費増加、燃料価格の高騰等により、前年同期比254百万円（△39.1％）減の397百万円となりました。」 — 燃料価格の高騰が、事業拡大費用や人件費増加とともに自動車運送事業の営業利益を254百万円押し下げる要因として通期実績に現れている。 (https://komori.app/company/9083/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社の事業分野におきましても、雇用環境の改善や訪日外国人旅行者の増加により順調に推移しておりますが、日韓関係の悪化による訪日韓国人観光客の減少や原油価格の動向等、予断を許しません。」 — 原油価格の動向が引き続き自動車運送等の事業環境上の懸念として記載されている。 (https://komori.app/company/9083/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「日韓関係の悪化による訪日韓国人観光客の減少や原油価格の高騰等、予断を許しません。」 — 原油価格の高騰を引き続き事業環境上の懸念として記載している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 対処 「営業損益は事業拡大や乗務員確保にかかる人件費の増加はありましたが、燃料単価の減少等により前年同期に比べ48百万円(6.7％)改善し、670百万円の営業損失となりました。」 — 燃料単価の減少が自動車運送事業の営業損益改善要因となり、原油・燃料価格上昇の影響は当四半期において相対的に緩和された。 (https://komori.app/company/9083/filing/2019-q3)
- FY2020 その他 「購入単価が１円変動した場合、営業利益に与える影響は年間約20百万円と試算しております。当社グループでは軽油調達における価格変動リスクをヘッジするため、「原油スワップ取引」の導入について検討しております。」 — 原油相場リスクについて、購入単価1円の変動が営業利益に年間約20百万円影響するとの試算を初めて示し、原油スワップ取引の導入を検討している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2019-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「経営受託部門におきましては、時短要請や休業要請があったものの、前年同期に比べ休業期間が短かったことや宿泊施設・キャンプ施設・レストラン等では緊急事態宣言後に利用者が増加しました。以上の結果、売上高は前年同期比90百万円（3.9％）増の2,392百万円、営業利益は燃料費高騰の影響などにより前年同期比10百万円（△6.9％）減の145百万円となりました。」 — 燃料費高騰が業務受託部門の営業利益を前年同期比10百万円押し下げる要因として実績化した。 (https://komori.app/company/9083/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 悪化 「しかしながら、特にバス事業において不可欠な燃料において、原油価格の高騰、為替の円安等がコスト上昇要因となっています。」 — 従来の原油価格リスクに加え、円安も燃料コスト上昇要因として明示された。 (https://komori.app/company/9083/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「しかしながら、不安定な国際情勢によりエネルギー価格が上昇傾向にあることや、国内の金融政策の動向など先行きについては依然不透明な状況が続いております。」 — エネルギー価格の上昇傾向を、引き続き事業環境の不透明要因として記載している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2022-q3)
- FY2023 再定義 「バスの動力源として、原油に大きく依存しており、その価格の動向は業績に影響を及ぼします。今後、EVバスへの移行がなされたとしても、電力価格は原油相場に依拠するところが多く、変わらず業績へ影響を及ぼすと考えます。購入単価が１円変動した場合、営業利益に与える影響は年間約20百万円と試算しております。」 — 従来の原油価格リスクについて、EVバス移行後も電力価格を通じて影響が残るとの説明を加え、年間影響額約20百万円の試算を再掲した。 (https://komori.app/company/9083/filing/2022-fy)
- FY2025-H1 再掲 「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善に伴う個人消費の増加に加え、インバウンド需要の増加により景気は緩やかな回復基調となりました。しかしながら、中東情勢に起因したエネルギー価格の高騰などによる物価上昇、人手不足など先行きは依然として不透明な状況が続いております。」 — エネルギー価格の高騰を伴う外部環境リスクについて、中東情勢を要因として明示し、物価上昇や人手不足とともに先行きの不透明要因として再確認している。 (https://komori.app/company/9083/filing/2024-h1)
- 2026-05-12 悪化 「営業利益は、不安定な国際情勢を背景とした燃料油脂費の高騰に加え、処遇改善や人材確保に伴う人件費の増加などにより、減益となる見通しです。」 — 燃料油脂費の高騰を人件費増加とともに翌期の減益要因として明示した。 (https://komori.app/company/9083/disclosure/20260512525826)
- 2026-05-12 悪化 「中東情勢の緊迫化に伴う地政学リスクの高まりにより、資源価格の更なる高騰や供給不安定化が懸念されます。現時点では、業績予想に一定程度織り込んでおりますが、情勢の推移によっては業績にさらなる影響を及ぼす可能性があります。」 — 中東情勢の緊迫化を要因として、資源価格のさらなる高騰と供給不安定化の可能性を業績予想上のリスクとして記載した。 (https://komori.app/company/9083/disclosure/20260512525907)
- FY2026 悪化 「当社グループを取り巻く経営環境は、人口減少や少子高齢化に伴う地方部の移動需要減退に加え、地政学リスクを背景とした燃料費の高騰や車両維持コストの増加、さらには運転士をはじめとする深刻な労働力不足など、依然として厳しい状況が続くものと予想されます。」 — 燃料費高騰が地政学リスクを背景とするものとして明示され、車両維持コスト増加や深刻な労働力不足と並ぶ厳しい経営環境として記載された。 (https://komori.app/company/9083/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 再掲 「米国の通商政策や中東・ウクライナ情勢など不安定な国際情勢を背景としたエネルギー価格の高騰や物価上昇の影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」 — 国際情勢を背景とするエネルギー価格高騰と物価上昇を、引き続き事業環境の不透明要因として示した。 (https://komori.app/company/9083/disclosure/20260806511168)