# 燃料供給制約・価格高騰｜ヤマトホールディングス（9064）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「モーダルシフト、低公害車の導入、台車集配の推進等、使用燃料を抑制する施策を実行しておりますが、国際情勢等の影響により供給に制約が発生した場合、また、燃料価格が高騰した場合、ヤマトグループの業績に影響を与える可能性があります。」 — 車両輸送に不可欠な軽油等について、国際情勢による供給制約と燃料価格高騰をリスクとして記載した。 (https://komori.app/company/9064/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「モーダルシフト、低公害車の導入、台車集配の推進等、使用燃料を抑制する施策を実行しておりますが、国際情勢等の影響により供給に制約が発生した場合、また、燃料価格が高騰した場合、ヤマトグループの業績に影響を与える可能性があります。」 — 燃料供給制約・価格高騰のリスクと、モーダルシフト等による燃料抑制策を継続している。 (https://komori.app/company/9064/filing/2018-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「これは経営資源の最適配置によるコストの適正化を進めたものの、取扱数量の増加に伴う輸送費用の増加、燃料単価の上昇などに加え、本年４月からスタートした中期経営計画「Oneヤマト2023」の推進に伴う戦略的費用が増加したことなどによるものです。」 — 燃料価格上昇リスクが実際の輸送費用増加の要因として記載された。 (https://komori.app/company/9064/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「これは、経営資源の最適配置によるコストの適正化を進めたものの、取扱数量の増加に伴う輸送費用の増加、燃料単価の上昇などに加え、中期経営計画「Oneヤマト2023」の推進に伴う戦略的費用が増加したことなどによるものです。」 — 燃料単価の上昇が輸送費用の増加要因として引き続き実際の営業費用に反映されている。 (https://komori.app/company/9064/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「また、データ分析に基づく輸配送の効率化、モーダルシフト、より燃費効率の良い車両の導入、台車集配の推進等、使用燃料を抑制する施策を推進するとともに、燃料価格等の高騰を踏まえた、顧客へのプライシングの適正化に取り組んでいます。」 — 燃料価格高騰リスクが続く中、輸配送効率化、モーダルシフト、燃費効率の良い車両、台車集配、価格適正化を対策として継続している。 (https://komori.app/company/9064/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「営業費用は4,217億42百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べ146億35百万円増加しました。これは、燃料単価の上昇に加え、拡大するＥＣの需要に対応するために構築しているＥＣ物流ネットワークと既存ネットワークにおける輸配送オペレーションの適正化を進める途上にあることなど、中期経営計画「Oneヤマト2023」の推進に伴う費用が増加したことによるものです。」 — 燃料単価の上昇が実際の営業費用増加の要因として継続的に表れている。 (https://komori.app/company/9064/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「営業費用は8,657億６百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べ319億26百万円増加しました。これは、燃料単価の上昇に加え、拡大するＥＣ需要に対応するために構築しているＥＣ物流ネットワークと既存ネットワークにおける輸配送オペレーションの適正化を進める途上にあることなど、中期経営計画「Oneヤマト2023」の推進に伴う費用が増加したことによるものです。」 — 燃料単価の上昇が、EC物流ネットワーク等の適正化費用とともに、営業費用の前年同期比319億26百万円増加の要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/9064/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「営業費用は１兆3,295億66百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べ363億53百万円増加しました。これは、時給単価や燃料単価、電気代などの上昇に加え、拡大するＥＣ需要に対応するために構築しているＥＣ物流ネットワークと既存ネットワークにおける輸配送オペレーションの適正化を進める途上にあることなど、中期経営計画「Oneヤマト2023」の推進に伴う費用が増加したことによるものです。」 — 燃料単価の上昇が、時給単価・電気代の上昇等とともに営業費用の前年同期比363億53百万円増加の要因として実際に表れた。 (https://komori.app/company/9064/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「営業費用は4,186億14百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べ31億27百万円減少しました。これは、エネルギー価格や原材料価格、時給単価など外部環境の変化によるコスト上昇が継続したものの、オペレーティングコストの適正化に向けた取組みが進展したことなどによるものです。」 — エネルギー価格等の上昇が外部環境によるコスト上昇として実際に継続している一方、営業費用はコスト適正化により前年同期比31億27百万円減少した。 (https://komori.app/company/9064/filing/2023-q1)
- FY2024 対処 「このようなリスクを踏まえ、ヤマトグループは、グローバルに拡がる顧客のサプライチェーンに対して、陸海空の多様な輸送手段を組み合わせて提供価値の拡大に向けた取組みを推進しています。また、ネットワーク・オペレーションの構造改革による輸配送の効率化、モーダルシフト、より燃費効率の良い車両の導入、エネルギーマネジメントシステムの導入等、エネルギー効率を向上する施策を推進するとともに、燃料価格等の高騰を踏まえた、顧客へのプライシングの適正化に取り組んでいます。」 — 燃料供給・価格高騰リスクへの対応として、多様な輸送手段、モーダルシフト、燃費効率の良い車両、エネルギーマネジメント、価格適正化を組み合わせている。 (https://komori.app/company/9064/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「また、荷物の流動量の変化に即したターミナル間およびターミナル・集配拠点間の運び方見直し、仕分け作業を担う働き手の適正配置などによる輸配送の効率化、モーダルシフト、より燃費効率の良い車両の導入、エネルギーマネジメントシステムの導入等、エネルギー効率を向上する施策を推進するとともに、燃料価格等の高騰を踏まえた、顧客へのプライシングの適正化に取り組んでいます。」 — 燃料供給制約・価格高騰への対応として、輸配送効率化、モーダルシフト、燃費効率の良い車両、EMS、価格適正化を継続している。 (https://komori.app/company/9064/filing/2024-fy)
- 2026-08-03 顕在化 「エネルギー価格の上昇や部材の調達単価の上昇などによるものです。」 — エネルギー価格・部材調達単価の上昇が、当四半期の営業費用増加要因として実際に表れた。 (https://komori.app/company/9064/disclosure/20260617572329)
- 2026-09-03 顕在化 「しかし、航空輸送においても継続する円安や燃油高により輸送コストが上昇し、トラック輸送と航空輸送の価格差は当初想定に反して拡大してしまっている状況です。」 — 円安・燃油高による航空輸送コストの上昇と、トラック輸送との価格差拡大が実際の事業判断要因として現れた。 (https://komori.app/company/9064/disclosure/20260902530613)