# 燃料費変動リスク｜遠州トラック（9057）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/9057/threads/2e97686cf319
企業ページ: https://komori.app/company/9057

## 経過

- FY2016 初出 「原油価格等の高騰により軽油価格が上昇した場合、燃料油脂費等の運送原価が増加します。」 — 燃料価格上昇を運賃に転嫁できない場合の業績影響をリスクとしている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「原油価格等の高騰により軽油価格が上昇した場合、燃料油脂費等の運送原価が増加します。エコドライブの推進等により費用の削減に努めておりますが、これら費用の増加分を運賃に転嫁できない場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」 — 燃料価格上昇リスクと、エコドライブによる費用削減・運賃転嫁不能時の影響を継続して記載している。 (https://komori.app/company/9057/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「原油価格等の高騰により軽油価格が上昇した場合、燃料油脂費等の運送原価が増加します。エコドライブの推進等により費用の削減に努めておりますが、これら費用の増加分を運賃に転嫁できない場合、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」 — 燃料価格上昇と運賃転嫁不能のリスク、およびエコドライブによる対処を継続している。 (https://komori.app/company/9057/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「燃料価格の上昇、外注費の増加などが影響し、営業利益は３億14百万円（前年同期比18.0％減）、経常利益は３億８百万円（前年同期比13.8％減）」 — 従来から開示していた燃料価格上昇リスクが、当四半期の営業利益・経常利益の減少要因として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「主に輸送部門において燃料費が高騰したこと、労働需給の逼迫により外注費が上昇したこと、および労働力不足を補うための環境改善に投資したこと等から、営業利益は６億69百万円（前年同期比9.3％減）」 — 従来から開示していた燃料価格上昇リスクが、輸送部門の燃料費高騰として実際の費用増加と営業利益の前年同期比減少に現れている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 対処 「燃料費の高騰は一段落したものの」 — これまで実際の費用増加・利益圧迫要因として現れていた燃料費高騰について、当四半期は高騰が一段落したと記載している。 (https://komori.app/company/9057/filing/2018-q3)
- FY2021-Q1 対処 「利益面におきましては、輸送事業の拡大に加え、軽油価格の下落などが寄与した結果、営業利益は７億３百万円（前年同期比20.1％増）」 — 燃料価格変動リスクについて、当四半期は軽油価格の下落が利益増加要因として実績に現れており、直前までの燃料費高騰による圧迫からさらに緩和された。 (https://komori.app/company/9057/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 対処 「利益面におきましては、輸送事業の拡大に加え、軽油価格が低水準に推移した結果、営業利益は13億90百万円（前年同期比23.4％増）」 — 燃料価格変動リスクについて、軽油価格が引き続き低水準で推移し、営業利益の増加要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「輸送事業の拡大に加え、軽油価格が低水準に推移したため、営業利益は23億53百万円（前年同期比28.9％増）」 — 軽油価格が引き続き低水準で推移し、営業利益の増加要因となっていることを確認している。直前の四半期から燃料価格環境の新たな変化は示されていない。 (https://komori.app/company/9057/filing/2020-q3)
- FY2022-Q3 顕在化 「人件費、外注費や燃料費が上昇する一方、業務の効率化を進めた結果、営業利益は24億44百万円（前年同期比3.9％増）」 — 従来から開示していた燃料価格変動リスクが、燃料費の上昇として実際の費用増加に現れている。ただし、業務効率化により営業利益は前年同期比3.9％増となった。 (https://komori.app/company/9057/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「営業原価は、インターネット通販向け宅配業務や工業製品用部品、日用品などの配送センター業務の拡大に伴い人件費、外注費や燃料費が上昇したこと等により、前連結会計年度に比べ30億37百万円増加の385億53百万円となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の上昇として実際の営業原価増加に現れている。ただし、営業利益は32億16百万円となった。 (https://komori.app/company/9057/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益面におきましては、人件費、外注費や燃料費が増加し、営業利益は８億11百万円（前年同期比2.8％減）、経常利益は８億22百万円（前年同期比2.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億61百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の増加として実際の費用増加に現れ、営業利益2.8％減などの減益要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面におきましては、燃料費、人件費及び外注費が増加し、営業利益は15億５百万円（前年同期比4.6％減）、経常利益は15億32百万円（前年同期比4.5％減）となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の増加として実際の費用増加に現れ、人件費・外注費の増加とともに営業利益・経常利益の前年同期比減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「燃料費や光熱費、人件費及び外注費が増加し、営業利益は24億２百万円（前年同期比1.7％減）、経常利益は24億50百万円（前年同期比2.3％減）」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の増加として引き続き実際の費用増加に現れ、人件費・外注費・光熱費の増加とともに営業利益・経常利益の前年同期比減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益面におきましては、外注費や人件費の増加、燃料費の高止まり等が影響し、営業利益は６億71百万円（前年同期比17.2％減）、経常利益は６億74百万円（前年同期比17.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億57百万円（前年同期比18.5％減）となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の高止まりとして実際の費用圧力に現れ、人件費・外注費の増加とともに営業利益等の前年同期比減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「利益面におきましては、外注費や人件費の増加、燃料費の高止まり等が影響し、営業利益は12億16百万円（前年同期比19.2％減）、経常利益は12億31百万円（前年同期比19.6％減）となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の高止まりとして引き続き実際の費用圧力に現れ、外注費・人件費の増加とともに営業利益・経常利益の前年同期比減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 顕在化 「利益面におきましては、外注費や人件費の増加、燃料費の高止まり等が影響し、営業利益は19億14百万円（前年同期比20.3％減）、経常利益は19億65百万円（前年同期比19.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億61百万円（前年同期比19.8％減）となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の高止まりとして引き続き実際の費用圧力に現れ、外注費・人件費の増加とともに営業利益等の前年同期比減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「営業原価は、上記に伴い外注費や人件費の増加、燃料費の高止まり等が影響し、前連結会計年度に比べ25億69百万円増加の431億42百万円となりました。」 — 燃料価格変動リスクが燃料費の高止まりとして実際の営業原価増加に現れ、外注費・人件費の増加とともに営業利益の減少要因となっている。 (https://komori.app/company/9057/filing/2023-fy)
- FY2026 対処 「軽油価格変動に連動する燃油サーチャージを収受することや、集中購買、エコドライブの推進等により費用の削減に努めておりますが」 — 燃料費高騰リスクが継続するなか、従来のエコドライブに加え、軽油価格連動型の燃油サーチャージ収受と集中購買を対処策として明示している。 (https://komori.app/company/9057/filing/2025-fy)
