# 各事業の連携強化による企業価値・沿線価値の向上｜山陽電気鉄道（9052）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「2018年度までの中期経営計画の4つの基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値および沿線価値の向上」」 — 中期経営計画の基本戦略として、事業間連携を企業価値・沿線価値向上の手段に位置付けている。 (https://komori.app/company/9052/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 再掲 「レジャー・サービス業におきましては、山上から瀬戸内海の絶景を一望できる須磨浦山上遊園で、鉄道と連携した企画乗車券「すまうらロープウェイお楽しみきっぷ」を継続して発売したほか、行楽シーズンにご家族連れでお楽しみいただけるイベントを開催するなど、新たな顧客の誘致に努めました。」 — 須磨浦山上遊園で鉄道と連携した企画乗車券を継続販売し、鉄道と各事業の連携による誘客方針を再確認している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「事業の枠にとらわれず連携をはかり、山陽電鉄グループの企業価値および沿線価値の向上をはかります。」 — 2016年度～2018年度の中期経営計画において、事業間連携による企業価値・沿線価値向上を引き続き基本戦略としている。 (https://komori.app/company/9052/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 前進 「当社グループにおきましては、平成29年７月に迎えた創立110周年を記念し、各事業分野の連携をはかりながら、さまざまな企画を実施しました。」 — 創立110周年を契機に、各事業分野の連携による企画を実施し、事業間連携を具体的な活動へ進めている。 (https://komori.app/company/9052/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「「各事業の連携強化による企業価値および沿線価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、山陽電鉄グループの企業価値および沿線価値の向上をはかります。」 — 2016年度～2018年度の中期経営計画における事業間連携の基本戦略を、最終年度でも再確認している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2017-fy)
- FY2020-Q1 前進 「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」 — 新中期経営計画の重点施策に基づき、索道・遊園事業を当社直営とし、施設管理・営業の両面で鉄道事業と一体運営する具体策へ進展している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」 — 事業間連携を重視し、索道・遊園事業を鉄道事業と一体運営する方針を引き続き適用している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「この変更は、当連結会計年度を初年度とする山陽電鉄グループ中期経営計画において重点施策である「各事業の連携強化による企業価値の向上」を踏まえ、従来、「レジャー・サービス業」及び「その他の事業」に区分しておりました「索道・遊園事業」において、それぞれの施設運営を当社の直営とし、施設管理・営業の両面から鉄道事業と一体にして運営を行う方針となったことから、「運輸業」にセグメントの変更を行うことによるものであります。」 — 各事業の連携強化を重視し、索道・遊園事業を鉄道事業と一体運営する方針を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「①「各事業の連携強化による企業価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、グループの企業価値の向上をはかります。」 — 2019年度～2021年度の新中期経営計画でも、事業間連携による企業価値向上を基本戦略として継続している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「①「各事業の連携強化による企業価値の向上」事業の枠にとらわれず連携をはかり、グループの企業価値の向上をはかります。」 — 2019年度～2021年度の中期経営計画における事業間連携の基本戦略を、最終年度直前にも引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/9052/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「このような状況下において、2022年度は、新型コロナウイルス感染症の今後の影響が不透明であるため、従前の中期経営計画の基本戦略である「各事業の連携強化による企業価値の向上」、「沿線活性化に向けた取り組みの推進」、「非鉄道事業分野での収益基盤の着実な拡充」、「安全・安心の確立とサービスの向上」、「健康で明るく活き活きと働ける職場環境の整備」を維持したうえで、単年度計画に基づき事業推進をはかります。」 — 新型コロナウイルス感染症の影響が不透明ななかでも、従前の5つの基本戦略と事業間連携方針を維持し、2022年度は単年度計画で推進すると記載している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2021-fy)
- FY2023 再定義 「当社グループが一体となって沿線のさらなる魅力向上に努め、非鉄道事業分野での成長投資も含めて経営基盤の強化を図る」 — 従来の事業間連携による企業価値向上という表現から、グループ一体で沿線の魅力向上と非鉄道分野への成長投資を進め、経営基盤を強化する中期経営計画の基本方針へと整理し直している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「当社グループは、兵庫県南部を基盤として、地域社会とのつながりを大切にしながら、鉄道・バス・タクシーなどの「運輸業」、百貨店などの「流通業」、不動産賃貸・分譲などの「不動産業」、飲食などの「レジャー・サービス業」、人材派遣などの「その他の事業」として５つに大別される事業を展開し、幅広く人々の生活を支える総合サービスを提供することによって、社会の発展に貢献し、「連結での成長」を目指していくことを基本方針としております。」 — 鉄道を中心に5部門を展開し、総合サービスによって地域社会と連結での成長を目指す基本方針を継続している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 再定義 「グループ内や企業・行政との連携によるエリア価値向上」 — 各事業の連携による企業価値・沿線価値の向上という従来の表現を、グループ内外の連携によるエリア価値向上と新たな価値の共創へ具体化している。 (https://komori.app/company/9052/disclosure/20260515536033)
- 2026-05-15 初出 「本中期経営計画は、既存事業の深化と成長につながる連携基盤づくりを行うとともに、重点領域への積極的な投資に取り組む３年間」 — 2026年度から2028年度までの新たな中期経営計画について、既存事業の強靭化、収益性の高い事業領域への注力、連携、人財投資および株主還元を一体の計画として初めて適時開示で設定している。 (https://komori.app/company/9052/disclosure/20260515536033)
- 2026-05-25 再定義 「長期ビジョンには、2040年度のあるべき姿として「“つなぐ”で価値を最大化」を掲げ、当社グループは、「安全・安心を未来へ」、「魅力あるまちと人を」、「地域の力を」、「多様な人財を」つないで新たな価値を共創し、持続的な成長をはかることで存在感を高め、価値の最大化を目指してまいります。」 — 企業価値・沿線価値の向上に関する表現を、2040年度の新長期ビジョンと「“つなぐ”で価値を最大化」というあるべき姿に整理し直している。 (https://komori.app/company/9052/disclosure/20260522544402)
- FY2026 再定義 「・グループ内や企業・行政との連携によるエリア価値向上」 — 従来の各事業間連携による企業価値向上という表現から、グループ内および企業・行政との連携を通じたエリア価値向上へ、連携の対象と目的を整理し直している。 (https://komori.app/company/9052/filing/2025-fy)