# 保有資産の時価下落・減損リスク｜阪急阪神ホールディングス（9042）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループが保有するたな卸資産、有形・無形固定資産及び投資有価証券等の時価が、今後著しく下落した場合には、減損損失または評価損等を計上することにより、当社グループの経営成績及び財政状態等が影響を受ける可能性があります。」 — 棚卸資産、固定資産、投資有価証券など広範な保有資産を対象とするリスクとして開示している。
- FY2017 顕在化 「継続的な地価の下落に伴い帳簿価額に対し著しく時価が下落している固定資産グループ及び営業損失を継続して計上し、今後も収益性の回復が見込まれない固定資産グループ等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（901百万円）として特別損失に計上しました。」 — 地価下落及び収益性低下に伴い、その他事業資産等で901百万円の減損損失を計上しており、保有資産の時価下落・減損リスクが実際の損失として発生した。 (https://komori.app/company/9042/filing/2016-fy)
- FY2019 悪化 「当該鉄道資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（19,163百万円）として特別損失に計上しました。」 — 北神急行線関連資産の減損19,163百万円を含め、当期の減損損失は19,262百万円となった。前期の減損損失819百万円から大幅に増加している。 (https://komori.app/company/9042/filing/2018-fy)
- FY2021 悪化 「減損損失（9,676百万円）及び固定資産撤去損失引当金繰入額（6,786百万円）等を構造改革損失として特別損失に計上しました。」 — ホテル14件について減損損失9,676百万円を計上し、構造改革損失は18,618百万円となった。保有資産の時価下落・収益性低下による損失がホテル資産で拡大した。 (https://komori.app/company/9042/filing/2020-fy)
- FY2025 対処 「主に著しい機能的減価が生じた固定資産グループや使用方法の変更が生じた固定資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,399百万円）として特別損失に計上しました。」 — 減損損失は前年度の24,277百万円から3,399百万円へ減少した一方、国際輸送事業資産及び不動産賃貸事業資産等で減損を計上した。 (https://komori.app/company/9042/filing/2024-fy)
- 2026-05-26 悪化 「主に不動産賃貸事業等資産・ホテル事業資産等について、減損損失を7,308百万円計上しました。」 — 不動産賃貸事業等資産・ホテル事業資産等及び自動車事業資産等について、合計7,308百万円の減損損失を計上している。 (https://komori.app/company/9042/disclosure/20260522544731)
- FY2026 悪化 「主に不動産賃貸事業等資産・ホテル事業資産等について、減損損失を7,308百万円計上しました。」 — 減損損失は前年度の3,399百万円から7,308百万円へ増加し、不動産賃貸・ホテル事業資産等に加え、自動車事業資産等でも損失を計上した。 (https://komori.app/company/9042/filing/2025-fy)