# 原油価格等の高騰｜近鉄グループホールディングス（9041）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「原油価格の上昇は、当社グループのバス事業、タクシー事業、物流業などに大きな影響を与えます。」 — 燃料費、建築工事費、ホテル・飲食のエネルギーコストへの影響を記載。 (https://komori.app/company/9041/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「各事業において原価の抑制に努めているものの、原油等の資源価格が想定以上の水準にまで高騰した場合には、業績が悪化するおそれがあります。」 — 原油等の資源価格高騰による燃料費・建築費・エネルギーコスト上昇リスクと原価抑制策を再確認。 (https://komori.app/company/9041/filing/2016-fy)
- FY2018 顕在化 「当連結会計年度は、原油価格等が上昇基調にあったことから、運輸業においてエネルギーコストが増加しました。」 — 原油価格等の上昇により、運輸業のエネルギーコスト増加が実際に発生した。 (https://komori.app/company/9041/filing/2017-fy)
- FY2019 顕在化 「当連結会計年度は、電力料金の引き下げにより鉄軌道部門の動力費が減少したものの、原油価格が引き続き高水準にあったことから、バス部門等で燃料油脂費が増加しました。」 — 高水準の原油価格により、バス部門等で燃料油脂費の増加が実際に発生。 (https://komori.app/company/9041/filing/2018-fy)
- FY2020 対処 「当連結会計年度は、電力料金の引き下げにより鉄軌道部門の動力費が減少したほか、原油価格も下落傾向にあったことから、バス部門等で燃料油脂費が減少しました。」 — 電力料金引き下げと原油価格下落により、動力費・燃料油脂費の増加リスクの影響が低減。 (https://komori.app/company/9041/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「当社グループとしては、各事業において原価の抑制に努めているほか、各社及びグループ共同で資源の供給会社に対する価格交渉を随時行っております。」 — 資源価格高騰への対応として、原価抑制に加え、各社・グループ共同での供給会社との価格交渉を明記。 (https://komori.app/company/9041/filing/2020-fy)
- FY2023 悪化 「原油等の資源価格の上昇は、当社グループの鉄道事業、バス事業、タクシー事業、国際物流業などに大きな影響を与えます。また、不動産業におけるマンション建築工事費や飲食店業、ホテル業、百貨店業等におけるエネルギーコストの上昇は、利益減の要因となります。」 — 資源価格高騰リスクの対象に国際物流業を明示し、マンション建築費や飲食・ホテル・百貨店のエネルギーコストへの影響も記載した。 (https://komori.app/company/9041/filing/2022-fy)
- 2026-05-15 悪化 「原油価格の高騰などを背景に運賃コストの上昇が見込まれ」 — 国際物流の業績予想において、原油価格高騰を運賃コスト上昇の要因として記載した。 (https://komori.app/company/9041/disclosure/20260514534226)
- FY2026 悪化 「原油等の資源価格・電気料金・資材価格等の上昇は、当社グループの鉄軌道事業のほか、各事業に大きな影響を与えます。また、資材サプライチェーンの混乱が発生した場合、不動産事業のマンション建設計画や、鉄軌道事業の設備投資計画などの投資額上昇や遅延、休止等の影響が想定されます。」 — 従来の原油価格リスクから、電気料金・資材価格および資材サプライチェーン混乱による投資額上昇・遅延まで対象を拡大した。 (https://komori.app/company/9041/filing/2025-fy)