# マダムジョイの収益力・財務体質改善｜広島電鉄（9033）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「販売目標の設定や生産性の向上を継続して行うことで収益力の向上と財務体質の抜本的な改善を図ってまいります。」 — 販売目標、生産性向上を通じた流通事業の改善を掲げている。 (https://komori.app/company/9033/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 前進 「マダムジョイ店舗では直営部門は利用客、売上ともに増加したものの、軽油単価の下落による商事部門の売上高減少やテナント売上高減少の影響により、減収となりました。」 — マダムジョイの直営部門では利用客・売上の増加を記載している一方、商事部門・テナントの減少により流通業全体は減収となっている。 (https://komori.app/company/9033/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「流通業におきましては、マダムジョイ店舗では直営部門は利用客、売上ともに増加したものの、軽油単価の下落による商事部門の売上高減少やテナント売上高減少の影響により、減収となりました。」 — マダムジョイ直営部門の利用客・売上増加を記載する一方、商事部門とテナントの減少により流通業は減収となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「また、販売目標の設定や在庫管理の徹底を行うことで収益力の向上と財務体質の抜本的な改善を図ってまいります。」 — 販売目標の設定に加え、在庫管理の徹底を通じたマダムジョイの収益力・財務体質改善を継続している。 (https://komori.app/company/9033/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 悪化 「流通業におきましては、マダムジョイ店舗では軽油単価の上昇により商事部門の売上高は増加しましたが、直営部門やテナントの売上高の減少により、減収となりました。」 — マダムジョイでは商事部門が増加した一方、直営部門とテナントの売上高が減少し、流通業が減収となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「流通業におきましては、マダムジョイ店舗では軽油単価の上昇により商事部門の売上高は増加しましたが、直営部門やテナントの売上高の減少により、減収となりました。」 — 商事部門の売上高は増加した一方、直営部門とテナントの売上高が減少し、流通業は減収となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2017-q3)
- FY2018 悪化 「流通業におきましては、マダムジョイ店舗ではドラッグストアなど業態を超えた競争の激化や、天候不順による野菜の市況悪化、己斐店（ひろでん会館）閉鎖に向けたテナントの退店などにより、減収となりました。」 — 競争激化、天候不順、店舗閉鎖に向けたテナント退店によりマダムジョイ店舗が減収となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 悪化 「流通業におきましては、マダムジョイ店舗では、３月末での己斐店の閉店により、減収となりました。」 — 己斐店を3月末に閉店し、マダムジョイ店舗の減収要因となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「マダムジョイ店舗では、３月末に己斐店を閉店し、その他５店舗および移動販売事業の営業を９月26日をもって終了した影響により、減収となりました。」 — 己斐店に続き、その他5店舗と移動販売事業の営業を9月26日に終了し、流通業の減収要因となった。 (https://komori.app/company/9033/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「流通業におきましては、10月に㈱広電ストアのスーパー事業および移動販売事業を他社に事業譲渡し、不採算部門を整理いたしました。マダムジョイ店舗では、３月末に己斐店を閉店し、その他５店舗および移動販売事業の営業を９月に終了した影響により、減収となりました。」 — マダムジョイの己斐店閉店、その他5店舗・移動販売事業の営業終了による減収を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/9033/filing/2018-q3)
- FY2019 再定義 「2018年10月に㈱広電ストアのスーパー事業および移動販売事業を他社に事業譲渡することで不採算部門を整理し、同社を解散・清算いたしました。」 — 販売目標・在庫管理による収益力改善という従来の施策から、不採算部門の事業譲渡と会社の解散・清算による事業整理へと対応が転換した。 (https://komori.app/company/9033/filing/2018-fy)