# 中長期的な燃料価格上昇｜ゼロ（9028）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「更に、中長期的な原油価格の高騰リスクや排ガス規制など環境対策の強化」 — 燃料価格上昇が輸送コストを押し上げ、料金転嫁できない場合の業績影響を別途リスクとして記載している。 (https://komori.app/company/9028/filing/2015-fy)
- FY2017 顕在化 「物流業界においては、燃料価格が緩やかに上昇したことに加え、ドライバー不足が更に深刻化するなど経営環境は厳しい状態で推移しました。」 — 軽油価格は107.0円/Lから107.4円/L、レギュラーガソリン価格は125.8円/Lから128.2円/Lとなり、燃料価格の上昇が実績として記載されている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 顕在化 「燃料費の高騰」 — 燃料費の高騰が自動車関連事業の減益要因の一つとして実績に現れている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 顕在化 「さらに燃料費の高騰、機材の増車による減価償却費の増加、完成車検査問題に起因する減益要因があり、自動車関連事業全体では減益となりました。」 — 燃料費の高騰が自動車関連事業の減益要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2018-q1)
- FY2018 顕在化 「軽油、ガソリン等の燃料価格が大きく上昇し、輸送コストの増加を企業努力により吸収するか、もしくは輸送料金（燃料サーチャージを含む）に反映ができない場合には、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」 — 全国平均の軽油価格は107.4円/Lから118.7円/L、レギュラーガソリン価格は128.2円/Lから140.2円/Lへ上昇し、燃料価格リスクが実績に現れている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 顕在化 「物流業界における労働需給逼迫を起因としたドライバー不足と賃金上昇・採用費用増加、燃料費高騰、車両制限令や路上荷扱い制限などコンプライアンス対応のコスト増要因により、経営環境は極めて厳しい状況にあります。」 — 燃料費高騰がドライバー不足関連費用やコンプライアンス対応費用と並ぶコスト増要因として、引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 再掲 「物流業界における労働需給逼迫を起因としたドライバー不足と賃金上昇・採用費用増加、燃料費高騰、車両制限令や路上荷扱い制限などコンプライアンス対応のコスト増要因により、経営環境は極めて厳しい状況にあります。」 — 燃料費高騰が労務費・採用費用やコンプライアンス対応費用と並ぶコスト増要因として継続している。 (https://komori.app/company/9028/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 再掲 「物流業界における労働需給逼迫を起因としたドライバー不足と賃金上昇・採用費用増加、燃料費高騰、車両制限令や路上荷扱い制限などコンプライアンス対応のコスト増要因により、経営環境は極めて厳しい状況にあります。」 — 燃料費高騰がドライバー不足関連費用やコンプライアンス対応費用と並ぶコスト増要因として継続して記載されている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2019-q1)
- FY2020-Q1 その他 「一方、働き甲斐のある会社作りと総労働時間の削減に向けた働き方改革の取り組み推進、ドライバー不足に対応するための労務費と採用費用の増加、輸送機材の増車と老朽化対応による車両費の増加という経営課題がある中で、2019年１月より輸送料金改定を実施したことに加えて、実際の耐用年数に合わせるべく輸送機材の減価償却期間を見直したこと、燃料費単価が前年同四半期より下落したことなどにより、自動車関連事業は増益となりました。」 — 物流業界全体では燃料費高止まりが記載される一方、自動車関連事業では燃料費単価の前年同期比下落が増益要因として現れている。 (https://komori.app/company/9028/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 再掲 「他方、物流業界におきましては、労働需給逼迫を背景としたドライバー不足と賃金上昇や採用費用の増加、燃料費の高止まり、コンプライアンス対応などのコスト増要因があり、経営環境は厳しい状況にあります。」 — 燃料費高止まりをコスト増要因として継続記載する一方、自動車関連事業では前年同期比の燃料費単価下落が増益要因となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 対処 「2019年１月より輸送料金改定を実施したことに加えて、実際の耐用年数に合わせるべく輸送機材の減価償却期間を見直したこと、燃料費単価が前年同四半期より下落したことなどにより、自動車関連事業は増益となりました。」 — 燃料費単価が前年同期より下落し、輸送料金改定などとともに自動車関連事業の増益要因となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2020-q1)
- FY2020 対処 「輸送機材の減価償却期間を見直したことや燃料費単価が前年同期より下落したことなどにより、自動車関連事業全体は増益となりました。」 — 軽油価格は129.9円/Lから126.5円/L、レギュラーガソリン価格は150.0円/Lから146.1円/Lへ低下し、燃料費単価の下落が自動車関連事業の増益要因となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 対処 「燃料費単価は前年同期より下落しておりますが、車両輸送及び納車前整備点検における減収の影響が大きく、自動車関連事業は減益となりました。」 — 燃料費単価は前年同期より下落し、燃料価格上昇によるコスト圧力は緩和された。一方、車両輸送・納車前整備点検の減収が大きく、自動車関連事業は減益となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2020-q2)
- FY2021-Q2 再掲 「燃料費単価は前年同四半期より下落しておりますが、車両輸送及び納車前整備点検における減収の影響が大きく、自動車関連事業は減益となりました。」 — 燃料費単価の前年同期比下落は継続しているが、車両輸送・納車前整備点検の減収影響が大きく、自動車関連事業は減益となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2020-q3)
- FY2021 対処 「自動車関連事業においては、車両輸送受注台数と中古車輸出台数が増加したこと、及び燃料費単価が前年同期より下落していることから、増益になりました。」 — 軽油価格は121.0円/L、レギュラーガソリン価格は140.6円/Lとなり、燃料費単価の下落が増益要因となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「セグメント利益は、車両輸送事業と整備事業の減収に伴い減益になったことに加えて、原油価格の高騰に伴って燃料費単価及び海上輸送の燃料サーチャージが上昇したことなどによって、減益となりました。」 — 原油価格の高騰により燃料費単価と海上輸送の燃料サーチャージが上昇し、燃料価格リスクが再び減益要因として現れた。 (https://komori.app/company/9028/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 悪化 「原油価格の高騰に伴って燃料単価及び海上輸送の燃料サーチャージが上昇していることから、減益となりました。」 — 原油価格高騰に伴う燃料単価・海上輸送燃料サーチャージの上昇が減益要因として現れた。軽油価格は前年同期の114.7円/Lから142.1円/L、レギュラーガソリン価格は134.0円/Lから162.2円/Lへ上昇している。 (https://komori.app/company/9028/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 悪化 「しかし、営業利益は燃料単価及び海上輸送の燃料サーチャージが高騰したことによって車両輸送原価が大幅に上昇したことに加えて、自動車流通の低迷に伴って車両輸送受託台数が減少したこと、雇用調整助成金が前連結会計年度に比べて減少したことから減益となりました。」 — 燃料単価と海上輸送の燃料サーチャージの高騰が車両輸送原価の大幅上昇として現れ、減益要因となった。軽油価格も前年同期の117.4円/Lから145.1円/Lへ上昇している。 (https://komori.app/company/9028/filing/2021-q4)
- FY2023-Q1 悪化 「セグメント利益は、原価面で原油価格の高騰と急激な円安に伴って燃料単価および海上輸送の燃料サーチャージが上昇した影響を受けましたが、売上収益面では2022年９月より燃料サーチャージ制を導入したこと、および増収に伴う稼働率上昇などによる効果が燃料費高騰の影響を上回ったことから、増益となりました。」 — 原油高と急激な円安により燃料単価・海上輸送の燃料サーチャージが上昇し、燃料価格上昇の影響が実績に現れた。一方、燃料サーチャージ制を2022年9月から導入している。 (https://komori.app/company/9028/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「セグメント利益は、原価面で原油価格の高騰と急激な円安に伴って燃料単価および海上輸送の燃料サーチャージが上昇した影響を受けましたが、売上収益面では2022年９月より燃料サーチャージ制を導入したこと、および稼働率上昇などによる効果が燃料費高騰の影響を上回ったことから、増益となりました。」 — 軽油価格は前年同期の142.1円/Lから149.4円/L、レギュラーガソリン価格は162.2円/Lから169.3円/Lへ上昇した。燃料費高騰の影響は続くが、燃料サーチャージ制と稼働率上昇の効果が上回り、増益となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「セグメント利益は、原価面で原油価格の高騰と急激な円安に伴って燃料単価及び海上輸送の燃料サーチャージが上昇した影響を受けましたが、売上収益面では2022年９月より燃料サーチャージ制を導入したことにより燃料費高騰の影響を打ち消し、また稼働率上昇などによる効果により増益となりました。」 — 燃料単価・海上輸送の燃料サーチャージは原油高と円安により上昇した一方、2022年9月導入の燃料サーチャージ制により燃料費高騰の影響を打ち消し、増益となった。 (https://komori.app/company/9028/filing/2023-q1)
- FY2025 その他 「全国平均の軽油価格は155.7円から158.1円、レギュラーガソリン価格は176.0円から178.4円となりました。」 — 燃料価格は前年同期比で上昇した一方、料金の適正化や粗利益を重視した営業活動により、全体の売上原価率は87.4％から85.3％へ低下した。 (https://komori.app/company/9028/filing/2024-fy)
- FY2026 対処 「軽油153.4円/L、レギュラーガソリン168.6円/L」 — 全国平均の軽油価格は158.1円/Lから153.4円/L、レギュラーガソリン価格は178.4円/Lから168.6円/Lへ低下し、燃料価格上昇リスクは前年より緩和した。 (https://komori.app/company/9028/filing/2025-fy)