# エネルギー価格高騰による運輸業の事業環境悪化｜相鉄ホールディングス（9003）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q2 初出 「鉄道業におきましては、輸送人員は回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外出自粛や企業のテレワークの普及等の影響のほか、エネルギー価格高騰の影響を受けるなど、引き続き厳しい事業環境となりました。」 — 事業等のリスク欄では新たなリスクはないと記載する一方、運輸業の経営成績分析では、エネルギー価格高騰が鉄道業の厳しい事業環境に影響した要因として初めて明示された。 (https://komori.app/company/9003/filing/2022-q2)
- FY2023 悪化 「新型コロナウイルス感染症による経済社会構造の変化、足元でのエネルギー価格高騰や国際情勢に端を発した各種原材料高騰など、運輸業やホテル業、流通業をはじめとして相鉄グループの業績に大きく影響を与えています。」 — エネルギー価格高騰に加え、国際情勢を起点とする各種原材料高騰がグループ業績に影響する外部リスクとして明確化された。 (https://komori.app/company/9003/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「鉄道業におきましては、2023年３月に全線開業した相鉄新横浜線や鉄道駅バリアフリー料金の収受開始に伴う増収があったものの、「新しい生活様式」の定着やエネルギー価格高騰の長期化により、引き続き厳しい事業環境となりました。」 — エネルギー価格高騰が短期的要因ではなく長期化していると記載され、運輸業の厳しい事業環境への影響が継続した。 (https://komori.app/company/9003/filing/2023-q1)
- FY2024 再掲 「少子高齢化や市場の成熟、競争の激化等に加え、新型コロナウイルス感染症によるライフスタイルの変化、エネルギー価格の上昇や各種原材料高騰などにより、相鉄グループを取り巻く環境は厳しさを増しています。」 — エネルギー価格上昇及び原材料高騰が、少子高齢化・感染症後の変化等とともに厳しい事業環境を構成する要因として再掲された。 (https://komori.app/company/9003/filing/2023-fy)
- FY2026 悪化 「少子高齢化や人手不足、建築価格や物価の高騰による各種コストの増加、金利の上昇、先行き不透明な社会情勢等、相鉄グループを取り巻く環境は厳しさを増しています。」 — エネルギー・原材料価格の高騰に加えて金利上昇も明示され、コスト上昇要因が広がった。 (https://komori.app/company/9003/filing/2025-fy)