# グランディハウス（8999） 2027年３月期  第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8999/disclosure/20261112575020
種別: 決算
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/8999

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比4.8％増、営業利益が79.8％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する中間純利益も大幅に増加した。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

在庫管理の徹底や販売価格の適正化により販売1棟当たり利益が改善したほか、プレカット材以外の建材販売の拡大、生産設備の償却費の減少、賃貸物件の稼働率向上や前期取得物件の寄与、改修費用の減少などが寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":27303,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8}
- 営業利益: {"value":1289,"unit":"百万円","yoy_pct":79.8}
- 経常利益: {"value":1100,"unit":"百万円","yoy_pct":106.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":724,"unit":"百万円","yoy_pct":128}
- １株当たり当期純利益: 24.90円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"36.1%","前期末":"36.5%"}
- 総資産: {"value":70066,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":25271,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-494152,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":987922,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":213839,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10630244,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":58000,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"経常利益":{"value":1650,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"純利益":{"value":1100,"unit":"百万円","yoy_pct":20}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":32,"revised_forecast":32,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"不動産販売":{"value":25326483,"unit":"千円","yoy_pct":3.2},"建築材料販売":{"value":1741260,"unit":"千円","yoy_pct":36.5},"不動産賃貸":{"value":235953,"unit":"千円","yoy_pct":4.1}}
- セグメント別利益: {"不動産販売":{"value":948756,"unit":"千円","yoy_pct":136.1},"建築材料販売":{"value":4854,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産賃貸":{"value":137814,"unit":"千円","yoy_pct":10.3}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":184574,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当事項はありません","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":12019,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 30,823,200株
- 期末自己株式数: 1,597,306株
- 業績の増減要因: 在庫管理の徹底や販売価格の適正化による販売1棟当たり利益の改善、プレカット材以外の建材販売の拡大、生産設備の償却費の減少、賃貸物件の稼働率向上・前期取得物件の寄与・改修費用の減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「27,303百万円」、通期予想は「58,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「1,289百万円」、通期予想は「2,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高273億３百万円（前年同期比4.8％増）、営業利益12億89百万円（前年同期比79.8％増）、経常利益11億円（前年同期比106.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益７億24百万円（前年同期比128.0％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比4.8％増」、営業利益は「前年同期比79.8％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「1,289百万円」、経常利益「1,100百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「724百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「2,000百万円」「対前期増減率5.7％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の合計は「32.00円」、2027年3月期予想の合計も「32.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 12,019千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「不動産販売は売上高「前年同期比3.2％増」、利益「前年同期比136.1％増」、建築材料販売は「前年同期は９百万円の損失」から「セグメント利益は４百万円」、不動産賃貸は売上高「前年同期比4.1％増」、利益「前年同期比10.3％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期の売上高は「27,303,698千円」、営業利益は「1,289,777千円」。前年同期は売上高「26,043,213千円」、営業利益「717,239千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期「36.1％」、前期末「36.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △494,152千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「利益率の高い物件の販売が増加」「プレカット材以外の建材販売の拡大」「前期に取得した物件の寄与」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「新築住宅販売棟数「595棟（前年同期比12棟減）」、中古住宅販売棟数「55棟（前年同期比６棟増）」、セグメント売上高・利益の記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「用地仕入れ及び販売体制の強化」「在庫管理の徹底や販売価格の適正化」「建材の販売拡大」「生産設備の高稼働率維持」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年４月１日～2026年９月30日」、売上高「27,303百万円」、営業利益「1,289百万円」、通期売上高予想「58,000百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇の継続や金利動向、中東情勢をはじめとする地政学的リスク」「海外経済の不確実性」「建築資材価格や人件費の高止まり」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前年同期の着工棟数は制度改正の影響による一時的な減少が含まれており」「この増加には反動増の影響が含まれており」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新築住宅販売棟数は、595棟」「中古住宅…販売棟数は55棟」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年５月に公表した３か年の中期経営計画に掲げる…基本方針のもと、持続的な成長の実現に向けた各種施策に取り組んでまいりました」。」）