# 不動産賃貸相場・不動産価格下落リスク｜グローム・ホールディングス（8938）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落により、当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」 — 需給ギャップ等による賃貸相場・不動産価格下落が外部環境リスクとして示されている。 (https://komori.app/company/8938/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落により、当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」 — 不動産賃貸相場および不動産価格の下落リスクが再掲されている。 (https://komori.app/company/8938/filing/2017-fy)
- FY2019 悪化 「経済環境の悪化等により、物流施設、商業施設等の需給ギャップ等による物件周辺の不動産賃貸相場や不動産価格の下落が発生した場合、資産価値の低減となり減損処理や売却時の損失計上の可能性があり当社グループの業績に影響が出る可能性があります。」 — 賃貸相場・不動産価格下落の影響として、減損処理や売却損失まで具体的に記載されている。 (https://komori.app/company/8938/filing/2018-fy)
- FY2020 悪化 「当連結会計年度において評価減・貸倒引当金繰入等により、これらの不動産関連事業の損失処理はほぼ終えたと考えており、新年度以降、適宜売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により売却タイミングが遅れ、追加の評価減や貸倒損失が発生する可能性があります。」 — 不動産価格下落リスクが、売却時期の遅延、追加評価減、貸倒損失の可能性まで具体化している。 (https://komori.app/company/8938/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「評価減・貸倒引当金繰入等により、これらの不動産の損失処理はほぼ終えたと考えています。今後、適宜売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により、追加の評価減や貸倒損失等が発生する可能性があります。」 — 不動産市場停滞による追加評価減・貸倒損失の可能性が、残存不動産4件に関するリスクとして継続して記載されている。 (https://komori.app/company/8938/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「今後、売却を行っていく予定ですが、コロナ禍による不動産市場の停滞等により、評価損や売却損等が発生する可能性があります。」 — 残存する不動産の売却に伴う不動産市場停滞、評価損・売却損のリスクが継続して記載されている。 (https://komori.app/company/8938/filing/2021-fy)