# 新型コロナウイルス感染症による休館・業績影響｜東祥（8920）の変遷

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## 経過

- FY2020 顕在化 「今回の新型コロナウイルス感染拡大の影響により、スポーツクラブ事業においては、2020年４月18日から全97店舗が臨時休館（一部店舗は４月18日以前から臨時休館）としております。同６月６日には全店営業再開（一部店舗は６月６日以前から営業再開）しておりますが、短縮営業やプログラムの減少等もあり、また、ホテル事業に関しましても、同４月以降の宿泊稼働率及び室料単価は前年比で低下傾向にあり７月以降の営業を含め2021年３月期の業績に一定程度の影響はあるものと判断しております。」 — 新型コロナウイルス感染拡大により全97店舗の臨時休館、短縮営業・プログラム減少、ホテルの宿泊稼働率・室料単価低下が実際に発生し、翌期業績への影響を見込んでいる。 (https://komori.app/company/8920/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「こうした経済環境のもとで、主力事業であるスポーツクラブ事業においては、休業要請等により４月８日から26店舗を臨時休館とし、４月18日から全97店舗を臨時休館いたしました。休業要請が解除された６月６日より全97店舗が営業再開となりましたが臨時休館等の影響により、前年同期に比べ売上高は大幅に減少いたしました。」 — 新型コロナウイルス感染症によるリスクが、全97店舗の臨時休館、売上高減少、ホテル事業への影響として継続・具体化している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結会計期間においては、スポーツクラブ事業においては、休業要請等による臨時休館により、事業売上高は前年同期比48.8％の減少となりました。またホテル事業においても外出自粛要請並びに訪日外国人の減少による近隣宿泊施設の稼働率及び宿泊単価の低下の影響を受けた結果、事業売上高は同37.5％減少いたしました。
当四半期報告書提出日現在では、休業要請並びに外出自粛要請は解除されておりますが、当連結会計年度におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響は、一定程度継続するものと認識しております。」 — スポーツクラブ・ホテルへの新型コロナウイルス感染症の影響が第２四半期にも実際に継続し、両事業の売上高減少として数値化されている。休業要請等は解除されたものの、当連結会計年度中は一定程度の影響が続くとの認識を示している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「当四半期報告書提出日現在では、一部地域において再度緊急事態宣言が発出される等、当連結会計年度におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響は、当連結会計年度末まで継続するものと認識しております。
また、ホリデイスポーツクラブ都城の利用者複数名の感染症陽性者が確認されたことにより、宮崎県都城保健所等の行政機関との協議により、2021年１月６日より当面の間臨時休館としております。」 — 一部地域での再度の緊急事態宣言により影響継続期間の見通しが長期化し、さらに利用者の陽性確認による個別店舗の臨時休館も発生している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「今回の新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、スポーツクラブ事業においては、2020年４月18日から全97店舗を臨時休館（一部店舗は４月18日以前から臨時休館）としております。同６月６日には全店営業再開（一部店舗は６月６日以前から営業再開）しておりますが、2021年４月に再度緊急事態宣言が発出されており、短縮営業等の制約もあり、また、ホテル事業に関しましても、外出自粛要請等の移動制限があった場合においては、2022年３月期の業績に一定程度の影響はあるものと判断しております。」 — 感染症影響が再度の緊急事態宣言、短縮営業等の制約を伴って継続し、2022年３月期にも一定程度の業績影響が見込まれている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「前事業年度の有価証券報告書における「第一部　企業情報　第２　事業の状況　２　事業等のリスク　（4）自然災害等及び感染症によるリスク」に記載いたしました新型コロナウイルス感染症拡大の影響は依然として当社グループの事業に負の影響を齎しておりますが、その影響については、想定の範囲内で推移しており、重要な変更はありません。当四半期報告書提出日現在では、休業要請並びに外出自粛要請は解除されておりますが、当連結会計年度におきましては、一定程度継続するものと認識しております。」 — 感染症による負の影響は継続しているが、想定の範囲内で重要な変更はないと説明している。休業要請等は解除された一方、当年度中は一定程度の影響が続くとの認識を維持している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書における「第一部　企業情報　第２　事業の状況　２　事業等のリスク　(4)自然災害等及び感染症によるリスク」に記載いたしました感染症拡大の影響は依然として当社グループの事業に負の影響を齎しておりますが、その影響については想定の範囲内で推移しており、重要な変更はありません。」 — 感染症による事業への負の影響は継続しているが、想定の範囲内で推移し、重要な変更はないと説明している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「しかしながら、感染力の強い新たな変異株等の影響により、当連結会計年度において、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）の影響は一定程度影響するものと認識しています。」 — 感染症の影響は想定の範囲内としつつ、感染力の強い新たな変異株等による当年度中の影響を追加的に認識している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 悪化 「当四半期報告書提出日現在では、休業要請並びに外出自粛要請等はないものの、感染者数は急拡大しており、当連結会計年度におきましても、感染症拡大の影響リスクは一定程度継続するものと認識しております。」 — 休業要請等はない一方、感染者数の急拡大を受け、感染症影響リスクが当年度も一定程度継続すると認識している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書における「第一部　企業情報　第２　事業の状況　２　事業等のリスク　(4)自然災害等及び感染症によるリスクについて」に記載いたしました新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）拡大の影響は依然として当社グループの事業に負の影響を齎しておりますが、その影響については想定の範囲内で推移しており、重要な変更はありません。」 — 感染症による負の影響は継続しているが、想定の範囲内で推移し、重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書における「第一部　企業情報　第２　事業の状況　２　事業等のリスク　(4)自然災害等及び感染症によるリスクについて」に記載いたしました新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）拡大の影響は依然として当社グループの事業に負の影響を齎しておりますが、その影響については想定の範囲内で推移しており、重要な変更はありません。」 — 感染症による負の影響は継続しているが、想定の範囲内で推移し、重要な変更はないとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2022-q3)
- FY2023 対処 「感染症の影響もようやく収束の方向に向かっており、経済動向も緩やかな回復基調となりました。」 — 感染症による事業影響はなお残るものの、経済環境は収束・回復方向へ変化したと記載している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）も５月８日より感染法上の分類が２類から５類に変更され、法律に基づき行政が様々な要請・関与をしていく仕組みから、個人の選択を尊重し、個人の自主的な取組をベースとした対応に変わってまいりました。これらの対応により個人消費も緩やかな回復基調が見られるものの、」 — 感染症の法的位置づけと行政対応が変更され、休業要請等を前提とした事業制約が緩和され、個人消費も回復基調となったと記載している。 (https://komori.app/company/8920/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）も５月８日より感染法上の分類が２類から５類に変更され、個人消費も緩やかな回復基調が見られるものの」 — 感染症の法的位置づけが変更され、個人消費も緩やかな回復基調にあると記載している。一方、物価上昇などの不透明さは残るとしている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）も５月８日より感染法上の分類が２類から５類に変更され、個人消費も緩やかな回復基調が見られるものの、緊迫した海外情勢並びに為替の影響等によるエネルギー資源をはじめとした物価上昇により、消費者動向など先行き不透明な状況が続いております。」 — 感染症の法的位置づけ変更と個人消費の回復基調を継続して記載する一方、物価上昇等による不透明さは残るとしている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「当連結会計年度におけるわが国経済は、アフターコロナの環境下において緩やかに景気回復基調ではあるものの」 — 感染症による休業要請等を前提とした事業制約から、アフターコロナ下で緩やかな景気回復基調を認識する記載へ変化している。一方、不透明要因は残るとしている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 新型コロナウイルス感染症による休館・業績影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/8920/filing/2025-h1)