# 東祥（8920） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8920/disclosure/20260512526938
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 86
企業ページ: https://komori.app/company/8920

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を開示し、売上高は減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。併せて、2027年3月期の第2四半期累計と通期の連結業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2027年3月期の予想は、スポーツクラブの会員数や入退会状況、ホテルの宿泊稼働率・客室単価、不動産の入居率、市場動向・競業環境を踏まえて算出している。2026年3月期は、ホテルのインバウンド需要や価格設定、スポーツクラブの価格転嫁・省人化、不動産売却などが記載されている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":13560,"通期":27370},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":3780,"通期":7660},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":3770,"通期":7630},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":1550,"通期":3230},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":43.64,"通期":91.19},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高27,595百万円、営業利益7,472百万円、経常利益7,475百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,548百万円、１株当たり当期純利益95.08円
- 修正の理由: スポーツクラブの会員数・入退会状況、ホテルの宿泊稼働率・客室単価、不動産の入居率、市場動向及び競業環境等を総合的に勘案して業績予想を算出した。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失59,771千円、店舗閉鎖損失13,359千円、固定資産除却損1,345千円、特別損失合計74,476千円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「業績予想欄に「第２四半期（累計）」と「通期」の行がある。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は売上高「前年同期比22.5％減」、営業利益「27.0％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「188.9％増」。2027年3月期通期予想は売上高「0.8％減」、営業利益「2.5％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「9.0％減」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高は「前年同期比22.5％減」、営業利益は「同27.0％増」、経常利益は「同25.9％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「同188.9％増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「本文に「１．2026年３月期の連結業績」と「（参考）個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は「3,548百万円（同188.9％増）」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高は「27,595百万円（前年同期比22.5％減）」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期通期予想は「親会社株主に帰属する当期純利益3,230百万円（同9.0％減）」、2026年3月期実績は「3,548百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「特別損失として「固定資産除却損1,345千円」「店舗閉鎖損失13,359千円」「減損損失59,771千円」「特別損失合計74,476千円」と記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「【スポーツクラブ事業】」「【ホテル事業】」「【不動産事業】」の各説明があり、「ＡＢホテル」「ホリデイスポーツクラブ」も記載されている。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「会員数及び直近の入退会の状況」「宿泊稼働率及び客室単価」「賃貸マンション、テナントビルの入居率」「市場動向、競業環境等」と記載されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「インバウンド需要の増加」「市場動向、競業環境」、会社の施策として「月会費の価格転嫁」「省人化体制の構築」「店舗が閉店」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度末の店舗数は、95店舗」「平均宿泊稼働率は84.7％」「2025年４月に豊田店」「2026年２月には『ＡＢホテル犬山』を出店」と記載されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「継続要因として「今後も予断を許さない状況」、一度きりの事象として「2025年６月に…１棟を売却」「2025年４月に豊田店…が閉店」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益は5,884百万円から7,472百万円に増加し、特別損失は前期1,925,437千円から当期74,476千円に減少している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2025年４月に豊田店…2025年９月末で福井店…2025年10月に座間林間店が閉店し、経営資源の選択と集中が進みました」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026年５月13日」、対象実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）