# 長期在庫販売による売上総利益率の低下｜カチタス（8919）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q1 初出 「上述した長期在庫の販売の促進により売上総利益率は低下いたしました。」 — 長期在庫の販売促進に伴い、売上総利益率が低下したと会社が説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「長期在庫の販売の促進により売上総利益率は低下いたしました。」 — 長期在庫の販売促進に伴う売上総利益率の低下を、当四半期も継続して開示している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 その他 「利益面においては、長期在庫の販売の促進により前年同四半期と比較して売上総利益率は0.6ポイント低下いたしましたが、販売費及び一般管理費については、引き続きコスト意識を高く持ち運営をおこないました。」 — 長期在庫の販売促進に伴う売上総利益率の低下について、前年同四半期比で0.6ポイント低下したと具体的に開示している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「長期在庫の販売の促進により売上総利益率は前連結会計年度比0.6ポイント低下した」 — 長期在庫販売に伴う売上総利益率の低下を、通期でも前期比0.6ポイントとして開示している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 その他 「在庫処分による大幅な値引き等を行わないことで、安定した売上総利益率を維持いたしました。」 — 前期まで長期在庫販売による売上総利益率低下を記載していたが、当四半期は大幅値引きを避けて安定した売上総利益率を維持したと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「長期在庫が適正な水準になるようにモニタリングしつつ、在庫処分による大幅な値引き等を行わないことで、安定した売上総利益率を維持いたしました。」 — 前四半期に続き、長期在庫の管理と大幅値引きの回避により安定した売上総利益率を維持したと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「長期在庫の販売も進捗したものの、大幅な値引きなどを行うことなく販売したことで、安定した売上総利益率を維持いたしました。」 — 前期までの長期在庫販売による利益率低下の説明から、当四半期も大幅値引きを避けて安定した売上総利益率を維持したと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 その他 「リフォーム中契約の増加に伴い値下げや値引きが抑制されたことにより、売上総利益率は前第１四半期連結累計期間比2.3ポイント向上いたしました。」 — 前期まで記載していた長期在庫販売による粗利率低下ではなく、リフォーム中契約の増加と値引き抑制による粗利率改善を説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「リフォーム中契約の増加に伴い値引きや値下げが抑制されたことにより、売上総利益率は前第２四半期連結累計期間比2.7ポイント向上いたしました。」 — リフォーム中契約の増加と値引き・値下げ抑制により、売上総利益率が前年同期比2.7ポイント向上したと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「リフォーム中契約の増加や上述の値引きや値下げの抑制により、売上総利益率は前年同四半期比2.3ポイント向上いたしました。」 — リフォーム中契約の増加と値引き・値下げ抑制により、売上総利益率が前年同期比2.3ポイント向上したという新たな実績を開示している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 再定義 「利益面においては、都市郊外を中心に１物件当たりの利益単価は従来に比べて高いものの、仕入単価上昇に伴い、売上総利益率は前第１四半期連結累計期間比1.4ポイント低下いたしました。」 — 売上総利益率の低下要因が、従来の長期在庫販売から仕入単価の上昇へと変化している。一方、都市郊外を中心に1物件当たりの利益単価は高いと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 その他 「利益面においては、都市郊外を中心に１物件当たりの利益単価は従来に比べて高いものの、仕入単価上昇に伴い、売上総利益率は前第２四半期連結累計期間比2.0ポイント低下いたしました。」 — 売上総利益率の低下要因は引き続き仕入単価の上昇と説明され、前年同期比の低下幅は2.0ポイントと数値化されている。 (https://komori.app/company/8919/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「都市郊外を中心に１物件当たりの販売価格は従来に比べて上昇したものの、仕入価格の上昇及び耐震適合工事の実施等、リフォーム工事の高度化による工事費用の増加に伴い、売上総利益率は前第３四半期連結累計期間比2.2ポイント低下いたしました。」 — 売上総利益率の低下要因は仕入単価の上昇に加え、耐震適合工事等のリフォーム工事高度化による工事費用増加へ広がり、低下幅は前年同期比2.2ポイントとなった。 (https://komori.app/company/8919/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「仕入価格の上昇及び耐震適合工事の実施等のリフォーム工事の高度化による工事費用の増加に伴い、売上総利益率は前連結会計年度比2.2ポイント低下いたしました。」 — 仕入価格上昇と耐震適合工事等のリフォーム高度化により、売上総利益率が前期比2.2ポイント低下したという説明を通期でも示している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再定義 「利益面においては、都市郊外を中心に１物件当たりの販売価格は従来に比べて上昇したものの、原価の上昇を補完するまでの価格転嫁には至らず、売上総利益率は前年同四半期比1.8ポイント低下いたしました。」 — 粗利率低下の要因が、従来の長期在庫販売から、原価上昇に対する販売価格への転嫁不足へと整理されている。 (https://komori.app/company/8919/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「利益面においては、原価の上昇に伴い売上総利益率は前年同四半期連結累計期間比1.3ポイント低下したものの、販売価格の見直しなどの取組みにより緩やかに上昇傾向となっております。」 — 原価上昇により売上総利益率が前年同期比1.3ポイント低下した一方、販売価格の見直しにより緩やかな上昇傾向にあると説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「利益面においては、原価の上昇に伴い売上総利益率は前年同四半期連結累計期間比では0.6ポイント低下いたしました。しかし、リフォーム企画や販売方針の見直しなどの取組みにより前年同四半期連結会計期間（前第３四半期連結会計期間）に比して0.8ポイント上昇しております。」 — 累計期間では原価上昇により粗利率が前年同期比0.6ポイント低下した一方、直近四半期ではリフォーム企画や販売方針の見直しにより前年同期比0.8ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/8919/filing/2023-q3)
- FY2024 その他 「都市郊外を中心に新築分譲の戸建住宅が値下げ販売されたことにより連動した値下げ・値引きを行った結果、売上総利益率は前連結会計年度比0.2ポイント低下いたしました。」 — 粗利率低下の要因が、都市郊外の新築分譲戸建の値下げ販売に連動した値下げ・値引きとして説明され、低下幅は前期比0.2ポイントとなった。 (https://komori.app/company/8919/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「低価格帯の住宅を提供する施策をはじめとした粗利向上施策が継続的に寄与した結果、売上総利益率は前年同期比1.4ポイント上昇いたしました。」 — 長期在庫販売や原価上昇ではなく、低価格帯住宅の提供を含む粗利向上施策により、売上総利益率が前年同期比1.4ポイント改善したと説明している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 前進 「前述の低価格帯の住宅を提供する施策をはじめとした粗利向上施策が継続的に寄与したことから、売上総利益率は前年同期比0.9ポイント上昇いたしました。」 — 従来の原価上昇等による粗利率低下の説明から、低価格帯住宅の提供などの粗利向上施策により前年同期比0.9ポイント上昇したという実績へ進展している。 (https://komori.app/company/8919/filing/2025-h1)
- 2026-08-07 再定義 「販売環境が良好なため長期在庫でも値下げせずに販売でき、粗利単価が改善」 — 長期在庫販売を売上総利益率低下の要因として説明していた従来の記載に対し、今回の開示では値下げを抑制し粗利単価が改善したという説明を加えている。 (https://komori.app/company/8919/disclosure/20260807514986)