# キャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上｜テーオーシー（8841）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループが目標とする経営指標は各財務指標全般でありますが、特に、キャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上については、短期的のみならず中長期的にも、重要な目標と位置付けております。」 — キャッシュ・フロー拡大と資本効率向上を、短期・中長期の重要な経営目標として明示している。 (https://komori.app/company/8841/filing/2016-fy)
- FY2019-Q1 前進 「当社は、平成30年８月７日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、以下の通り自己株式を取得することを決議しました。資本効率の向上を図り、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため。取得する株式の総数　1,850,000株（上限）　株式の取得価額の総額　1,530,000,000円（上限）　取得期間　平成30年８月８日から平成31年３月31日　取得方法　東京証券取引所における市場買付」 — 資本効率の向上という経営目標に関して、自己株式1,850,000株、取得価額総額15.3億円を上限とする取得決議が行われた。 (https://komori.app/company/8841/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 前進 「自己株式の取得による支出　△　763」 — 資本効率の向上という経営目標に関して、当第２四半期連結累計期間に自己株式取得による763百万円の支出が計上されている。 (https://komori.app/company/8841/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「当社は、平成31年１月22日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、以下の通り自己株式を取得することを決議しました。資本効率の向上を図り、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため。取得する株式の総数　4,600,000株（上限）　株式取得価額の総額　3,578,800,000円（上限）」 — 資本効率の向上という経営目標に関して、4,600,000株、取得価額総額35億7,880万円を上限とする自己株式取得を決議し、平成31年1月23日に取得を完了した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、平成30年８月７日開催の取締役会決議に基づき1,847千株を、また、平成31年１月22日開催の取締役会決議に基づき4,600千株を実施しました。その結果、当連結会計年度の資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は5.1%、ROA(総資産経常利益率)では5.4%となりました。」 — 資本効率向上の施策として、1,847千株と4,600千株の自己株式取得を実施し、ROE5.1％、ROA5.4％を記載した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「当社は、令和元年８月６日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、以下の通り自己株式を取得することを決議しました。資本効率の向上を図り、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため。取得する株式の総数　1,500,000株（上限）（発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合1.55％）③ 株式の取得価額の総額　1,032,000,000円（上限）④ 取得期間　令和元年８月13日から令和２年３月31日⑤ 取得方法　東京証券取引所における市場買付」 — 資本効率向上という経営目標に関して、1,500,000株、取得価額総額10億3,200万円を上限とする自己株式取得の決議が行われた。 (https://komori.app/company/8841/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「自己株式の取得による支出　△　331」 — 資本効率の向上という経営目標に関して、当第２四半期連結累計期間に自己株式取得による331百万円の支出が計上されている。 (https://komori.app/company/8841/filing/2019-q2)
- FY2020 前進 「当社グループは、目標とする経営指標としてキャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を掲げております。当連結会計年度のキャッシュ・フローは、不動産事業において入居率・賃料水準が堅調に推移しておりキャッシュ・フローも拡大傾向にあります。営業活動により得られた資金は賃貸用不動産の取得、有利子負債の削減及び自己株式の取得等に有効活用をしております。また、一部は将来の物件取得、開発資金に充当する予定としております。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、令和元年８月６日開催の取締役会決議に基づき1,216千株を実施しました。その結果、当連結会計年度の資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は5.1%、ROA(総資産経常利益率)では5.8%となりました。前連結会計年度のROEは5.1%、ROAは5.4%であります。なお、当社は将来の開発事業における安定的な資金調達のため財務の健全性を重要な課題としており、その参考指標となる自己資本比率は当連結会計年度末において80.0%、D/Eレシオ(有利子負債÷株主資本)は0.04倍であり、ともに前連結会計年度末より改善しております。」 — 営業キャッシュ・フローが前期の3,165百万円の支出から6,976百万円の収入へ転じた。自己株式1,216千株を取得し、ROAは5.4％から5.8％へ上昇、自己資本比率80.0％、D/Eレシオ0.04倍も記載された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「当社グループは、目標とする経営指標としてキャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を掲げております。当連結会計年度のキャッシュ・フローは、法人税等の支払いにより前連結会計年度に比べ減少しましたが、営業活動により得られた資金は固定資産の取得、有利子負債の削減及び自己株式の取得等に有効活用をしております。また、一部は将来の物件取得、開発資金に充当する予定としております。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、令和２年12月15日開催の取締役会決議に基づき658千株を実施しました。その結果、当連結会計年度は、コロナ禍の影響を受け資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は4.5%、ROA(総資産経常利益率)では5.4%となりました。」 — キャッシュ・フローを固定資産取得、有利子負債削減、自己株式取得に活用し、658千株の自己株式取得を実施した。ROEは4.5％、ROAは5.4％となった。 (https://komori.app/company/8841/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「１．自己株式消却の理由　　　　　　資本効率の改善および株主還元の趣旨を明確化するため
３．消却した株式の数              8,600,000株（消却前の発行済株式総数に対する割合8.28％）
４．消却日                        令和３年７月30日」 — 資本効率改善・株主還元を目的として、8,600,000株（8.28％）の自己株式消却を実施した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「営業活動により増加した資金は2,143百万円(前年同四半期は149百万円の資金の支出)となりました。」 — 営業キャッシュ・フローは前年同四半期の149百万円の支出から2,143百万円の収入へ転じ、キャッシュ・フロー拡大という目標に対する測定可能な前進が記載された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「当社グループは、目標とする経営指標としてキャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を掲げております。当連結会計年度のキャッシュ・フローは、不動産事業において堅調に推移しており、キャッシュ・フローも拡大傾向にあります。営業活動により得られた資金は固定資産の取得、有利子負債の削減及び自己株式の取得等に有効活用しております。また、一部は将来の物件取得、開発資金に充当する予定としております。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、令和３年８月17日開催の取締役会決議に基づき100千株を実施しました。また、令和３年７月21日開催の取締役会決議に基づき8,600千株の自己株式の消却を行いました。その結果、当連結会計年度は、特別損失に西五反田地区の公共施設整備にかかる品川区への負担金を計上したことにより、資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は3.3%、ROA(総資産経常利益率)では5.5%となりました。前連結会計年度のROEは4.5%、ROAは5.4%であります。」 — 営業キャッシュ・フローは5,141百万円となり、自己株式取得100千株・消却8,600千株を実施した。ROEは4.5％から3.3％へ低下した一方、ROAは5.4％から5.5％へ上昇した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 悪化 「営業活動により増加した資金は27百万円(前年同四半期比98.7%減)となりました。」 — 営業キャッシュ・フローは前年同四半期の2,143百万円から27百万円へ大幅に減少し、キャッシュ・フロー拡大という目標に対して悪化した数値が示された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2022-q2)
- FY2023 悪化 「営業活動により増加した資金は921百万円(前連結会計年度比82.1%減)となりました。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としております。資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は3.4%、ROA(総資産経常利益率)では4.1%となりました。前連結会計年度のROEは3.3%、ROAは5.5%であります。なお、当社は将来の開発事業における安定的な資金調達のため財務の健全性を重要な課題としており、その参考指標となる自己資本比率は当連結会計年度末において85.8%、D/Eレシオ(有利子負債÷株主資本)は0.02倍であり、ともに前連結会計年度末より改善しております。」 — 営業キャッシュ・フローは921百万円と前年度比82.1％減、ROAは5.5％から4.1％へ低下した。一方、ROEは3.3％から3.4％へ上昇し、自己資本比率・D/Eレシオは改善した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
営業活動により増加した資金は1,530百万円(前年同四半期比5,387.5%増)となりました。」 — 営業キャッシュ・フローは前年同四半期の27百万円から1,530百万円へ増加し、キャッシュ・フロー拡大という目標に対する測定可能な改善が示された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、令和５年５月９日開催の取締役会決議に基づき1,433千株を実施しました。また、令和５年８月８日開催の取締役会決議に基づき1,430千株の自己株式の消却を行いました。その結果、資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は5.1%、ROA(総資産経常利益率)では2.3%となりました。前連結会計年度のROEは3.4%、ROAは4.1%であります。」 — 資本効率向上の施策として自己株式1,433千株の取得と1,430千株の消却を実施した。ROEは5.1％へ上昇した一方、ROAは2.3％へ低下した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「営業活動により減少した資金は2,021百万円(前年同期は1,530百万円の資金の収入)となりました。」 — 営業キャッシュ・フローは前年同期の1,530百万円の収入から2,021百万円の支出へ反転し、キャッシュ・フロー拡大という目標に対して悪化した数値が示された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「当社グループは、目標とする経営指標としてキャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を掲げております。当連結会計年度のキャッシュ・フローは、不動産事業において堅調に推移しております。営業活動により得られた資金は固定資産の取得、有利子負債の削減及び自己株式の取得等に有効活用をしております。また、一部は将来の物件取得、開発資金に充当する予定としております。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としており、令和６年８月６日開催の取締役会決議に基づき500千株、令和７年２月４日開催の取締役会決議に基づき4,950千株を実施しました。その結果、資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は1.8%、ROA(総資産経常利益率)では1.6%となりました。前連結会計年度のROEは5.1%、ROAは2.3%であります。」 — 自己株式取得は実施された一方、営業キャッシュ・フローは前年度2,807百万円から442百万円へ減少し、ROEは5.1％から1.8％、ROAは2.3％から1.6％へ低下した。 (https://komori.app/company/8841/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「営業活動により増加した資金は2,395百万円(前年同期は2,021百万円の資金の減少)となりました。」 — 営業キャッシュ・フローは前年同期の2,021百万円の支出から2,395百万円の収入へ反転し、キャッシュ・フロー拡大という経営目標に対する測定可能な改善が示された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2025-h1)
- 2026-05-12 前進 「営業活動により増加した資金は5,731百万円（前連結会計年度比1,194.7%増）となりました。」 — キャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を重要目標とする中で、営業キャッシュ・フローが前年度の442百万円から5,731百万円へ増加した。 (https://komori.app/company/8841/disclosure/20260512524222)
- 2026-05-12 前進 「資金計画(2027 年 3 月期～2029 年 3 月期累計)」 — 2027年3月期から2029年3月期までの資金源泉・使途が策定され、新規事業設備投資280億円等の計画が示された。 (https://komori.app/company/8841/disclosure/20260512524234)
- FY2026 前進 「当社グループは、目標とする経営指標としてキャッシュ・フローの拡大と資本効率の向上を掲げております。当連結会計年度のキャッシュ・フローは、不動産事業において堅調に推移しております。営業活動により得られた資金は固定資産の取得、有利子負債の削減及び自己株式の取得等に有効活用しております。また、一部は将来の物件取得、開発資金に充当する予定としております。自己株式の取得は、株主還元と資本効率の向上を目的としております。資本効率を表す代表的な指標であるROE(自己資本当期純利益率)は2.3%、ROA(総資産経常利益率)では2.7%となりました。前連結会計年度のROEは1.8%、ROAは1.6%であります。」 — 営業キャッシュ・フローは前年度の442百万円から5,731百万円へ増加した。ROEは1.8％から2.3％、ROAは1.6％から2.7％へ上昇し、キャッシュ・フロー拡大と資本効率向上に関する測定可能な改善が示された。 (https://komori.app/company/8841/filing/2025-fy)