# テーオーシー（8841） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8841/disclosure/20260512524222
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 73
企業ページ: https://komori.app/company/8841

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、売上高15,155百万円、営業利益2,462百万円など、前期から増収増益となった。あわせて、2027年3月期は売上高17,400百万円、営業利益3,800百万円などの業績予想を新たに示しているが、既公表予想の差し替えではない。

## 会社が挙げた理由

TOCビルの営業再開に伴うテナント獲得・催事顧客の誘致、既存ビルの入居率・賃料の改善、展示場・会議室・駐車場の回復などにより不動産事業が増収増益となった。リネンサプライ及びランドリー事業ではホテル業界からの受注が堅調だった。今後はビル運営の効率化、リニューアル、TOCビルの稼働率向上などを進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8200,"通期":17400},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"15.0%（対前年同四半期増減率）","通期":"14.8%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1700,"通期":3800},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"62.3%（対前年同四半期増減率）","通期":"54.3%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2100,"通期":4600},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"48.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"43.6%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":1400,"通期":3100},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"44.1%（対前年同四半期増減率）","通期":"33.5%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":15.87,"通期":35.14},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高15,155百万円、営業利益2,462百万円、経常利益3,204百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,321百万円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 当連結会計年度の減損損失は該当事項なし、特別損失合計は「－」
- 配当予想の修正: 2027年３月期は中間5円、期末5円、年間10円を予定しているが、修正である旨の記載はない
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「業績予想表に「第２四半期（累計）」と「通期」の欄がある。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高17,400百万円（前連結会計年度比14.8%増）、営業利益3,800百万円（同54.3%増）、経常利益4,600百万円（同43.6%増）、親会社株主に帰属する当期純利益3,100百万円（同33.5%増）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期の売上高は「14.8%増」、営業利益は「54.3%増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「決算短信〔日本基準〕(連結)」で、見出しも「2027年３月期の連結業績予想」となっている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「3,800百万円」「前連結会計年度比54.3%増」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高「17,400百万円」「前連結会計年度比14.8%増」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益54.3%増、経常利益43.6%増、親会社株主に帰属する当期純利益33.5%増と記載されている。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2027年3月期の業績予想は掲載されているが、「当初予想を据え置く」等の記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「テナントの獲得及び催事にかかる顧客の誘致」「既存ビルの入居率・賃料の改善」「ホテル業界からの受注も堅調」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ＴＯＣビル」「不動産事業」「リネンサプライ及びランドリー事業」「ホテル業界」「製薬事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「2024年9月より順次営業を再開」「テナントの獲得及び催事にかかる顧客の誘致」「入居率・賃料の改善」「ホテル業界からの受注も堅調」「請負工事の受注増」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「不動産事業などの売上高・営業利益と入居率は記載されているが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「オフィス回帰により空室率が低下」「インバウンド需要が引き続き堅調」および「テナント獲得」「リニューアル工事」「運営の効率化」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年9月より順次営業を再開」「期末時点における入居率は81.7%（前期末68.2%）」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き推進してまいります」「リニューアルを継続的に実施」「今後も…自己株式の取得も検討」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「入居率・賃料の改善により、増収」「展示場・会議室の賃貸ならびに駐車場の賃貸は…業績も回復」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「余剰資金等を活用することにより、収益物件の取得、不動産投資ファンド等への出資…への積極投資も検討」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を検討中（原文: 「「新ＴＯＣビル計画につきましては…計画の策定をしてまいります」「新たな着工時期に関しましては、2036年以降を想定」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年５月12日」、対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の業績の見通しにつきましては…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）