# サステナビリティ対応不足による信認・収益機会の低下｜日本取引所グループ（8697）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「このように、サステナビリティ推進への取り組みを行っていますが、対応が充分でない場合には、当社グループが提供する取引所インフラに対する信認や支持が低下する可能性、収益機会の逸失または市場の魅力低下につながる可能性があります。」 — サステナビリティ推進への対応が不十分な場合に、取引所インフラへの信認・支持の低下、収益機会の逸失、市場の魅力低下につながる可能性を新たなリスクとして記載した。 (https://komori.app/company/8697/filing/2021-fy)
- FY2024 対処 「当社グループは、我々を取り巻く環境や社会課題、それらとの関係に目を向け、企業価値の向上につながる取組を進めることが重要な経営課題の一つであるとの考えのもと、当社グループＣＥＯを本部長とするサステナビリティ推進本部を設置し、各種方針や戦略を策定し、全社横断的に施策を実施しています。」 — サステナビリティ対応不足による信認・収益機会低下リスクに対し、CEOを本部長とする推進本部、担当部門による分析・モニタリング、重要リスクとしての取締役会報告を整備した。 (https://komori.app/company/8697/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「対応が十分でない場合には、当社グループが提供する取引所インフラに対する信認や支持の低下、収益機会の逸失または市場の魅力低下につながる可能性があります。」 — サステナビリティ対応不足による市場インフラへの信認低下、収益機会の逸失、市場魅力低下のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/8697/filing/2024-fy)
- FY2026 再掲 「対応が十分でない場合には、当社グループが提供する取引所インフラに対する信認や支持の低下、収益機会の逸失または市場の魅力低下につながる可能性があります。」 — サステナビリティ対応不足による市場インフラへの信認低下、収益機会の逸失、市場魅力低下のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/8697/filing/2025-fy)