# 競争激化リスク｜東海東京フィナンシャル・ホールディングス（8616）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「このような状況のなかで、将来、より強力な競合先の出現等で従来と変わらぬ競争力を維持できない場合、当社グループの財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 規制緩和を背景とした競争激化と商品の多様化をリスクとして認識。 (https://komori.app/company/8616/filing/2015-fy)
- FY2019 悪化 「当社グループを取り巻く事業環境は、デジタライゼーションの進展、フィデューシャリー・デューティーへの対応、働き方改革への取り組み、国内外のマーケットの変調、少子高齢化に伴うお客様のニーズの多様化、証券ビジネスの高コスト体質化、また証券ビジネスへの異業種からの参入による競争激化等、目まぐるしく変化しています。」 — 異業種からの参入による競争激化を含む、競争環境の変化をより広い事業環境の変化として記載した。 (https://komori.app/company/8616/filing/2018-fy)
- FY2021-Q3 悪化 「対面営業証券ビジネスを取り巻く環境は、今後ますます厳しさを増していくことが想定される一方、中期経営計画の最終年度を控え、ＫＧＩ達成に向けた喫緊の課題として、リテール営業の生産性をより向上させていく必要があります。」 — 対面営業証券ビジネスの環境について、今後ますます厳しさを増すとの見通しが示され、競争環境・事業環境の厳しさが改めて強調された。 (https://komori.app/company/8616/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「対面営業証券ビジネスを取り巻く環境は、市況変動の影響や手数料無料化の動きなどもあり、今後ますます厳しさを増していくことが想定される」 — 競争環境について、異業種参入に加え、手数料無料化の動きなどを背景に対面営業証券ビジネスの環境が今後さらに厳しくなるとの見通しを示した。 (https://komori.app/company/8616/filing/2020-fy)
- FY2026 悪化 「対面証券ビジネスは、専門性及び人間性を備えた人材や高度なインフラを必要とする参入障壁が高いビジネスモデルであるものの、手数料体系の変化、賃金・システム・物価・金利の上昇、規制・制度改革並びにデジタル・トランスフォーメーション(以下「ＤＸ」)の加速等により、その在り方が大きく変容してきております。」 — 競争・事業環境について、従来の規制緩和や異業種参入に加え、手数料体系の変化、賃金・システム・物価・金利上昇、規制改革及びDX加速を変化要因として明示した。 (https://komori.app/company/8616/filing/2025-fy)