# 10のマテリアリティに基づくサステナビリティ経営｜山陰合同銀行（8381）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「特定した10のマテリアリティ（下表）に対し、方針・戦略を策定し取り組みを進めています。マテリアリティについては、急激な変化を続ける外部環境を踏まえ、サステナビリティ委員会や取締役会における議論を通じ適宜見直しをはかってまいります。」 — 環境・社会・ガバナンスの10のマテリアリティを特定し、リスクと機会を整理したうえで方針・戦略を策定し、サステナビリティ委員会・取締役会で適宜見直す枠組みを初めて体系的に開示している。 (https://komori.app/company/8381/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「当行の経営環境は、先行きが見通せない不確実な環境が続くものと予想される中、当行が優先して対処すべき課題であるマテリアリティを「ステークホルダーの視点からの重要度」と「経営（当行）の視点からの優先度」の観点から、以下の7項目に整理しました。」 — 従来の10のマテリアリティを、外部環境の変化とサステナビリティ委員会・取締役会での議論を踏まえ、7項目へ再整理した。 (https://komori.app/company/8381/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 再掲 「加えて、サステナビリティ経営の実践、社会的インパクトの創出にも注力し、当期も積極的に事業支援活動や構造改革・人的資本戦略等を進めてまいりました。」 — サステナビリティ経営を実践し、社会的インパクトの創出にも注力する姿勢を継続している。 (https://komori.app/company/8381/filing/2025-h1)
- FY2026 前進 「また、外部環境が大きく変化する中、2027年度からの次期中期経営計画策定にあわせ、現行のマテリアリティを検証し、見直しの必要性の検討を開始しています。」 — 現行7項目のマテリアリティについて、2027年度からの次期中期経営計画策定に向けた検証・見直しの検討を開始した。 (https://komori.app/company/8381/filing/2025-fy)