# 次世代人材マネジメントへの進化｜りそなホールディングス（8308）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「「グループベースの人材マネジメント」への革新を図っていくことで、「攻めの経営」に向けたシフトチェンジを実現させてまいります。」 — 法人格・事業部門を越えた人材配分、高度な教育支援、ダイバーシティを含む人事制度再構築を進める方針。 (https://komori.app/company/8308/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」 — 次世代人材マネジメントへの進化を継続する方針を、4つの基盤戦略の一つとして再掲している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「事業環境の変化等を見据えた新たな改革の取組みとして、４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」 — 次世代人材マネジメントへの進化を4つの基盤戦略の一つとして継続している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「事業環境の変化等を見据えた新たな改革の取組みとして、４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」 — 次世代人材マネジメントへの進化を4つの基盤戦略の一つとして継続している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2016-q3)
- FY2017 引き上げ 「1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」 — 従来の人材マネジメント改革に加え、ソリューション人員を1,000名増強しつつ総人員を抑制する具体的な人員方針を示している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」 — ソリューション人員1,000名増強と総人員抑制を両立する人材方針を再掲している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「また、事業環境変化を見据え、1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」 — ソリューション人員1,000名増強と総人員抑制を両立する人材方針を継続している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「多様性・専門性を重視した人財ポートフォリオへの変革（複線型人事制度の導入：専門人財の育成採用、全員コンサルティング営業に向けたオムニ・アドバイザー育成とリカレント教育）・デジタル・IT人財1,000名体制」 — 従来のソリューション人員1,000名増強方針が、専門人材・オムニ・アドバイザー・リカレント教育に加え、デジタル・IT人材1,000名体制を含む人材ポートフォリオ改革へ組み替えられている。 (https://komori.app/company/8308/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「多様性・専門性を重視した人財ポートフォリオへの変革（複線型人事制度の導入：専門人財の育成採用、全員コンサルティング営業に向けたオムニ・アドバイザー育成とリカレント教育）・デジタル・IT人財1,000名体制」 — 専門人材、オムニ・アドバイザー、リカレント教育、デジタル・IT人材1,000名体制による人材改革を継続している。 (https://komori.app/company/8308/filing/2020-fy)
- 2026-05-12 前進 「“IT・人財投資拡充”と“厳格なコスト運営”の両立を継続」 — IT・人材投資とコスト運営を両立する経営基盤改革を継続している。 (https://komori.app/company/8308/disclosure/20260512525121)
- 2026-06-09 前進 「また、新たにグループのマテリアリティKPIでもある「リテール・トランジション・ファイナンス目標」、「カーボンニュートラル目標（Scope1+2）」、「女性活躍」および「人財戦略」を非財務指標として採用しております。」 — 役員向け株式給付信託の評価指標に、環境・女性活躍・人財戦略を追加し、非財務指標の評価割合を30％へ高めている。 (https://komori.app/company/8308/disclosure/20260608565715)
- FY2026 再定義 「人財戦略では、「共創（りそなと外（パートナー）の共鳴）」、「プロフェッショナル（多様な専門性の共鳴）」、「エンゲージメント（従業員と会社の共鳴）」を強化していく３つの柱として定め、」「未来へ向けて変えていく６つのドライバー（リーダー・越境・専門性・自律と支援・働きがい・働きやすさ）を設定」 — 従来の次世代人材マネジメントが、共創・プロフェッショナル・エンゲージメントの3本柱と6つのドライバーによる人的資本戦略へ組み替えられている。人財投資は2026～2028年度に前中計期間累計を330億円上回る予定とされている。 (https://komori.app/company/8308/filing/2025-fy)