# 資材・仕入価格の上昇リスク｜ゼビオホールディングス（8281）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「今後資材価格の上昇に伴い当社グループの出店コストも上昇する可能性があります。さらには原料・資材価格の上昇により当社グループの取扱商品につきましても、その仕入価格が予想を超えて上昇した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 出店コストと商品仕入価格の上昇可能性を記載。 (https://komori.app/company/8281/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「昨今、原油をはじめ資材価格が大きく変動しております。今後資材価格の上昇に伴い当社グループの出店コストも上昇する可能性があります。」 — 原油・資材価格の変動による出店コストおよび仕入価格上昇リスクを再掲した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「今後資材価格の上昇に伴い当社グループの出店コストも上昇する可能性があります。さらには原料・資材価格の上昇により当社グループの取扱商品につきましても、その仕入価格が予想を超えて上昇した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 資材価格変動による出店コスト・仕入価格上昇リスクを再掲した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2018-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「世界的に金融引締めが進む中での金融資本市場の変動や原材料価格の上昇、供給面での制約等による下振れリスクが懸念されております。」 — 原材料価格の上昇を、業績の下振れにつながり得る外部環境リスクとして明記した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 顕在化 「また、円安やエネルギー価格の高騰を背景とした商品原価、店舗運営コストの上昇がある中、接客サービスの強化による一品単価、客単価向上に注力しました。」 — 円安・エネルギー価格高騰を背景とする商品原価の上昇が実際の経営環境として記載された。 (https://komori.app/company/8281/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「しかし、仕入原価の上昇がある中、生活必需品の価格上昇による消費者の生活防衛意識の高まりにより、消費行動における価格競争が持続しています。」 — 仕入原価の上昇が現実の経営環境として記載され、価格競争も持続しているとされた。 (https://komori.app/company/8281/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 再掲 「また、仕入原価の上昇に伴う生活必需品の価格上昇に対する消費者の生活防衛意識は高まり、消費行動における価格重視の傾向が続いています。」 — 仕入原価・生活必需品価格の上昇と、それに伴う消費者の価格重視傾向を引き続き記載した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「不安定な国際情勢に起因するエネルギーコストや原材料価格の高騰、為替の変動等による国内物価の上昇が、消費マインド・企業活動に影響を及ぼしており、先行きについては依然として不透明な状況が続いております。」 — エネルギー・原材料価格の高騰と為替変動による物価上昇が、実際の経営環境として継続していると記載した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「賃金上昇による人件費の増加、原材料価格高騰による店舗費用の増加、及びシステム開発費用などコスト面での増加はありましたが、当中間連結会計期間は一般競技スポーツやシューズなどが好調に推移したことに加え、インバウンド需要も取り込み、コスト増加を吸収して増収増益となりました。」 — 賃金上昇、原材料価格高騰、システム開発費用の増加が実際のコスト環境として記載された。一方で、需要取り込みにより吸収したと説明した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「賃金上昇による人件費の増加、原材料価格高騰による店舗費用の増加、及びシステム開発費用などコスト面での増加はありましたが、当中間連結会計期間は一般競技スポーツやシューズなどが好調に推移したことに加え、インバウンド需要も取り込み、コスト増加を吸収して増収増益となりました。」 — 賃金、原材料、システム開発費用の上昇が実際に発生した一方、需要取り込みにより吸収したと説明した。 (https://komori.app/company/8281/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「また、ＥＣシステムリリースに伴う減価償却費の増加と、人件費や店舗費の単価上昇、海外ゴルフ事業における商品評価基準の見直しに伴う商品評価損の増加、小売以外の事業における売上原価の増加等もあり、営業利益は当初想定を下回る結果となりました。」 — 人件費・店舗費の単価上昇、商品評価損、減価償却費等のコスト増加が営業利益の下振れ要因として現れた。 (https://komori.app/company/8281/filing/2025-fy)
- 2026-08-14 対処 「販売費及び一般管理費につきましては、ＥＣ売上の伸長に伴う広告宣伝費や新ＥＣシステムの減価償却費等が増加した一方、リアル店舗における広告宣伝費の抑制や、店舗の生産性改善による人件費率の減少などを要因に、全体として増加を限定的なものに抑えました。」 — EC関連費用等は増加した一方、リアル店舗の広告宣伝費抑制と店舗生産性改善による人件費率低下により、販管費の増加を限定した。 (https://komori.app/company/8281/disclosure/20260810517350)