# ゼビオホールディングス（8281） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-13
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/8281
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZG3S.pdf

## 要点

当中間連結会計期間（2026年4月1日〜2026年9月30日）では、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回りました。また、市場環境に応じた品揃えや販売施策の強化、店舗運営の効率化などを継続し、新規出店31店舗・閉店23店舗により総店舗数は980店舗となりました。

## 事業

当社グループは、スポーツ用品・用具および衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としており、国内のリアル店舗とECの連携強化を通じた販売施策の強化、店舗運営の効率化を推進しています。中間期末時点では店舗数が980店舗、グループ全体の売場面積は209,569坪に拡大しており、2026年4月1日から9月30日までの連結業績は売上高1,301億39百万円（前年同期比4.7%増）、営業利益38億77百万円（前年同期比96.3%増）、経常利益40億56百万円（前年同期比42.1%増）、親会社株主に帰属する中間純利益23億61百万円となりました。主要部門別の売上高は、ゴルフ部門41,381百万円（前年同期比4.5%増）、一般競技スポーツ・シューズ部門52,555百万円（同9.7%増）、スポーツアパレル部門12,547百万円（同4.0%減）、アウトドア・その他部門15,959百万円（同1.6%減）、ウィンタースポーツ部門177百万円、スポーツ用品・用具計122,620百万円、ファッション衣料10百万円、その他7,508百万円、外部顧客への売上高合計は130,139百万円となりました。期中に31店舗を出店し、23店舗を閉店しました。期末の総店舗数は980店舗、総売場面積は209,569坪となっています。今後も、リアル店舗とECの連携強化、商品在庫の適正化、店舗生産性の向上を通じて、収益力及び資本効率の改善を進めていく方針です。

## 数字

- 設備投資: 16億円
- フリーキャッシュフロー: 56億円

## セグメント

- ウィンタースポーツ / 売上高 2億円
- ゴルフ / 売上高 394億円
- 一般競技スポーツ・シューズ / 売上高 479億円
- スポーツアパレル / 売上高 131億円
- アウトドア・その他 / 売上高 162億円
- スポーツ用品・用具計 / 売上高 1,226億円
- ファッション衣料 / 売上高 10百万円
- その他 / 売上高 75億円
- 顧客との契約から生じる収益 / 売上高 1,243億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

本書類では、既存の「オムニチャネル戦略（EC・実店舗の統合・OMO）」および「店舗網のスクラップ＆ビルド（出店・閉店・改装）」に関連する記載が確認できた。加えて、「商品在庫の適正化」「店舗生産性の向上」を今後の方針として明示しており、新規の戦略的取り組みとして追加した。

- + 商品在庫の適正化
- + 店舗生産性の向上

### 外部エクスポージャー

2026年11月13日提出書類では、中東情勢・自然災害・金融資本市場変動を景気・消費動向に影響する外部要因として継続注意する旨が新たに示された。また、天候の影響による一部商品の需要差、国内の消費回復傾向とEC販売拡大の継続が言及されているため、既存の「天候変動による販売環境の変動」「国内景気・消費回復の不確実性」へ追記し、新たに「EC販売拡大の継続」を追加した。

- + 中東情勢・金融市場変動の景気影響
- + EC販売拡大の継続による需要・競争変化

### ケイパビリティ構築

当中間期の事業概要で、能力構築に相当する方針として「リアル店舗とECの連携強化」「商品在庫の適正化」「店舗生産性の向上」が明示されたため、新規正準エントリを追加する。

- + リアル店舗とEC連携強化
- + 商品在庫の適正化
- + 店舗生産性の向上

## 会社自身の言葉

### 出店・閉店（店舗網の増減）

- 「期中に31店舗を出店し、23店舗を閉店しました。」 — 期中の出店・閉店件数（店舗網の増減）に関する記述

### 配当（決議・基準日・効力発生日）

- 「2026年11月13日決議：配当総額724百万円、基準日2026年9月30日、効力発生日2026年12月11日」 — 2026年11月13日決議の中間配当について、配当総額・基準日・効力発生日を示す記述

### 経営方針（リアル×EC、運営効率化、在庫・生産性）

- 「国内のリアル店舗とECの連携強化を通じた販売施策の強化、店舗運営の効率化を推進しています。」 — リアル店舗とECの連携強化、販売施策強化、店舗運営の効率化の方針
- 「国内のリアル店舗とECの連携強化を通じた販売施策の強化、店舗運営の効率化を推進しています。

スポーツ用品販売業界ではEC販売の拡大が継続する一方、天候の影響等により一部商品の需要に差が生じた旨が記載されています。」 — リアル店舗とECの連携強化、販売施策強化、店舗運営の効率化の方針（同趣旨の別表現）
- 「今後も、リアル店舗とECの連携強化、商品在庫の適正化、店舗生産性の向上を通じて、収益力及び資本効率の改善を進めていく方針です。」 — 収益力・資本効率の改善に向けた、リアル店舗×EC、在庫適正化、生産性向上の方針

### 事業環境・リスク認識（需要差・外部要因）

- 「国内経済は雇用・所得環境の改善や政策の効果を背景に個人消費が回復傾向だとされ、スポーツ用品販売業界ではEC販売の拡大が継続する一方、天候の影響等により一部商品の需要に差が生じた旨が記載されています。」 — EC拡大は継続する一方、天候等で一部商品の需要に差が生じる旨
- 「中東情勢や自然災害、金融資本市場の変動等が景気や消費動向に影響を及ぼす可能性があるとして、これらの影響について引き続き注意を要する状況である旨が記載されています。」 — 中東情勢、自然災害、金融資本市場変動が景気・消費動向に影響し得るとして注意が必要な旨

### 投資キャッシュ・フロー（投資支出の内訳）

- 「有形固定資産の取得による支出は、当中間連結会計期間に1,648百万円（円換算: 1,648,000,000円）となっています。」 — 有形固定資産の取得による支出（投資活動）に関する記述
- 「事業譲受による支出は △220百万円（円換算: -220,000,000円）となっています。」 — 事業譲受による支出（投資活動）に関する記述