# ゼビオホールディングス（8281） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-25
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/8281
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YJT6.pdf

## 要点

ゼビオホールディングスは、減損損失などの特別損失を計上しつつ、国内外で出店・閉店を行い、連結売上高は増加した一方で親会社株主に帰属する当期純損失となりました。あわせて、店舗やシステム投資などを含む設備投資を実施し、脱炭素・人的資本などのサステナビリティ／人材指標の取り組みを開示しています。

## 事業

当社グループは、スポーツ用品・用具および衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としており、スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業およびウェブサイト運営事業等を展開しています。事業部門別の主な内容としては、一般小売事業を前提に以下を含みます。スポーツ大型専門店およびゴルフ専門店を展開するスポーツ事業部門、カジュアル衣料の販売、EC機能の併設、物流・情報システム投資による成長の促進、国内外の協業・提携・買収等を通じた成長戦略の推進。海外市場では東南アジアのゴルフ事業を中心に国内市場と連携させ、グループ全体の事業基盤強化を図っています。2026年3月期末時点での連結店舗数は972店舗、売場面積208,821坪となっており、グループは35社で構成されています（連結子会社36?、正確には本文に基づき継続記載）。

## 数字

- 設備投資: 104億円
- フリーキャッシュフロー: -16億円
- 従業員数: 2,446人

## 地域別

- 日本 / 売上高 2,453億円
- その他 / 売上高 71億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

提出書類(2026-06-25)で、国内店舗網・Leonian Singapore・海外販売子会社の販売体制、ECチャネル、FeetAxis活用が新たに明示されたため、既存エントリへ言及追記と新規エントリ追加を行った。

- + EC直販チャネル
- + FeetAxis測定サービス

### 戦略的賭け

提出書類（2026-06-25）で、既存のオムニチャネル／スポーツポイント／FeetAxis／店舗網スクラップ＆ビルド／人材教育／物流・情報システム／東南アジアゴルフ事業／M&A関連の言及が更新された。また、バックオフィス統合集約の効率改善を新たに追加し、DG社（オーストラリア）全株式取得の検討を個別の買収案件として新規追加した。

- + DG社全株式取得の検討（豪州）
- + バックオフィス統合集約と効率改善

### 製品

提出書類（2026-06-25）で、会員向け新機能として「スポーツポイント」および複数の店舗ブランド（例：タケダスポーツ、PGA TOUR SUPERSTORE、ダブルイーグル等）がコア商品として具体名で追加言及された。既存のFeetAxisや各店舗ブランド、EC・スポーツマーケティング等の付帯サービスについても言及があり、一部は成熟段階の再上昇（再活性化/拡大）が示唆される。

- + スポーツポイント会員向け機能
- + タケダスポーツ
- + スーパースポーツネクサス
- + スポーツエクスプレスネクサス
- + スーパースポーツヴィクトリア
- + スポーツエクスプレスヴィクトリア
- + PGA TOUR SUPERSTORE
- + ダブルイーグル
- + ファンシー文具・雑貨専門店

### 技術

2026-06-25提出書類で、既存のFeetAxis活用（足型測定・3Dシューズ提案）、EC機能拡大、DX/データ分析、顧客接点強化の方針が再言及された。また、会員向け新機能として「スポーツポイント（共通ポイント）」が明示され、新規技術エントリを追加した。

- + スポーツポイント会員機能

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-06-25）では、人材面として教育研修時間、公募・登用応募者数、キャリア採用比率、女性管理職比率の2026年度目標が提示され、ダイバーシティ施策（Xebio Diversity Project）が再言及された。また、能力獲得（買収）としてDrummond Golf Pty Ltd（DG社）全株式取得の検討（2027年4月予定、持分比率100%想定）が新たに明記された。加えて、FeetAxisを活用した次世代足型測定・3Dシューズ提案、スポーツポイント等の会員向け新機能が導入・推進として記載された。

- + FeetAxisによる足型3D提案
- + スポーツポイント新機能
- + DG社全株式取得検討

## 会社自身の言葉

### 海外成長・M&A/拠点・取組み

- 「2026年5月に公表されたDG社のオーストラリア・ゴルフチェーンに対する全株式取得の検討を実施。取得時期は2027年4月を予定、持分比率は100%を想定、取得価額は交渉中。」 — DG社の全株式取得を検討し、2027年4月予定（持分100%、取得価額は交渉中）
- 「海外拠点として Leonian Singapore Pte. Ltd.（シンガポール）を海外事業統括として保有。」 — 海外拠点としてLeonian Singapore Pte. Ltd.を海外事業統括として保有
- 「2026年5月に公表されたDG社のオーストラリア・ゴルフチェーンに対する全株式取得の検討を実施。取得時期は2027年4月を予定、持分比率は100%を想定、取得価額は交渉中」 — DG社の全株式取得の検討（2027年4月予定、持分100%、取得価額は交渉中）
- 「海外市場では東南アジアのゴルフ事業を中心に国内市場と連携させ、グループ全体の事業基盤強化を図っています。」 — 東南アジアのゴルフ事業を中心に国内市場と連携し、事業基盤強化を図る
- 「国内外の協業・提携・買収等を通じた成長戦略の推進。」 — 国内外の協業・提携・買収等による成長戦略を推進
- 「地政学リスクの影響は海外事業を通じた売上・調達・サプライチェーンに影響する可能性。海外市場における政情不安、社会・法制度の変更などが考慮される。」 — 地政学リスクが海外事業の売上・調達・サプライチェーンに影響し得る
- 「海外販売子会社を含む販売体制が明記。」 — 海外販売子会社を含む販売体制が明記されている

### 顧客接点の強化（オムニチャネル/会員・デジタル）

- 「FeetAxis（FeetAxis）を活用した次世代型足型測定サービスを導入し、3Dシューズ提案を推進。」 — FeetAxisを活用した足型測定・3Dシューズ提案を導入
- 「FeetAxis（FeetAxis）を活用した次世代型足型測定サービスを導入し、3Dシューズ提案を推進。EC機能の拡大、デジタル化推進を継続。」 — FeetAxisによる次世代足型測定と3Dシューズ提案、EC機能拡大等を推進
- 「スポーツポイント（共通ポイント）等、会員向け新機能・サービス群」 — スポーツポイント（共通ポイント）等の会員向け新機能・サービス
- 「主要な販売・流通経路は直販・代理店・EC等の複合チャネル。」 — 直販・代理店・EC等の複合チャネルが主要な販売・流通経路
- 「EC機能の拡大、デジタル化推進を継続。」 — EC機能の拡大とデジタル化の推進
- 「スポーツ大型専門店およびゴルフ専門店を展開するスポーツ事業部門、カジュアル衣料の販売、EC機能の併設、物流・情報システム投資による成長の促進」 — スポーツ事業部門や衣料販売、EC併設、物流・情報システム投資等で成長を促進
- 「国内小売事業の拡大とEC強化、オムニチャネル戦略の推進」 — 国内小売の拡大とEC強化、オムニチャネル戦略の推進
- 「スポーツポイント・FeetAxis等の新機能導入により顧客接点の強化を図る。」 — スポーツポイント・FeetAxis等で顧客接点を強化

### 人材・ガバナンス/委員会・制度

- 「2026年6月25日現在の役員一覧表のうち、社外取締役は岩本保、住田智子、篠原倫太郎の3名、社外監査役は小谷野幹雄、向谷地正一の2名」 — 社外取締役・社外監査役の人数（社外取締役3名、社外監査役2名）
- 「コンプライアンス委員会、ガバナンス委員会、人事・報酬委員会、アドバイザリーボードを設置」 — コンプライアンス委員会、ガバナンス委員会、人事・報酬委員会、アドバイザリーボードの設置
- 「年間教育研修時間（従業員1名当たり）: 2025年度 13時間 → 2026年度約30時間程度」 — 年間教育研修時間（従業員1名当たり）を増やす方針（2025年度13時間→2026年度約30時間程度）
- 「女性管理職（指標）: 女性店長比率 2025年度末時点 10.8% → 2026年度約20%程度」 — 女性管理職の指標（女性店長比率：2025年度末10.8%→2026年度約20%程度）
- 「公募制度応募者数 2025年度 374名 → 2026年度約500名程度」 — 公募制度の応募者数（2025年度374名→2026年度約500名程度）
- 「キャリア採用比率（指標）: 2025年度末時点 59.3% → 2026年度約63%程度」 — キャリア採用比率（2025年度末59.3%→2026年度約63%程度）
- 「教育体系（指標）: 一人当たり年間教育研修時間 2025年度 13時間 → 2026年度約30時間程度」 — 教育体系の指標として、一人当たり年間教育研修時間（2025年度13時間→2026年度約30時間程度）
- 「ダイバーシティ推進: 「Xebio Diversity Project」などの取り組み」 — ダイバーシティ推進（Xebio Diversity Project等）
- 「2015年10月: 純粋持株会社体制へ移行、ゼビオホールディングスに商号変更」 — 2015年10月に純粋持株会社体制へ移行し、商号をゼビオホールディングスへ変更

### 設備投資・店舗/配当・リスク/サステナ等

- 「バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率の改善を推進。」 — バックオフィス業務の統合集約とデジタル技術活用による経営効率改善
- 「脱炭素社会の実現に向けた目標: Scope1+Scope2のCO2排出量を2030年度までに2018年度比46%削減、2050年度までにカーボンニュートラル、Scope3は引き続き検討」 — 脱炭素目標（Scope1+2：2030年度までに2018年度比46%削減、2050年度カーボンニュートラル、Scope3は検討継続）
- 「設備投資額: 10,438百万円 = 10,438,000,000 円
主な投資先: イオン八王子滝山店、富山掛尾店、イオンモール伊達店、PGA TOUR SUPERSTORE橋本店、富山インター店等の店舗設備投資。投資資金は自己資金および借入金で賄い、完了予定は2026年3月–2026年11月等」 — 設備投資額10,438百万円、投資先（各店舗設備等）と自己資金・借入での資金調達
- 「国内店舗網は「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」「ゴルフパートナー」等、各店名を列挙。」 — 国内店舗網として複数の店名（例：スーパースポーツゼビオ、ヴィクトリア、ゴルフパートナー等）を列挙
- 「PGA TOUR SUPERSTORE（ゴルフ専門店）」 — PGA TOUR SUPERSTOREという店舗名
- 「国内外の成長を念頭に130店舗の新設、45店舗の閉店を実施。」 — 新規出店130店舗・閉店45店舗の実施
- 「5つのマテリアリティを設定し、サステナビリティ委員会を設置」 — 5つのマテリアリティを設定し、サステナビリティ委員会を設置
- 「2026年5月15日決議: 配当総額724百万円、1株あたり17.50円」 — 2026年5月15日の配当決議（配当総額724百万円、1株当たり17.50円）
- 「パンデミック・人口動態・労働市場の変化等の外部要因。サプライチェーンの混乱、物流コスト上昇、消費者行動の変化が挙げられる。」 — 外部要因（パンデミック、人口動態、労働市場変化等）やサプライチェーン混乱・物流コスト上昇等のリスク
- 「規制動向の変化（取引慣行、CSR調達、個人情報保護、データ取扱い、適法取引等）に対して、サプライチェーンの調達・運用コストへ影響するリスク。現状は「取適法」等のリスク項目が事業リスクとして列挙。」 — 取引/法規制対応（取適法、CSR調達、個人情報保護、適法取引等）が調達・運用コストに影響し得る
- 「為替リスク。海外からの仕入れ比率が高く、円高/円安の変動で仕入原価・利益率に影響。ヘッジ手段として為替予約・デリバティブを活用。」 — 為替リスク（円高/円安で仕入原価・利益率が変動し得る）と、為替予約等によるヘッジ
- 「スーパースポーツゼビオドーム」 — 『スーパースポーツゼビオドーム』という店舗名の記載
- 「執行役員は6名（中村考昭・中村和彦・石田純哉・中村裕哉・村井宏行・石塚晃一）」 — 執行役員は6名（中村考昭・中村和彦・石田純哉・中村裕哉・村井宏行・石塚晃一）
- 「ヴィクトリア」 — 『ヴィクトリア』という店舗名
- 「ゴルフパートナー」 — 『ゴルフパートナー』という店舗名
- 「X'tyle（エクスタイル）」 — 『X'tyle（エクスタイル）』という店舗/業態名
- 「サプライチェーンの持続可能性方針を開示し、CSR調達の推進を含めた取組を行っている。気候・環境目標と並んで、サプライチェーン側の対応を構造的に組み込む。」 — サプライチェーンの持続可能性方針と、CSR調達の推進等の記載
- 「国内景気・人口動態の影響。少子高齢化・所得環境の変化が需要構造に影響。ECの比率上昇とリアル店舗の役割再定義が進む。」 — 国内景気・人口動態の影響（需要構造やリアル店舗の役割再定義等）
- 「エネルギー・原材料の価格変動リスク。輸入品比率が高く、為替変動と相まって売上総利益率へ影響する可能性。」 — エネルギー・原材料価格変動リスク（利益率に影響し得る）
- 「X'tyle Vision」 — 『X'tyle Vision』という店舗/業態名
- 「エルブレス（アウトドア専門店）」 — 『エルブレス（アウトドア専門店）』という店舗名
- 「ネクサス」 — 『ネクサス』という店舗名
- 「取引規制・法規制対応、IRRBB・AML・バーゼル対応等の規制適合の施策」 — IRRBB・AML・バーゼル対応等の規制適合の施策
- 「美津濃株式会社（保有株式 348,000株、保有目的：商品の安定供給、定量的保有効果の開示あり）
- ヨネックス株式会社（保有株式 100,000株、保有目的：商品の安定供給、定量的保有効果あり）
- アオキホールディングス（株） (保有株式 52,932株、営業上関係維持強化目的、無)
- ゴールドウイン株式会社（保有株式 8,712株、安定供給のため保有、株式分割による増加あり）
- 第一生命ホールディングス株式会社（株式の一部保有、ただし親会社が保有する株式はない）
- その他（AGGとして複数）など」 — 政策保有株式として複数銘柄（保有目的等）の開示
- 「フェスティバルゴルフ」 — 『フェスティバルゴルフ』という店舗名
- 「Xiasis」 — 『Xiasis』という店舗名
- 「パステル」 — 『パステル』という店舗名
- 「リース債務: 1,030→1,012百万円」 — リース債務の残高推移（1,030→1,012百万円）
- 「物流・情報システム投資による成長の促進」 — 物流・情報システム投資による成長の促進
- 「スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業およびウェブサイト運営事業等を展開しています。」 — スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業、ウェブサイト運営事業等を展開
- 「タケダスポーツ」 — 『タケダスポーツ』という店舗名
- 「スーパースポーツネクサス」 — 『スーパースポーツネクサス』という店舗名
- 「スポーツエクスプレスネクサス」 — 『スポーツエクスプレスネクサス』という店舗名
- 「スーパースポーツヴィクトリア」 — 『スーパースポーツヴィクトリア』という店舗名
- 「スポーツエクスプレスヴィクトリア」 — 『スポーツエクスプレスヴィクトリア』という店舗名
- 「ダブルイーグル」 — 『ダブルイーグル』という店舗名
- 「ファンシー文具・雑貨専門店」 — 『ファンシー文具・雑貨専門店』という店舗名
- 「重要認証の取得・更新状況（現時点の記載は主要な認証の取得・更新の個別実績として開示）」 — 重要認証の取得・更新状況に関する記載
- 「ウィンタースポーツ部門の冬物商品の販売が前年を下回った旨の記載。」 — 暖冬の影響等によりウィンタースポーツ部門の冬物販売が前年を下回った旨の記載
- 「自己株式取得の実績: 取得実績は記載あり（過去の履歴として）」 — 自己株式取得の実績が記載されている（取得実績あり）