# ゼビオホールディングス（8281） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/8281/disclosure/20260514533078
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/8281

## 何が変わったか

売上高は前年同期比0.7％増とほぼ横ばいだった一方、営業利益は66.2％減少し、親会社株主に帰属する最終損益は黒字から2,164百万円の赤字に転じた。2027年3月期は、売上高・営業利益ともに増加し、営業利益70億円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

冬物商品の販売低調、経年品の短期圧縮方針に基づく売価訴求や低価法評価損の増加、ECシステムリリースに伴う減価償却費の増加、人件費・店舗費の単価上昇、海外ゴルフ事業の商品評価損の増加などにより、営業利益が当初想定を下回った。また、経営構造改革に伴う減損損失や固定資産処分損などの特別損失を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":252331,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}
- 営業利益: {"value":2370,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.2}
- 経常利益: {"value":4660,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-2164,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △52.27円
- 売上高営業利益率: 0.9％
- 自己資本比率: {"当期末":"57.2％","前期末":"59.5％"}
- 総資産: {"value":205996,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":118313,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":9681,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11263,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3323,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":15808,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":264600,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"営業利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":195.2},"経常利益":{"value":7100,"unit":"百万円","yoy_pct":52.4},"純利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 20.1％
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":6946,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 3,610百万円。営業店舗の店舗設備・建物等を対象とし、内訳は建物及び構築物1,774百万円、その他1,835百万円。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":23,"unit":"百万円"},{"項目":"受取保険金","value":31,"unit":"百万円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":39,"unit":"百万円"},{"項目":"受取和解金","value":167,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"負ののれん発生益","value":51,"unit":"百万円"},{"項目":"資産除去債務戻入益","value":43,"unit":"百万円"},{"項目":"為替換算調整勘定取崩益","value":34,"unit":"百万円"},{"項目":"特別利益合計","value":395,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":251,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産処分損","value":2366,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":3610,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":25,"unit":"百万円"},{"項目":"事業整理損","value":316,"unit":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","value":50,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":751,"unit":"百万円"},{"項目":"特別損失合計","value":7372,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規3社（新規設立2社、取得1社、社名は記載なし）、除外3社（清算1社、吸収合併2社、社名は記載なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者は記載なし）
- 期末発行済株式数: 47,911,023株
- 期末自己株式数: 6,529,100株
- 業績の増減要因: シューズ・ウェルネス関連商品およびEC売上は堅調だったが、暖冬の影響で冬物商品の販売が低調となり、アウトドア・トレーニングウェア等も伸び悩んだ。利益面では、経年品の売価訴求、低価法評価損、ECシステムに伴う減価償却費、人件費・店舗費の上昇、海外ゴルフ事業の商品評価損などが利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、「１．2026年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績実績は「2026年３月期」の通期、予想は「2027年３月期」の第2四半期累計および通期として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比0.7％増」、営業利益は「前年同期比66.2％減」、経常利益は「前年同期比38.8％減」、親会社株主に帰属する当期純損失は「前年同期は…当期純利益」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は250,603百万円から252,331百万円、営業利益は7,006百万円から2,370百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益は2,370百万円、経常利益は4,660百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は「△2,164」百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期の営業利益予想は「7,000百万円、前年同期比195.2％増」、2026年3月期実績は「2,370百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金は「35.00」、2027年3月期予想も「35.00」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「2026年３月期における特別損失は合計73億72百万円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失（3,610百万円）として特別損失に計上」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「一般小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「0.9％」、2025年3月期「2.8％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「57.2」、2025年3月期「59.5」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前期「12,057」、当期「9,681」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売価訴求の実施や低価法評価損の増加」「減価償却費の増加と、人件費や店舗費の単価上昇」「商品評価損の増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「減損損失「36億10百万円」、特別損失「合計73億72百万円」、出店「130店舗」、閉店「45店舗」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「暖冬の影響」「消費者の選別消費」「競争環境の激化」、自社施策として「経営構造改革を継続」「重点施策の実行」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は…となりました」と断定する一方、「通期連結業績は…を見込んでおります」「様々な不確定要素が内在」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、通期予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」と明記され、各業績数値も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇」「為替・資源価格の変動」「金融資本市場の変動」「海外経済および通商政策の動向」について注意が必要と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「130店舗を出店し45店舗を閉店」「グループ総店舗数は972店舗」「売場面積は…208,821坪」と記載されている。」）